論文・プレプリント

Frank Agyemang Karikari

アフリカ43カ国・2000〜2022年のデータを用い、空間ダービンモデルで気候脆弱性・適応準備・ガバナンスが持続可能な開発に与える影響を分析。気候脆弱性は直接効果−0.352に加え、近隣国からの間接効果−1.243と総効果の78%を占める大きなスピルオーバーを示す。ガバナンスは正の直接効果を持つが波及効果はなく、適応準備は直接効果なし・間接効果のみ有意。開発課題の越境性を示し、地域協調の必要性を訴える。

Fakhrullah Fakhrullah, Mingxing Li, Sher Khan +1

本論文は、中国・インド・ブラジル・メキシコ・ロシア・インドネシア・トルコのE7諸国を対象に、2000〜2021年の消費ベース（貿易調整後）CO2排出の要因を再検証する。MMQR、ウェーブレット分位相関、クロス・クォンタイルグラムを組み合わせ、所得弾力性が排出分布に沿って低下すること、再生可能エネルギー普及が高排出域で最も排出削減的に働くことを示す。単一の平均弾力性では説明できない異質性を明らかにし、脱炭素政策は時間軸と分布を考慮すべきと…

Jiankang Ling, Xufeng Mao, Xiuhua Song +5

中国・西寧の海湖湿地公園で2021〜2024年の渦相関観測を行い、GPP・生態系呼吸・NEEの季節変動と年々変動を解析した。NEEは有効観測日の88.24%で負となり、4年間の累積NEE平均は−437.27 g C m−2 yr−1、変動係数16.9%と安定した純CO2吸収源であった。吸収は放射（PPFD）由来の取り込みと地温（Q10=1.98）由来の放出のバランスで維持され、GPPが呼吸を上回ることで炭素源が持続している。

Tengteng Wang, Li Song, Yue Xu +4

中国浙江省の大型海藻養殖を対象に、2001〜2023年の生産動向と環境・社会経済要因を分析し、4手法・3シナリオで将来の炭素隔離量を予測した。年平均隔離量は約4176tC（約15,327tCO2e）で2017年以降急増し、2042年までの累積は約2.67×10^5tCと推計。炭素クレジット収入は製品価値の0.45〜0.76%にとどまり、単独では大規模導入の経済的インセンティブとして不十分と指摘する。

Ho Ngoc Son, Tuan Tuan Bui, Thi Thanh Hoa Dao +2

ベトナム北部山岳地域の小規模農家を対象に、気候変動認識と自然基盤解決策（NbS）の採用要因を混合手法で分析した研究。農家は気候変動を作物生産性低下や土壌劣化の主因と認識するが、資金制約・技術知識不足・制度的支援の欠如によりNbS採用は限定的である。先住民知識と地域共同体主導の取り組みを適応戦略に統合する重要性を示し、文脈に即した政策と能力構築を提言する。

Mingchen Ma, Shuxiao Wang, Bin Zhao +12

中国のカーボンニュートラルと「美麗中国」政策の下、大規模植林と人為排出削減の相互作用を高解像度排出インベントリと化学輸送モデルで評価した。植林はBVOC排出を20〜24%増やしO3・PM2.5を悪化させ得るが、炭素中立下の排出削減が進めばO3への影響は抑制に転じ、SOA由来PM2.5は67%減少する。樹種構成の違いでO3影響を3分の1以下に抑えられることも示し、植林計画と排出削減経路の整合が重要と結論づける。

Savitha Rabeque C

64件の査読論文を統合したメタ分析により、排水された泥炭地の再湿潤化が正味GHG排出を大幅に削減することを示した。温帯フェンでは正味排出が63%減（19.9→7.4 t CO₂e/ha/年）となるが、CO₂減の一部はCH₄の650%増で相殺される。積極的管理が最も削減効果が高く、熱帯泥炭地は絶対削減ポテンシャルが最大。国家緩和策や炭素市場への泥炭地再湿潤の組み込みを支持する。

Uğur Arcagök

欧州社会調査（ESS）第11ラウンドの30カ国・約4.4万人データを用い、気候変動認知・個人責任感・環境価値志向に基づく潜在クラス分析を実施。気候変動への懸念と責任感の程度が異なる3つの潜在プロファイルを同定し、性別・年齢・学歴が所属クラスと有意に関連することを示した。変数中心ではなく個人中心のアプローチにより、気候関連態度の異質性を可視化した点が貢献。

Savitha Rabeque C

64件の査読論文を統合したメタ分析により、排水された泥炭地の再湿潤化が正味GHG排出を63%削減することを示した。CO2は69%減るがCH4は650%増加し、能動的管理が最も大きな削減効果を持つ。熱帯泥炭地で削減ポテンシャルが最大であり、国家緩和策や炭素市場への泥炭地再湿潤の組み込みを支持する。

Ahmed Farida Mohammed

気候変動が世界の食料システムを再形成し、高温化・降水の不規則化・異常気象・土地劣化が農業生産性と食料アクセスを損なう実態を、地域横断データと実証研究から分析したレビュー。女性・子ども・先住民・小規模農家への不均衡な影響を指摘し、気候スマート農業・水資源管理・再生可能エネルギー導入などの適応策を評価。食料安全保障をあらゆるレベルの気候政策に組み込む公平性中心の枠組みを提唱する。

Khalmuratov Rajabboy

ウズベキスタン・ホラズム地域を対象に、気温上昇・蒸発量増加・干ばつリスク・水需要増が農業生産に与える影響を分析。綿花・穀物・野菜・畜産への影響と土壌塩害・水不足を評価し、節水灌漑、耐候性品種、塩害防止、GIS・リモートセンシング活用などの適応策を提言する。

Khalmuratov Rajabboy

ウズベキスタン・ホラズム地域を対象に、気候変動が灌漑農業へ与える影響を分析した学位論文。気温上昇・降水変化・水需要増大が綿花、穀物、米、野菜等の生産性、土壌塩害、灌漑効率に及ぼす影響を整理する。水資源の効率利用、農法改善、気候適応策の強化に向けた提案を示す。

Lautaro Garcia, Vrinda Ambike, João Sacramento +2

米国テネシー州の牛・羊農場を対象に、適応型マルチパドック（AMP）放牧導入後の家畜生産性と土壌有機炭素（SOC）を4〜6年分測定し、農場規模LCAを実施した。SOC変化は統計的に有意でなく、移行期AMPのGHG原単位は慣行より悪く、家畜成績が排出強度の主要因だった。SOC吸収率を仮定した感度分析では改善余地があるが、短期の炭素オフセット期待には慎重さが必要と結論づけた。

Dhia Zalfa Zahira, Anjar Dimara Sakti, Ketut Wikantika

東南アジアの原生林を対象に、衛星リモートセンシングとランダムフォレストを用いて森林炭素量の空間分布と経年変化を推定した研究。炭素蓄積のホットスポットと劣化域を可視化し、炭素経済の指標づくりを試みる。森林保全・REDD+政策や炭素クレジットの基礎データとしての活用が想定される。

E. Ilter, Cengiz Türe

CMIP6気候シナリオを用い、ドイツの泥炭地が将来どこで維持可能かをハビタット適性モデルで予測した研究。気候変化により適性域が縮小する一方、地形条件が避難地（レフュジア）として機能しうることを示す。復元投資の優先順位付けと2045年カーボンニュートラル目標への含意を論じる。

Ana Carla Sena de Assis e Rocha, Felipe Jardim

ドイツのアンダーナッハ、ベルリン、カッセルの3都市を事例に、都市農業が気候変動の緩和と適応に果たす役割を分析した研究。アグロエコロジーに根ざした多様な都市農業が、市民参加、地域雇用、都市微気候の改善、生物多様性の向上、気候レジリエンス強化を通じて社会・経済・環境の各側面を統合することを示す。政策立案に資する統合的な地域気候アクションモデルとして都市農業を位置づける。

Subas Prasad Dhakal, Peter Waring, Julia Connell +1

本稿は気候行動と持続可能な開発に関する特集号の序論であり、公平性・正義・包摂（EJI）を中心軸に据える。先進国・途上国にまたがる7本の論文を統合し、ジェンダー、労働、ガバナンスと気候影響・政策対応の交差を「適応―誤適応」の枠組みで分析する。弱い排出削減コミットが省エネ技術への過度な依存など誤適応的慣行を助長し、脆弱性を再生産していると指摘する。EJIを組み込んだジェンダー対応政策、公正な労働移行、衡平なガバナンスの必要性を訴える。

David Prieto González, G. Cantarero-garcía, R. Gonzalez-lezcano

交通由来の大気汚染（PM2.5、PM10、O3、NOx）と騒音曝露の関係を、都市空間構成との連関で整理したスコーピングレビュー（n=51）。両ストレッサーは発生源近傍の微小スケールで共起し、都市形態がこれを強く規定する。DPSIRフレームワークを構築し、NbSや交通モード転換などの緩和策と都市診断・リスク評価への応用を論じる。

Hui Wang, Yupeng Wang, Yang Yong +1

本論文は、指数分解分析（IDA）に確率論的アプローチを組み込み、技術的不確実性がCO2排出軌道に与える影響を評価する手法を提示する。技術進展のばらつきを考慮することで、排出量の将来経路に関する不確実性を定量化し、より頑健な要因分解を可能にする点が貢献である。中国の石油系大学からの研究であり、排出削減政策の設計や技術投資判断に示唆を与える。

Mustansar Abbas, Silwat Saeed, Birhanu Yeserah Adam +7

本レビューは、世界の乳業が気候変動の影響を受けつつGHG排出源でもある二重性を整理し、腸内発酵・糞尿由来メタン、N2O、飼料生産、土地利用、加工・包装・輸送に至る排出経路を概説する。熱ストレスや飼料不足など気候感度の高い生産性課題に対し、気候適応・排出削減策と資源管理モデル、スマート技術導入の遅れを指摘し、低炭素で持続可能な乳業への統合的転換策を提示する。