論文・プレプリント

Barkley Z.R.

北米6都市において、タワー型観測ネットワークを用いてCOVID-19ロックダウン期間中の温室効果ガス排出量の変化を評価した研究。都市規模の実測ベース排出モニタリング手法の有効性を示し、政策介入が排出に与える影響を検証する枠組みを提供する。

Xue Chen, Zhenxiong Yang, Ningyu Yan +3

中国の沿岸域において、海面養殖（マリカルチャー）の拡大と沿岸湿地が持つ炭素吸収（ブルーカーボン）機能の両立を検討した研究。抄録がなく詳細な手法や結論は不明だが、沿岸生態系の保全と水産養殖政策のトレードオフを扱う点で、海洋由来の炭素管理に関心が高まる日本にも示唆がある。

Mirjana Miletić, Milena Lakićević

本論文は、都市気候適応におけるランドスケープアーキテクチャの役割を、直近5年の文献を中心にレビューしたものである。緑屋根・壁面緑化、都市林、バイオレテンション、人工湿地、スポンジシティ、ブルーグリーン回廊などのNBS類型と、設計・ガバナンスの主流化メカニズムを整理する。資金・規制・技術・社会面の障壁を特定し、性能定量化・スケール横断統合・公平性中心設計に向けた研究課題を提示する。

Lukas Schuster, Omosalewa Odebiri, David B. Lindenmayer +3

豪州南東部の54の農場池で16,773件のGHG測定を実施し、家畜排除がN2Oを44%、CH4を52%削減し、CO2換算で44%の排出削減につながることを示した。ただしCH4とN2Oの削減は連動せず、水質指標では排出変動を十分に説明できなかった。N2Oは質量では小さいが、温暖化係数の高さからCO2換算排出の76.7%を占める。

hawamkwela@yahoo.com MKWELA

サブサハラアフリカ（SSA）を対象に、草原と森林の炭素貯留研究を文献計量学的に比較した初の試み。2020〜2025年のオープンアクセス論文293件を分析し、森林研究が草原の3.6倍、被引用数でも大きく上回ることを示した。生態系面積や炭素貯留量で正規化しても森林が優位であり、草原炭素の測定強化と国家気候報告への統合を提言している。

Jihène Khalifa

チュニジアの1996〜2024年データを用い、NARDLモデルで気温・降水量・CO2排出が作物生産に与える影響を分析。短期的にはCO2排出増が作物生産を有意に減少させ、長期的にも持続的な負の影響を及ぼすことを示す。肥料使用は正の効果を持ち、非対称的な関係も確認された。気候スマート農業と低炭素開発への投資を提言する。

Shaima Chowdhury Sharna, Tek Maraseni, Ando Radanielson +1

バングラデシュの稲作農家435戸を対象に、稲わらのすき込み導入への行動意欲と支払意思額（WTP）を分析。導入率は14%と低いが、31%が関心を示し、28%が平均37米ドル/ha/作期を支払う意向を持つ。気候脆弱地域（特に塩害地域）でWTPが高く、気候リスクが行動変容の触媒となることを示す。教育・世帯所得・農業機械へのアクセスが主要因で、機械レンタル補助が導入を促進しうる。

Frank S.M.

米国の食事データを用い、Planetary Health Diet Index・HEI-2015・DASHという3つの食事品質指標と、食事由来の温室効果ガス排出量との関連を比較した研究。健康的な食事パターンが必ずしも低排出と一致するかを検証し、栄養政策と気候政策の整合性を問う。食品システムの脱炭素を議論する基礎的知見を提供する。

Nguyen T.K.L.

都市下水処理システムを対象に、環境影響と温室効果ガス排出を評価した研究。処理方式ごとの排出特性を比較し、下水処理が持つ気候影響を定量化することを狙う。抄録がなく、対象国・評価手法・主要な結論は本文に依る。

Conrad Z.

米国の食事パターンごとに温室効果ガス排出量・食費・食事の質を比較した研究。食料システム由来の排出と経済性・栄養のトレードオフを示す。企業のフードサプライチェーン排出や食関連の脱炭素戦略に示唆を与える。

McLaren D.P.

本論文は、生物多様性分野の「ノー・ネット・ロス」政策の経験を手がかりに、気候政策における「ネットゼロ」と「オフセット」の概念的な混同を解きほぐす。ネット目標がオフセットに依存することで生じる会計・実効性の課題を、生物多様性ガバナンスの先例から考察する。ネットゼロ主張の誠実性を問う概念的・政策的貢献。

Armstrong C.

本論文は「ネットゼロ」という概念を気候正義の観点から問い直す概念的研究である。どの主体が、どのような衡平性の原則に基づいてネットゼロを定義・達成すべきかを議論し、排出削減とオフセットの配分をめぐる公正性の問題を浮き彫りにする。企業・国家のネットゼロ目標が抱える正義上の含意を整理する点に貢献がある。

Xianghui Yin, Shiqin Sun, Jiangge Wang +1

中国本土の牛肉生産を対象に、2002〜2022年の省別カーボンフットプリントをLCAで定量化した研究。大規模経営ほど炭素強度が低く、腸内発酵が最大排出源でメタンが全体の約74%を占める。排出と産出額は多くの省で連動して増加し、空間的回帰により経済水準や農村所得などが炭素強度に有意に影響することが示された。

N.P. Awazi, D. Alemagi

本レビューは、カメルーン林業における気候スマート実践（低影響伐採、森林認証、再植林、アグロフォレストリー）の導入を阻む経済・社会・環境的障壁を統合的に整理した。初期費用の高さ、投資回収の遅延、市場インセンティブの弱さ、気候金融へのアクセス制限、土地・樹木の tenure 不安定、関係者の認識不足などが相互に連関していると指摘する。課題は技術的ではなく構造的であり、経済的インセンティブ、tenure の安定、包摂的ガバナンス、気候金融、景…

Aaron P. Davis, Akshay Dashrath, Justin Moat

ロブスタコーヒーの気候耐性主張を科学的に検証したレビュー。灌漑・化学肥料依存や樹陰不足が生態系・生物多様性保全や低炭素経済目標と矛盾すると指摘。ブラジル・インド・ベトナムなど気候不適地での大規模灌漑の実態を陸水利用分析から示し、適地シフト・栽培慣行変更・気候対応品種開発の必要性を論じる。

Caro D.

畜産部門から排出される温室効果ガスの世界および地域別の動向を扱った研究。抄録がなく詳細な手法や知見は不明だが、農業・畜産由来の排出インベントリや地域差の把握に関わる内容と推測される。脱炭素経路や政策検討の基礎資料となりうる。

Gimpfl S.

ドイツ・バイエルン州の成人を対象に、食生活に起因する温室効果ガス排出量と資源利用量を推計し、社会人口統計学的属性や食品選択との関連を分析した研究とみられる。食料システム由来の排出を個人レベルで定量化し、食習慣の違いが環境負荷にどう反映されるかを示す点に意義がある。詳細な抄録が得られていないため、手法や結論の評価は限定的である。

Ozpinar S.

オリーブ果樹園を対象に、有機農法と慣行農法のエネルギー投入量と温室効果ガス排出量を比較した研究。農業段階での排出構造と農法間の差異を定量的に示す内容とみられる。食品・農産物サプライチェーンのScope 3算定や排出削減策の検討に資する基礎的知見を提供する。

Hendrie G.A.

オーストラリアの食事推奨と実際の平均摂取量を比較し、それぞれが生む温室効果ガス排出量を評価した研究。食習慣の違いが排出量に与える影響を定量化し、持続可能な食料政策の議論に基礎的知見を提供する。抄録がなく詳細な手法・結果は不明。

Amorim D.I.M.

ブラジル農業由来の温室効果ガス排出が地域間で「収束クラブ」を形成するかを分析した実証研究。排出削減目標の設定や地域別政策設計に示唆を与える。抄録がなく詳細は不明だが、農業排出の地域不均一性を扱う点で気候政策に隣接する。