論文・プレプリント

Çiler SİGEZE, Esra Ballı, Mehmet Sedat UĞUR +5

本論文はASEAN5カ国を対象に1971〜2020年のデータを用い、石油・石炭・再生可能エネルギー消費、GDP、貿易がCO2排出に与える影響をパネルARDLとMMQRで分析した。石油・石炭消費とGDPは排出を有意に増加させ、再生可能エネルギーは削減に寄与する。高排出国ではGDPと再エネの効果がより強く、貿易も高排出国で有意となる。石炭・石油依存の低減と再エネ導入加速が政策優先課題と結論づける。

Marin Hero, Peter Vidmar, Patrick Vlačič +1

上海・ジェベルアリ・コペルを結ぶ大陸間グリーン海運コリドーを対象に、システムダイナミクス(SD)モデルで脱炭素経路を評価。代替燃料(アンモニア・メタノール・水素)や省エネ技術、インフラ制約を統合し、23の緩和策と代替燃料86%普及でも2050年ネットゼロ未達という「成長と脱炭素のパラドックス」を示す。航海段階が削減量の約96%を占め、バンカリング段階が再生可能エネルギーと燃料供給を結ぶ鍵となる。

Patrycja Walichnowska, Robert Kasner, Anna Lewandowska +3

飲料用PET包装システムを対象に、エネルギー源・再生材料比率・廃棄物管理の変更がライフサイクル環境影響に与える効果をLCAで評価した。将来シナリオでは総合環境スコアが70.8%減、気候変動54.3%減、化石資源使用63.8%減となった。一方、再エネ移行に伴い鉱物・金属使用がわずかに増加するトレードオフも示された。

Cleveland S. Julien, W. M. Dimuthu Nilmini Wijeyaratne

本論文は小島嶼開発途上国（SIDS）の再エネ移行を系統的文献レビューで分析。輸入化石燃料依存による高コストと脆弱性を示しつつ、太陽光・風力・地熱の活用がエネルギー安全保障とコスト安定に寄与することをTuvaluのソーラーマイクログリッドやCape Verdeの風力・ディーゼルハイブリッド等の事例で示す。初期費用、土地不足、系統分断が障壁であり、パリ協定整合の政策、分散型システム、国際金融の強化を提言する。

Budiman Rusli, Riki Satia Muharam

インドネシア・チルボン市を事例に、LPG補助金政策の持続可能性をトリプルボトムライン（社会・経済・環境）で評価した質的研究。補助金はエネルギーアクセス改善やMSME支援に寄与する一方、誤配給・漏出・財政圧迫・化石燃料依存が課題と指摘。LPGを恒久解ではなく移行燃料と位置づけ、ターゲティング強化と再エネ移行を提言する。

Khin OO, Paravee Maneejuk, Woraphon Yamaka

アジア28カ国・2001〜2021年の動学パネル（System GMM）で、再エネ消費と所得格差の関係を分析。PCAで構築した制度品質指数が閾値的に作用し、統治が弱い国では再エネ普及が格差を拡大、制度が強い国では格差を縮小する。政策当局は環境目標と制度 reform を組み合わせる必要があると結論。

Harisankar Menon

NZと豪州の道路網を対象に、バイオバインダーを動的炭素価格（NZ ETS・豪州セーフガードメカニズム）下で評価。122,400超のシナリオを機械学習で分析し、初期製造排出は削減されるが長期経済性は道路分類や初期資本費が支配すると判明。気候別レオロジー調整なき高バイオ含有率は舗装早期破損を招き、維持管理炭素ペナルティが調達便益を消す。

Harisankar Menon

NZと豪州の道路網を対象に、バイオバインダーを動的炭素価格（NZ ETS・豪州セーフガードメカニズム）下で評価。122,400超のシナリオを機械学習で分析し、初期製造排出は削減されるが長期経済性は道路分類や初期CAPEXに大きく左右されると判明。気候に適合しない高バイオ含有率は舗装の早期破損を招き、維持管理の炭素ペナルティが調達上の便益を相殺する。

Alla Krysak

戦争によるエネルギーインフラ破壊が環境サービスや農業・廃棄物管理の安定供給リスクを高める中、ウクライナの環境サービスにおけるエネルギー安全保障の現状を評価した研究。再エネによる分散型発電が戦時下のレジリエンスを高めることを示し、バイオエネルギー、アグリボルタイクス、水素、廃棄物発電等を主要手段として特定。2023〜2026年の比較から太陽光の回復が速いことを確認し、戦後復興に向けた再エネ拡大やCCS、デジタル化などの戦略的優先事項を提示…

Christian Schachtner, Nadine Baumann, Adam Jabłoński +3

地域のエネルギーエコシステムを対象に、デジタル技術とサステナビリティを統合したビジネスモデルの構築・運用メカニズムを質的研究で分析。調整の複雑さ、データ統合、規制の分断が主要な障壁となる一方、協働的ガバナンス構造とデジタルプラットフォームが強い促進要因となることを示した。気候レジリエンス強化に向けたエコシステムガバナンスの実践的示唆を提供する。

Brian Moyo, Vishwamitra Oree

本論文は、サブサハラアフリカ（SSA）とラテンアメリカの再生可能エネルギー（RE）移行を比較し、政治的・制度的・社会技術的条件が移行成果をどう左右するかを解明する。チリ・ウルグアイの成功は持続的な政治的コミットメント、制度能力、利害関係者の参加、資源動員に支えられ、ザンビアは水力依存と気候変動への脆弱性、ナミビアは国内発電不足と電力輸入依存という制約に直面する。多層的視点（MLP）に基づく質的比較事例分析により、包摂的参加と信頼できる制…

Arjuna Nebel, Sarah Backeshoff, Oliver Dubbel +2

1972年の『成長の限界』をWorld3モデルの拡張により再検討した研究。非再生資源をエネルギーと素材に分解し、エネルギー転換（ET）と循環経済（CE）の各戦略を組み込んだ。結果として両戦略は単独ではシステム崩壊を遅延させるが防げず、資源圧力がエネルギーと素材の間で移転する。CEとETの組み合わせが最も高いレジリエンスを示すが、オーバーシュートと衰退の力学は残ると結論づける。

Hyeok Kim, Dong‐Hwan Kim, Il Jeon +1

Advanced Energy Materials誌の15周年を記念する特集号の序文。太陽光発電・光エレクトロニクス、電気化学的エネルギー貯蔵・変換、フレキシブル分散型エネルギー技術、データ駆動型材料探索を扱う28本の研究論文と10本のレビューを収録。材料化学や界面制御、スケーラブル製造、予測計算の進展が、より効率的で安定かつ実装可能なエネルギーシステムを可能にすることを示す。

Dorsa Razeghi-Jahromi, Hossein Khajehpour, Francesco Gardumi

気候変動が地域の電源構成に与える影響と、それへの適応に向けた世界的な取り組み・課題・研究ギャップを整理したレビュー論文。イランとスウェーデンの研究機関の共著で、適応策の国際比較と今後の研究方向を示す。抄録がなく詳細な知見は限定的。

Lynette A. M. H. Germes, Carina J. Wiekens, Henny van der Windt

本論文は、エネルギー市民権とコミュニティ研究を統合した枠組みで、オランダ北部の2調査データを用い、エネルギーコミュニティ（EC）への実際の参加と参加意欲の規定要因を回帰分析で比較した。実際の参加は参加効力感・社会規範・態度と強く関連し、参加意欲は政府責任への期待と場所への愛着に関連する。参加者は持続可能性・コミュニティ志向を重視し、非参加者はコストや信頼性など実務的要因を重視する。EC促進にはコミュニティ・制度的条件の考慮が重要と示唆す…

Kesna Prince, Kiruthika B, Nirmala M

インドの再生可能エネルギー転換における系統安定性・需要予測・間欠電源統合の課題に対し、AIを用いた負荷予測・故障検知・需要応答管理の役割を検討。Grid MissionやIndiaAI Mission等の政策とSDG-7/13、Viksit Bharat @2047を結びつけ、導入コスト・データ相互運用性・サイバーセキュリティ・人材不足を障壁として整理する。AI最適化エネルギーシステムが政策と人材育成を伴えばインドを世界のリーダーに位置…

Ian Morse, Julie Michelle Klinger, Gwendolyn K. Murphy

2013〜2025年の査読論文99本をレビューし、エネルギー転換鉱物（ETM）言説が「採掘から気候緩和へ」という想像上のサプライチェーンに依拠していると指摘。気候知識の脱物質化と再物質化を三つのスペクトラムで整理し、緊急性・規模・犠牲をめぐる価値交渉を描く。ETM言説は三つの物語的境界に囲まれ、非抽出的な代替可能性を閉ざしていると論じる。

Σταυρουλα Παναγιωτιδου, Panagiotidou Stavroula

本論文は、国家レベルの発電インフラの空間的分散・集中を評価する地理空間フレームワークを開発した。RipleyのK分析、ボロノイ分割、ジニ係数、モラン統計量等を組み合わせ、スイス詳細分析とEU27カ国比較を実施。容量加重では分散が拡大し、ジニ係数が最も安定した比較指標であることを示した。単一指標では分散を捉えられず、複数次元の組み合わせが必要と結論づける。

Joshi Hrishikesh Vijay, Sanjay Kumar Mangla

世界の上位20 CO2排出国を対象に、非化石エネルギーの拡大が化石燃料の置換（構造転換）か需要増への追加供給（energy addition）かを分解分析で検証。2015〜2023年のデータでは、多くの国が非化石を増やしたが、化石燃料の絶対量を削減できた国は半数未満。再生可能エネルギーの比率ではなく絶対量指標で脱炭素進捗を評価すべきと提言する。

Antonis Kourouklis, Fotios Chatzitheodoridis, Efstratios Loizou +2

海運の脱炭素化をめぐり、規制枠組み・代替燃料経路・戦略的意思決定の相互作用を技術経済的に分析。制度理論とリアルオプション理論を統合し、LNG・バイオ燃料・水素・アンモニア・メタノールを排出削減力・技術成熟度・インフラ整備・経済性で評価する。IMOやEU ETS・FuelEU Maritimeの規制不確実性下では単一燃料で全要件を満たせず、船主は柔軟なポートフォリオ型投資を選好することをギリシャ海運を事例に示す。