論文・プレプリント

Nasser D. Afify, Xianfeng Fan, Martin B. Sweatman

燃焼後CO2回収（PCCC）で最もエネルギー集約的なアミン再生の省エネ化を目指し、赤外レーザー励起の分子動力学を非平衡Ehrenfest法で解析した。MEA・TEA由来の双性イオン・カルバメート・重炭酸系で、モード選択的な加熱とCO2-アミン結合への優先的エネルギー注入、結合長・結合エネルギーの摂動を確認。単一モードで全効果を最大化できないため、励起周波数選択は多目的最適化問題となる。赤外支援再生の分子基盤を提示するが、プロセス全体の省…

Debabrata Chakraborty, Sumanta Mondal, Soumik Paul +4

トリアジン部位をシリカ骨格内にin situで共有結合導入した3種の階層多孔性有機シリカポリマーを、タンデム縮合により一段階で合成した初の報告。高い熱安定性と200–600 m²g⁻¹の比表面積、メソ・ミクロ細孔を併せ持つ。CO2を環状カーボネート経由でメタノールへ変換する二段階プロセスに適用し、SL-1-Silica-POPが20.5 mmol g⁻¹の最高メタノール収率を示した。

Kingsley Okoli, Pallavi Dubey, Mark Mba Wright

バイオマスの急速熱分解によりバイオオイルとバイオ炭を生成し、90%を隔離する産業規模システムを設計。TEAとLCAを統合した枠組みで、7種の原料とコロラド・ルイジアナ・アイオワの地域ケースを評価した。トウモロコシ残渣ベースラインでMCACは197.13ドル/tCO₂、アイオワが最低MCAC（200.74ドル）と最高純隔離量を達成。スケールアップでMCACは83.6ドル/tCO₂まで低減可能と示した。

M. Misbahul Mujib

インドネシアはロンドン議定書の締約国ではないが、大統領令第14号（2024年）で越境CO2輸送を貯留容量の30%まで認める先進的な国内CCS制度を運用している。本論文は批准の是非と、シンガポールとの越境協力における法的確実性への影響を、国際レジーム論と遵守理論に基づき規範的に分析する。ベルギーやデンマークが採る二国間協定ルートとの比較から、政策立案者向けのバランスの取れた枠組みを提示する。

Mohamed Fayez. Elnagar, Structural Consultant & Certified Forensic Engineering Expert MSc, PMP, MCIArb, MASCE, MACI, M.AISC, M.ASTM, M.FIDIC, PhD

本論文は、CCS坑井のセメントシースが超臨界CO2と塩水の反応で生じる炭酸環境により化学的に劣化し、さらに注入に伴う圧力・温度サイクルで機械的損傷が生じる複合メカニズムを整理する。炭酸化から溶脱への移行、C-S-H相の分解、セメント-鋼管・岩盤界面の剥離が漏洩経路を形成する。既存の設計基準では千年単位の貯留期間を予測できず、規制・環境リスクが未解決だと指摘する。

Mao Mu, Shiming Zhou, 侯少贞 +4

中国における藻類培養の炭素回収ポテンシャルをライフサイクルアセスメント（LCA）で評価した研究。藻類バイオマスによるCO2固定量と、培養・加工に伴う排出を比較し、ネットの炭素削減効果を検討する。CCUSやネガティブエミッション技術の実装可能性を測る基礎的知見を提供する。

Md Ariful Haque

バングラデシュで若者主導により進められる炭素回収（CCUS）、グリーン水素、冷媒代替に関する研究・実践活動を扱う。新興国における脱炭素技術の導入可能性と人材育成の両面に焦点を当てる。アブストラクトがなく、具体的な成果や手法は不明。

Madhavi J

活性炭にLa2O3を2〜10wt%担持したCO₂吸着材を含浸法で合成し、PXRDとN2吸脱着で評価した。固定床法（室温・大気圧）で吸着実験を行い、10wt%担持体が300℃で119μmol/gの高い吸着能を示した。CCUS向け固体吸着材開発の基礎的知見を提供する。

Yuqing Zhao, Xiangyu Kong, Jinlong Liu +3

石炭ガング（炭鉱廃棄物）を骨材代替した低炭素CFST柱の設計手法を提案。1021本の応力-ひずみ曲線データベースで9種のMLサロゲートを学習し、LSTMがR²=0.9996を達成。曲線誤差・天然骨材量・鋼比の3目的逆設計をモンテカルロ不確実性下で解き、NSGA-IIIとMODEが良好なパレート解を生成。実務用ソフトも開発。

Zijie Peng, Xiaohui Yang, Qianhua Xiao

本論文は、窒素・水素・アンモニアを連携させた複数パークの統合エネルギーシステムの低炭素ディスパッチを対象に、ファジーリスクエントロピー予測に基づく安全島（Safety Island）と連合強化学習を組み合わせた手法「RFEP-SI-Fed」を提案する。連合学習によりデータを集約せずに分散最適化を図り、リスク評価と予測を統合することで低炭素運用の安全性と効率を高める。水素・アンモニアといった脱炭素燃料の産業クラスター運用に資する技術的枠組…

Hammad Salahuddin, Kinza Faisal Jamal, Muhammad Huzaifah Khalid +2

EPSコアとLC3シェルを組み合わせた冷間結合軽量骨材（CSLWA）を開発し、コア径・シェル厚・LC3組成・養生条件が粒子性能に与える影響を解明した。シェル厚/半径比（t/R）が支配的で、t/R≈0.4付近に性能転移点がある。LC50が強度-密度効率に優れ、LC30は埋め込み炭素を最大48%削減。物理情報を組み込んだニューラルネットワークで強度・密度を高精度予測（R²=0.955/0.951）した。

Yuan Gan, Zhen Cao, Rui Feng +1

再生可能エネルギーの普及に伴い、電力網の受入圧力が高まる中、塩湖化学パークのエネルギー集約型負荷を対象に、プロセス実現可能性制約下での負荷増加応答ウィンドウの特定と低炭素調整手法を提案。カリウム・リチウム・マグネシウム共生成の物質移動関係に基づき、調整可能な負荷ポテンシャルを評価し、TOPSISとVIKORを統合した手法で応答ウィンドウを特定。ALNSアルゴリズムにより、再生可能エネルギー受入と共生成プロセス制約を調整し、3季節シナリオ…

Qijun Xie, Dengjie Yuan, Xiangyang Li

中国の低炭素都市パイロット政策が、グリーンイノベーションにおける企業間・地域間の協働を促進するかを、知識の埋め込み（embeddedness）と複雑性の観点から実証的に検証する研究。政策がイノベーション協働ネットワークの構造や質に与える影響を分析し、地域気候政策の波及効果を評価する。要旨が未取得のため詳細な手法・結論は不明。

Edoardo Rossi, Giorgio Vilardi

直接還元鉄（DRI）シャフト炉を一次元モデルで解析し、還元ガスを合成ガスから水素、さらにアンモニアへ切り替えた際の炉内反応・温度・還元挙動を比較した研究。鉄鋼業の脱炭素経路として注目される水素還元製鉄の実現可能性を、プロセスシミュレーションの観点から定量評価している。

Sheng Zhu, Yani Zhang, Shuhao Zhang +4

低品位炭（褐炭等）を超高速かつ持続可能な手法で機能性多孔質炭素へアップサイクルし、擬似容量特性を高める研究。石炭を単に燃焼させるのではなく、蓄電材料へ転換する点で炭素資源の高付加価値化・脱炭素型利用に資する。ただし抄録がなく、具体的な手法・性能・環境効果は本文確認が必要。

Arif Gasilov

米国電力セクターにおける石炭火力の退役が冷却水消費量に与える影響を分析した研究。脱炭素化の進展に伴い、発電構成の変化が水資源利用をどう変えるかを示す。エネルギー転換の環境的副次的効果を定量化する点に貢献がある。

E. Ilter, Cengiz Türe

CMIP6気候シナリオを用い、ドイツの泥炭地が将来どこで維持可能かをハビタット適性モデルで予測した研究。気候変化により適性域が縮小する一方、地形条件が避難地（レフュジア）として機能しうることを示す。復元投資の優先順位付けと2045年カーボンニュートラル目標への含意を論じる。

Xiaohu Jian, Huimin Zhong, Xiaodong Zhang +8

中国の風力・太陽光発電の拡大が、CO2削減による冷却効果とエアロゾル減少による温暖化効果という相反する気候影響を生むことを示した。石炭火力代替による正味放射強制力は2010年の温暖化から2022年には冷却へと反転した。再エネ導入がなければ炭素ピークが15〜25年遅れ、炭素中立は達成不可能となる。GHGとエアロゾルを併せて評価する必要性を強調する。

Danielle Mendes Thame Denny, Rubmara Ketzer Oliveira, Priscila Benelli Walker +1

本稿は、気候変動と貿易に関する統合フォーラム（IFCCT）の協議テーマに対し、応用研究と技術・法的協力のアジェンダを提示する。国際経済法・国際環境法・実施の制度的条件を統合し、生産システムの環境性能、それを証明する信頼性ある証拠、市場参加を規定する法的・経済的条件という三つの次元を同時に検討する必要性を説く。熱帯農業、土壌健全性、カーボンファーミング、NbS、トレーサビリティ、循環型バイオエコノミーに焦点を当て、国際協力がこれら三次元間…

Rui Guo

本論文は、炭素取引メカニズムが企業のグリーン技術革新を促す論理連鎖を、資源配分効率を中核チャネルとして分析する。価格シグナルと割当制約が革新意欲を高めるが、資本・人材・設備を高効率な低炭素技術へ再配分して初めて実質的革新につながると指摘。炭素価格発見と割当制度の改善、企業の炭素コスト志向の資源配分枠組み構築を提言する。