論文・プレプリント

Christian Komor

データセンター排熱を固体吸着材DACの再生熱に使う提案（DACR–HSDC）を、熱力学と炭素会計の両面から検証したレビュー。45–60℃の二相CO₂冷却は臨界温度30.98℃のため物理的に不可能と判明し、温水液冷（ASHRAE W32/W40）を参照ケースに採用。可逆加熱COPは約4.1–5.9と算定されるが、実現COPや除去量は未確立。正味の永続的除去は貯留CO₂から逆戻りとライフサイクル排出を差し引いた境界で定義すべきとし、4段階の…

Afonso António, José Pombo, S.J.P.S. Mariano +1

本論文はアンゴラの電力部門を2024〜2050年にわたり分析し、ベースライン・グリーン転換・制限的発展の3経路を比較する。グリーン転換シナリオでは需要が283TWhに達し、太陽光が最大33%の設備容量を占め、LCOEは19.2〜25.5EUR/MWhと最低となる。孤立した農村系統ではディーゼル・太陽光ハイブリッドが発電コストを50%以上削減し、炭素強度も大幅に低減する。

Rizwan SM, Walke S, Al Rashdi SSA

PEM水電解装置の信頼性モデルを10状態から20状態へ拡張し、4種の劣化機構ごとの部分出力状態、スペア待ち（物流遅延）状態、予防保全分岐、破局的故障分岐を競合リスクとして組み込んだ。定常アベイラビリティ0.8804（95%CI: 0.778–0.983）、MTSF約5270時間、収益率383.28ドル/時を導出。予防保全や衝撃故障を無視したモデルはアベイラビリティを過大評価し、水素供給計画とプラント経済性に影響することを示す。

Mehdi D, Bacem H, Lassaad S

系統連系ハイブリッドPV・風力システムで産業用負荷に電力を供給する際の2つのエネルギー管理戦略を比較した。楽観的戦略（再エネ発電量・負荷優先度・変動料金に基づく）とファジィ論理による適応的戦略をMATLAB/Simulinkでモデル化し、再エネ利用率・系統電力交換・運用コストで評価した。両戦略とも電力フロー調整に有効だが、再エネ活用と系統連系管理に差があることを示した。

Pinto F, Lanzilao L, Dekker PL +1

衛星散乱計コンステレーションの観測から洋上風速・風向を直接予測する初のナウキャスト枠組み「WindCastNet」を提案。不規則な時空間観測を扱う部分畳み込みLSTMを用い、北海でNWPモデル比23%（1時間）・7%（2時間）の誤差低減を達成。洋上風力の系統運用や再エネ予測に新たな独立情報源を提供する。

Anim-Sampong S, Mensah-Bonsu K, Abuanor P

米国のAIインフラ急拡大が電力系統計画に与える負荷を定量評価した研究。NYISOデータと8,760時間の発電プロファイルを用い、AI電力需要と供給力の差を示すCapacity Reliability Gap（CRG）指標を提案。無調整の開発では2030年までにCRGが23〜41%に達する一方、系統拡張を発電追加の14〜18カ月先行させ、州債を活用した資金調達を組み合わせる協調計画で未充足需要を62.4GWから5.8GWへ削減できると示す…

Bunnag T

EUA価格、水ETF、クリーンエネルギー指数、グリーンボンドETF、ESG株指数の5市場間のリターン連動性を、分位ベクトル自己回帰（QVAR）と一般化予測誤差分散分解で分析。全期間の総連動性は約34%で安定しているが、ローリング推定では上位裾（0.95分位）で統計的に有意な増幅が確認された。水関連株が最も持続的な純送信者、グリーンボンドが主要な純受信者であり、高VIX局面では連動性がむしろ低下する。状態依存型の最小分散ポートフォリオはボ…

Morfeldt J, Johansson D, Azar C

領域ベース排出と消費ベース排出を併用する「二重会計」の下で、91カ国＋EUの国別炭素予算とネットゼロ達成年を試算した研究。緩和野心は努力分担アプローチだけでなく、領域排出と消費排出に与える責任配分のウェイトにも敏感に反応する。貿易に伴う純排出が歴史的に大きい国ほど影響が強く、このウェイトは実証的に決められない本質的に規範的な要素だと指摘する。

Ucheana C, Rojas-Michaga MF, Hughes KJ +2

英国の麦わらを原料にAtJ経路でSAFを生産する統合バイオ精製をモデル化し、技術経済・環境・社会LCAを実施。GHG最大80%削減、SAF選択性68%、MJSPは£0.75〜4.53/kgで政策インセンティブに強く依存。原料・酵素・ユーティリティが主要コスト要因で、規模拡大が経済性を改善する。

Andrade C, Souza A, Fernandes E +4

EUのCBAMがブラジルに与えるリスクと機会を分析した論文。製品・工場単位のMRV体制が未整備なブラジル輸出企業は、CBAMデフォルト値への依存でコンプライアンスコストが増大する。一方、国内炭素市場とMRV整備を加速すれば、炭素価格収入を国内に留保し産業脱炭素を支援できる。鉄鋼・アルミなどエネルギー集約型輸出の競争力維持には、国際的な気候ガバナンスでの主導が鍵となる。

Manktelow, James

大手AI事業者が推論のエネルギー・炭素を開示しない中、公開データのみからトークン当たり炭素強度を推定する有界推定フレームワークを提示。GPT-5系に適用し、1,000トークン当たり約1.07〜14.80 gCO₂e（ロケーション基準）と約14倍のモデル間格差を推定。GHGプロトコルScope 2ガイダンスに沿いロケーション基準とマーケット基準を並行報告し、残存不確実性を乗法エンベロープに集約。モデル選択と推論努力設定が最大の削減レバーだ…

Trosino, Nicolas Olivier, Macdonald, Ruaridh R., Parsons, John E.

本リポジトリは、核融合炉・原子炉を蓄熱システムと組み合わせたハイブリッド構成の脱炭素電力システムにおける価値を評価する論文の付属資料である。オープンソースの容量拡張モデルGenXに蓄熱要素を新たに組み込み、電力網の脱炭素化における柔軟性の価値を分析する。モデル・結果・後処理コードを公開し、透明な査読と研究の拡張を可能にする。

Weber, Andreas, Horst, Juri

本論文は、赤色・緑色水素およびその合成燃料の国際貿易をシミュレートする部分均衡モデルを提示する。一般均衡モデルとは異なり、グローバル企業間の利益最大化競争を前提とし、貿易関係の頑健性やファーストムーバーの市場ポジションを分析する。GECO2022とTYNDP2022のシナリオを用い、電解槽・再エネ・輸送費・関税・国別金利を考慮して輸入国の支払意思額を評価する。

Cui, Qiang

本論文は、航空部門のエネルギー転換がもたらす気候便益が、既存の炭素会計手法では体系的に過大評価されることを指摘する。高度や非CO2効果（ contrails・NOx等）が会計枠組みで捉えられない構造的欠陥を明らかにし、脱炭素の実効性評価に再考を迫る。

Hernandez Carballo, Ireri, PERCOCO, MARCO, Mallarino, Gian Maria

EU ETS第3相改革（2013年）による無償割当削減が、約1,000の欧州NUTS-3地域の経済に与えた影響を合成差分の差分法で分析。排出枠購入増加が大きい地域では、鉱業・公益事業で雇用・付加価値・生産性が低下したが、製造業への影響は軽微。地域間格差の拡大は限定的で、排出削減効果は顕著だった。炭素価格政策は有効だが、影響は特定セクター・地域に集中することを示す。

Cremona, Riccardo, Quevedo Parra, Sebastian, Gatti, Manuele +1

セメントクリンカー製造の脱炭素化に向け、予備焼成炉での部分酸素燃焼とMEA溶媒による燃焼後CO2回収を組み合わせたハイブリッドプロセスを提案・評価。50%酸素富化と3+3段予熱器が改修難易度と熱効率の最適バランス。廃熱利用で溶媒再生の熱自立を実現し、99%超の回収率を達成。RDF全量代替燃料併用時にはネットマイナス排出（-181.9 kg CO2/t clk）を実現し、高炭素税下で競争力が高い。

Hunter Hughes

気候汚染を単独の環境問題ではなく、物理・健康・食料・水・金融・安全保障・生態系に波及するシステム的リスクの上流要因として捉える。予防・クリーン技術・適応・金融・開発政策の5つのレバーを相互補完的に接続する戦略を提言。太陽光約90%・蓄電池約93%のコスト低下で予防が最安の選択肢となり、適応投資は4倍以上のリターンを持つと指摘する。

Noam Abadi, Rossana Mastrandrea, Franco Ruzzenenti +1

本論文はネットワーク科学の手法を用い、1992〜2021年の欧州29カ国を対象に、新エネルギー形態がエネルギーシステム内の経路の多様性（異質性）をどう変化させるかを分析した。再生可能エネルギーへの転換では、初期に経路の多様性が増加し、非再生可能エネルギーの比率がゼロに近づく終盤に異質性が低下することを発見した。さらに、システムの複雑性が高いほど非再生可能エネルギー比率の年次変動が大きいことを示し、転換の進展とエネルギーシステムの複雑性の…

Lanbiao Liu, Zhewei Zhang

本論文は、中国の30省級行政区の2005～2022年のパネルデータを用い、グリーン融資利子補給制度が地域の生態統合生産性に与える影響を検証した。差分の差分法と合成比較分析により、制度が生産性を有意に向上させ、研究開発・イノベーション、持続可能な信用規模の拡大、産業構造の最適化が伝達経路であることを示した。効果は地理的に不均一である。

Newman, Jason

電力を生み出すために消費される水（グリッドウォーター）は現在追跡も帰属もされておらず、価格付けされていない大きなコストである。データセンター建設の拡大により、この消費は増加の一途をたどる。本稿は、グリッドウォーターを消費された流域と使用された電力の時間単位に紐づけて記録・帰属する新たな計測・会計システムを提案し、再計算による検証可能性を求める。