論文・プレプリント

Aurora Bertini, Shady Attia

本報告は、住宅改修の設計初期段階におけるホールライフカーボン影響を評価する手法を提示する。建物性能シミュレーションとライフサイクル評価を組み合わせ、未改修の基準建物と6つの改修シナリオを比較した。感度・不確実性分析により、材料量、耐用年数、気候変動、電力網の脱炭素化が結果に与える影響を検討している。モデルケースでは、バイオベース材料を用いた低エネルギー改修がホールライフ排出量を最小化し、環境的ペイバック期間は3年であった。

Felix Ries, Tom Behringer, Andreas Diekmann

本稿はGLENモデルに組み込まれたCO2モジュールの技術的ドキュメンテーションであり、経済モデル内で炭素排出量をどのように計測・推計するかを記述する。排出量の定量化手法とその前提を明示することで、気候政策シミュレーションの透明性確保に寄与する。抄録がなく、手法の詳細や検証結果は本文に依存する。

Luca Mesina, Claudia Paoletti, Annalisa Aurora +5

ヘーゼルナッツ由来ハードカーボン負極に、メソ細孔を制御したゼオライト鋳型炭素（ZTC）を10wt%添加した。ZTCはNa+の見かけの拡散係数を約4.5倍に高め、50サイクル後のプラトー容量を約30から約100 mAh/gへ改善した。初期クーロン効率は低下するものの、高レート特性と容量保持が大幅に向上し、バイオ由来負極の速度論的制約を少量の添加で緩和できることを示した。

Bayu Tri Cahya, Dwi Putri Restuti, A Okfitasari +1

GHGプロトコルを基盤に、AI・機械学習・デジタルツイン・リモートセンシング・リアルタイムMRVを統合した炭素会計の枠組みを論じる。CSRDやIFRS S2、炭素価格制度を踏まえ、事後的な排出報告を超えた企業気候ガバナンスの変革を提示。データ品質、技術格差、アルゴリズム説明責任、サイバーセキュリティの課題も整理する。

Sawsan Ahmed Saeed

イラク証券取引所上場の工業・サービス企業38社（2020〜2024年、190社年観測）を対象に、炭素会計が財務パフォーマンスに与える影響を固定効果パネル回帰で分析。GRI305とTCFDに基づく加重炭素開示指数を用い、ROA・ROEに有意な正の効果を確認した。情報非対称性の低減、評判向上、規制リスク低下が要因とされ、IFRS S2準拠の国家枠組み構築を提言する。

Jiankang Ling, Xufeng Mao, Xiuhua Song +5

中国・西寧の海湖湿地公園で2021〜2024年の渦相関観測を行い、GPP・生態系呼吸・NEEの季節変動と年々変動を解析した。NEEは有効観測日の88.24%で負となり、4年間の累積NEE平均は−437.27 g C m−2 yr−1、変動係数16.9%と安定した純CO2吸収源であった。吸収は放射（PPFD）由来の取り込みと地温（Q10=1.98）由来の放出のバランスで維持され、GPPが呼吸を上回ることで炭素源が持続している。

Md. Shahriya Mannan

バングラデシュの繊維・縫製、セメント、レンガ、発電といった炭素集約型産業における炭素会計と気候開示の実態を、180件の文献の二次データから検討した。気候変動開示指数は28点満点中平均3.02点と極めて低く、開示は定性中心で、GRI・TCFD・CDPへの採用も限定的である。規制の空白、報告義務の欠如、技術力不足が国際基準への適合を妨げていると指摘し、炭素会計インフラ整備と国際枠組みへの整合を提言する。

Tian Wang, Qinfeng Zhao, Xiaoqing Zhu +1

本レビューは、都市のブルー・グリーン・グレーインフラ（BGGI）による炭素削減と暑熱レジリエンスに関する研究を統合し、直接的な炭素貯留・隔離と微気候調整を通じた運用排出削減を区別している。空間分析・リモートセンシング、モデルシミュレーション、機械学習、LCA・LCC・CBAなどの評価手法を整理し、要素の断片化、生態系サービスの統合不足、時空間的範囲の制約、エンボディドカーボンの考慮不足といった課題を指摘する。より統合的な評価枠組みと一貫…

Tengteng Wang, Li Song, Yue Xu +4

中国浙江省の大型海藻養殖を対象に、2001〜2023年の生産動向と環境・社会経済要因を分析し、4手法・3シナリオで将来の炭素隔離量を予測した。年平均隔離量は約4176tC（約15,327tCO2e）で2017年以降急増し、2042年までの累積は約2.67×10^5tCと推計。炭素クレジット収入は製品価値の0.45〜0.76%にとどまり、単独では大規模導入の経済的インセンティブとして不十分と指摘する。

Behnam Zehtab, İlar Berfin İlbeyi, Umutcan Doğan

前処理した赤泥を原料とするワンパート型ジオポリマーについて、圧縮強度・エンボディドカーボン・コストを評価した研究。セメント代替による建設材料の脱炭素化ポテンシャルを示す。産業副産物の有効利用と炭素集約度の定量化を両立させた点が特徴。

Patrick Martin, Viyoneta Purnama

本論文は、インドネシア法における炭素クレジットの法的性質を検討し、無形・譲渡可能資産として信託担保（フィデュシャリー）の対象となり得ることを示す。大統領令2025年第110号等の枠組みを分析し、識別・譲渡・デジタル登録が可能である点で要件を満たすと論じる。ただし担保利用に関する具体的規則が欠如し、分類・評価・登録・執行に法的不確実性が残り、銀行の受容性を損なうと指摘する。包括的な規制改革が炭素市場と気候政策目標の支援に必要だと結論づける…

Giang Thi Minh Nguyen

本リポジトリは、1996〜2024年の223カ国・地域を対象としたカーボンクレジット発行の参入・拡大要因を分析した研究の再現パッケージである。制度的準備、緩和賦存量、移行エクスポージャー、気候脆弱性がクレジット供給に与える影響を、離散時間ハザードモデル等で検証する。データセット、コードブック、Stata・Rコード、再現手順の文書を含み、透明で再現可能な研究を支援する。

Benjamin S. Thompson, Sara Löfqvist, Felicia H. M. Liu +1

2023年の報道による森林カーボンクレジット批判を受け、市場価格が急落した。著者らは最前線の関係者23名へのインタビューと市場データ・企業対応の三角検証を行った。買い手の慎重化、デューデリジェンス需要の高まり、保全より回復型クレジットへの選好シフト、REDD+からJurisdictional REDD+への移行などを明らかにした。報道が市場慣行とガバナンス改善の機会を開いたと結論づける。

Ho Ngoc Son, Tuan Tuan Bui, Thi Thanh Hoa Dao +2

ベトナム北部山岳地域の小規模農家を対象に、気候変動認識と自然基盤解決策（NbS）の採用要因を混合手法で分析した研究。農家は気候変動を作物生産性低下や土壌劣化の主因と認識するが、資金制約・技術知識不足・制度的支援の欠如によりNbS採用は限定的である。先住民知識と地域共同体主導の取り組みを適応戦略に統合する重要性を示し、文脈に即した政策と能力構築を提言する。

Kenedy Alva, Brenda Morales, Paola Ovando

本論文は、主要なボランタリー炭素登録簿の森林プロジェクト記述の言語的内容が、クレジットの発行・償却を予測しうるかを検証する。レンマ化、バイグラム、意味ファミリー、ドメイン分類などの自然言語処理を適用し、ロジスティック回帰で分析した。結果、意味ドメインやレンマファミリーに基づくテキスト変数は発行・償却確率の説明に寄与するが、その効果は登録簿所属・検証機関・プロジェクト規模などの構造的要因より小さく、償却段階ではさらに限定的であった。プロジ…

Christian Komor

データセンター排熱を固体吸着材DACの再生熱に使う提案（DACR–HSDC）を、熱力学と炭素会計の両面から検証したレビュー。45–60℃の二相CO₂冷却は臨界温度30.98℃のため物理的に不可能と判明し、温水液冷（ASHRAE W32/W40）を参照ケースに採用。可逆加熱COPは約4.1–5.9と算定されるが、実現COPや除去量は未確立。正味の永続的除去は貯留CO₂から逆戻りとライフサイクル排出を差し引いた境界で定義すべきとし、4段階の…

Fatma Oğuz Erdoğan

プラム種子残渣をメラミン支援熱分解で窒素ドープ多孔質炭素に変換し、CO2回収・CH4貯蔵性能を評価した。バイオマス由来炭素は1759.9 m²/gの高比表面積とミクロ孔構造を示し、CO2吸着量3.9 mmol/gと市販炭素・ナノ炭素材料を大きく上回った。農業副産物の有効活用と低コスト吸着材の可能性を示す。

Arkaprabha Giri, UnJin Ryu, Jiaqi Zhang +9

商用アミン含有ポーラス樹脂（Lewatit VP OC 1065等）に、アゼチジンの酸触媒開環重合によるグラフト化で分岐ポリプロピレンイミンを導入する一段階手法を提案。CO2吸着容量は未処理樹脂比1.4倍以上に向上し、乾燥DAC条件で1.54 mmol/g、模擬燃焼排ガス条件で3.34 mmol/gを達成した。酸化耐性と150サイクルにわたるサイクル安定性も改善し、商用材料を高効率・高耐久な吸着材へアップグレードするスケーラブルな戦略を…

Fahim Khan, Md Shakil Arman, 裴志坚 +1

バインダージェッティング式積層造形により、ゼオライトモノリス吸着材を試作した研究。ジャイロイド構造の印刷に成功し、緑体で圧縮強度1.06MPa、脱バインダ470℃・焼結750℃後に0.45MPaを達成。焼結体は優れたCO₂吸着能を示したが、原料ゼオライト粉末には及ばず、今後の最適化余地が示された。

Riyad Mahfud, Buthaina Al Breiki

オマーン・サハムの公立・私立6校を対象に、GHGプロトコル枠組みでスコープ1〜3の炭素フットプリントを算定した初の学校レベル基盤データ。年間総排出量は84.5〜659.2 t CO2-eq、学生一人当たり0.48〜0.85 tと大きく変動し、スコープ2（電力、特に空調・照明）が最大の排出源だった。屋上太陽光・LED・HVAC効率化を緩和優先策として提示し、オマーンVision 2040とネットゼロ目標に貢献する。