論文・プレプリント

Michal Simon, Nikola Bednarova, Petr Hořejší

3Dプリント金型インサートのカーボンフットプリントをEcochain MobiusとGaBi Spheraの2ソフトで評価した。同一のTRACI 2.1手法を用いても、輸送段階で56.36%、リサイクルで50.00%など段階ごとに大きな差が生じ、総気候変動影響は49.45%異なった。ソフトとデータベースの選択がLCA結果を大きく左右することを示し、比較研究における透明性と方法論的一貫性の必要性を裏付けた。

R. Roithmayr, B. Danziger, B. Ferreyra +1

張力膜構造向けのCO2フットプリント計算ツールの開発を報告する論文。EPDデータが材料間で大きく異なり比較困難であることを示し、A〜Fの分類スキームと「保留」カテゴリを導入。形態決定と炭素推計を統合するForm-Force-Carbon手法を提案し、Formfinder APIと連携した試作機を提示する。EPDデータの不足と不整合が依然課題として残る。

Fatih Çallı, Didar SARI ÇALLI

本研究は、オンライン予約・デジタルマーケティング・SNS・クラウド利用など観光業のデジタル活動に伴う間接的なGHG排出（デジタルカーボンフットプリント）を、文献の排出係数を用いた活動ベースの試算で推計する。シナリオ分析と感度分析を組み合わせ、この見落とされがちな排出源が観光業の環境影響の重要部分を占めることを示す。グリーン経済原則の採用が排出削減と競争力向上の双方に寄与しうると論じる。

Noémie Debroux, Mathéo Galuba, Antoine Vacavant

船舶画像のセグメンテーション処理に伴う運用段階の炭素排出量を定量化する探索的研究。AIモデルの学習・推論が消費する電力由来のCO2を測定し、計算負荷と環境負荷のトレードオフを可視化する点が貢献。AI利用そのものの脱炭素評価という新しい視点を提示する。

Felix Ries, Tom Behringer, Andreas Diekmann

本稿はGLENモデルに組み込まれたCO2モジュールの技術的ドキュメンテーションであり、経済モデル内で炭素排出量をどのように計測・推計するかを記述する。排出量の定量化手法とその前提を明示することで、気候政策シミュレーションの透明性確保に寄与する。抄録がなく、手法の詳細や検証結果は本文に依存する。

Sawsan Ahmed Saeed

イラク証券取引所上場の工業・サービス企業38社（2020〜2024年、190社年観測）を対象に、炭素会計が財務パフォーマンスに与える影響を固定効果パネル回帰で分析。GRI305とTCFDに基づく加重炭素開示指数を用い、ROA・ROEに有意な正の効果を確認した。情報非対称性の低減、評判向上、規制リスク低下が要因とされ、IFRS S2準拠の国家枠組み構築を提言する。

Md. Shahriya Mannan

バングラデシュの繊維・縫製、セメント、レンガ、発電といった炭素集約型産業における炭素会計と気候開示の実態を、180件の文献の二次データから検討した。気候変動開示指数は28点満点中平均3.02点と極めて低く、開示は定性中心で、GRI・TCFD・CDPへの採用も限定的である。規制の空白、報告義務の欠如、技術力不足が国際基準への適合を妨げていると指摘し、炭素会計インフラ整備と国際枠組みへの整合を提言する。

Behnam Zehtab, İlar Berfin İlbeyi, Umutcan Doğan

前処理した赤泥を原料とするワンパート型ジオポリマーについて、圧縮強度・エンボディドカーボン・コストを評価した研究。セメント代替による建設材料の脱炭素化ポテンシャルを示す。産業副産物の有効利用と炭素集約度の定量化を両立させた点が特徴。

Benjamin S. Thompson, Sara Löfqvist, Felicia H. M. Liu +1

2023年の報道による森林カーボンクレジット批判を受け、市場価格が急落した。著者らは最前線の関係者23名へのインタビューと市場データ・企業対応の三角検証を行った。買い手の慎重化、デューデリジェンス需要の高まり、保全より回復型クレジットへの選好シフト、REDD+からJurisdictional REDD+への移行などを明らかにした。報道が市場慣行とガバナンス改善の機会を開いたと結論づける。

Riyad Mahfud, Buthaina Al Breiki

オマーン・サハムの公立・私立6校を対象に、GHGプロトコル枠組みでスコープ1〜3の炭素フットプリントを算定した初の学校レベル基盤データ。年間総排出量は84.5〜659.2 t CO2-eq、学生一人当たり0.48〜0.85 tと大きく変動し、スコープ2（電力、特に空調・照明）が最大の排出源だった。屋上太陽光・LED・HVAC効率化を緩和優先策として提示し、オマーンVision 2040とネットゼロ目標に貢献する。

Jovanca Viorella Kaya, Nurmala Ahmar

インドネシアIDXのLQ45低炭素リーダーズ指数採用14社（2023〜2024年、28観測）を対象に、炭素強度がROA・ROEで測る収益性に与える影響をパネル回帰（固定効果モデル）で分析した。結果、炭素強度は収益性に負かつ有意に影響し、炭素排出効率の低い企業ほど利益創出力が低下する傾向が示された。脱炭素対応が財務パフォーマンスと両立しうることを示唆する実証例である。

Yicong Li, Yicong Li, Yanfeng Li +4

本研究は、ライフサイクル炭素排出評価（LCCE）と多次元性能評価を統合したスポーツ施設低炭素評価システム（SV-LCES）を提案する。EnergyPlusシミュレーションと排出係数法を用い、国家スライディングセンター（NSC）と延慶冬季オリンピック村（YWOV）に適用した。運用・保守段階が全ライフサイクル排出の56.39%を占め、炭素削減率はNSCで40.17%、YWOVで46.37%であった。AHPとグレークラスタリングによる総合評価…

Jana Husmann, Johanna Holsten, Gabriela Ventura Silva +1

EU電池規則の炭素フットプリント算定におけるデータ集約と多機能性処理の手法を比較分析した。多機能性処理の違いでセル当たり気候変動影響が約6%、時間的集約で±10%変動する。報告用には高い集約、エンジニアリング用には低い集約が適し、カットオフ適用を最も透明で一貫した手法として推奨する。標準化LCAの更なる明確化と目的別手法拡張を提唱する。

Junhong Wu, Peng Gao, Yanyu Huang +3

中国山東省の硫黄回収装置（SRU）テールガス処理をAspen Plusで模擬し、MDEAベースプロセスのcradle-to-gate炭素フットプリントをLCAで算出。処理1Nm3あたり0.495 kgCO2eで、ガス処理と蒸気が大部分を占める。16の削減経路を検討し、バイオマスボイラーで92.6%削減、電化と低炭素電力の組合せで85.1〜96.5%削減が可能と示した。

Nuno Montenegro, Lawrence Booth, H. Gomes

本論文は、リスボンのウンベルト・デルガド空港を事例に、航空インフラの廃止後に生じる広大な土地を「再生型都市フィールド」として再構築する可能性を検討する。二つの設計プロジェクトを六つの分析層で再解析し、住宅・農業生産・循環建設・水ネットワークを統合する空間戦略を提示する。建築規模のA1–A3比較では、提案戦略の embodied carbon が従来案より約31%低いことを示す。再開発の選択が固定化する前に、居住・生産景観・資源システムを…

Mina Maxi, Juudit Ottelin

フランスの2020年家計予算調査とEXIOBASEのEE-MRIO炭素強度を組み合わせ、ICT消費と家計炭素フットプリント（CF）の関係を分析。ICT機器・サービスは対象CFの4%と小さいが、ICTと非ICT排出は正に有意に関連し（β=0.080）、「代替」ではなく「共拡大」を示唆。低所得層ほどICT排出シェアが高く、デジタルアクセスは奢侈ではなく必需である可能性を示す。

Jiangqiong Song, Chao Liu, Ping Li

中国のブルーカーボン生態系サービスを資産として捉え、その経済価値を会計処理しバランスシートに計上する枠組みを構築する研究。自然資本・生態系サービスの貨幣評価を財務諸表に接続しようとする試みで、炭素会計と自然資本会計の交差点に位置する。要旨が未取得のため詳細な手法・結果は不明。

S. I. Rudnitsky

本論文は、炭素単位の取扱手続違反に対する刑事的禁止の社会法的条件を検討する。炭素単位を規制的に確定され、登録簿で個別化され、財産的価値を持つ環境活動の成果と位置づけ、発行・計測・検証・流通・相殺の各段階での違法行為が気候会計の信頼性を損なうと論じる。故意の違反に対し、重大な損害や環境安全・国家の経済利益への脅威が生じた場合の刑事責任導入の必要性を根拠づける。

Peter Makieu, S. Massaquoi, John Momoh +5

本レビューは、AI駆動型ナノバイオ炭の主張を3層の証拠（バルクバイオ炭、ナノ・エンジニアリングバイオ炭、機械学習応用）に分けて批判的に評価。MLは収率・吸着予測で高精度だが外部妥当性に乏しく、ナノ化は粒子輸送・生態毒性・炭素永続性の未解決課題を伴う。炭素中立は吸着能や炭素含有量だけでは導けず、ライフサイクル会計と現場試験が必要と結論。

Sunday John Dada Kayode

ナイジェリア6地域21の大学図書館を対象に、GHGプロトコルとSTMデジタル炭素計算ツールでScope1〜3排出量を36カ月間測定した。北部はディーゼル依存でScope1、南部は系統電力でScope2が高く、2022〜24年に年12.3%増、介入後の24〜25年に8.7%減となった。デジタルインフラが総排出の15〜23%を占め、再エネ導入は28.6%に留まる。資本コスト・専門人材・政策の脆弱性が移行を制約すると結論づけ、義務的炭素報告や…