論文・プレプリント

Vittoria Battaglia, Remo Santagata, Laura Vanoli

南イタリアの再生可能エネルギーコミュニティを対象に、技術経済分析とライフサイクル評価を統合した枠組みでPower-to-Power、Power-to-Gas、Power-to-Gas-to-Powerの3経路を比較した。Power-to-Powerは自給率を46%から71%へ高め、Power-to-Gasは回収期間6年と最短。環境影響はベースライン・P2P・P2GでBAU比53%・44%・40%削減されるが、P2G2Pは燃料電池追加でや…

Tanja Myllyviita, Kati Koponen, Sara Saukkonen +1

風力・太陽光・地熱・水力・e-fuel・原子力を対象とした2015〜2024年のLCA研究をPRISMA 2020に沿ってレビュー。約90%が気候影響を評価する一方、酸性化・資源利用・富栄養化は限定的で、毒性・生物多様性・地域影響に大きなギャップが残る。標準化された包括的LCAの必要性を指摘する。

Voahary Iangotiana Andriamaromanana

本博士論文は、住宅世帯が消費者・生産者・投資家として下す分散的意思決定が、エネルギー転換の集合的帰結をどう形成するかを分析する。屋上PVの系統注入が生むネットワーク外部性、天然ガス需要の短期慣性と長期価格弾力性、PV普及におけるピア効果の時間的変化という3つのメカニズムを、理論モデルと大規模行政データ・計量手法で示す。転換は個々の選択の単純な集計ではなく集合的・進化的プロセスであり、適応的で文脈固有の政策が必要だと結論づける。

Efstathios E. Michaelides

本書章は、人為的CO2排出を削減・緩和するための主要手法を簡潔かつ批判的に概観する。エネルギー効率、原子力、再生可能エネルギー（特に風力・太陽光）を重視し、住宅・都市・電力網という3レベルでの脱炭素化要件の詳細データを示す。電気自動車の脱炭素への影響と国連機関のロードマップにも言及する。

Muslimakhon Sadullaeva

本論文は、ウズベキスタンの太陽エネルギー産業における官民連携（PPP）の役割を分析する。Kvintの戦略化理論と比較・構造動態・制度分析を用い、豊富な天然資源、国家エネルギー政策、規制改革、PPPメカニズムが太陽光の急速な発展を促していると論じる。PPPは外部資金調達、先端技術導入、投資魅力向上の鍵となる手段である。

(著者不明)

Air Products社がテキサス州ポートアーサーで進める炭素回収（CCS）プロジェクトに関する資料。抄録がなく詳細は不明だが、大規模CCUS実装の産業事例として注目される。水素・アンモニア供給網と炭素回収を組み合わせた統合型脱炭素モデルの代表例と位置づけられる。

Cui, Qiang

本稿は航空部門のエネルギー転換に伴う気候便益が、既存の炭素会計手法では体系的に過大評価されることを示す研究のコード公開である。高度や非CO2効果（ contrails 等）を考慮しない会計の限界を突き、脱炭素評価の精度向上を促す。

Høydalsvik, Eirik Jaccheri, Austegard, Anders, Deng, Han +3

CCSにおける加圧CO2輸送容器の減圧挙動を調べるため、チョーク圧力と質量流束を同時計測できる新型実験設備を構築した。120bar・15/25℃、ライザー管の有無、ノズル径8.0/6.5/4.5mmの9実験を実施し、ライザーなしでドライアイス生成と液相接触壁での高伝熱を観測した。臨界流・フラッシュ沸騰・壁-流体伝熱を組み込んだモデルはドライアイス質量を2%以内で予測し、ライザーなしの質量流束偏差は3.9%だった。ライザーありでは小ノズル…

Ithaka Institute for Carbon Strategies

本デリバラブルは、バイオ炭と燃料製品を併産するNET燃料設備を対象に、炭素吸収源の定量化と認証のためのガイドラインを提示する。多出力プロセスにおける温室効果ガス排出量の配分方法を扱う点が核心である。

Durdona, Xolmurodova

本稿はウズベクネフチェガス社の2022～2025年サステナビリティ報告書を基に、GHG排出、取水量、エネルギー消費、再エネ利用、有害廃棄物等の環境指標を分析した。取水量は減少し太陽光利用は拡大した一方、電力消費と有害廃棄物は増加、Scope1排出は2023年より2025年がやや高い。報告範囲や算定方法の変更が経年比較に影響する点を指摘する。

Trosino, Nicolas Olivier, Macdonald, Ruaridh R., Parsons, John E.

本論文はオープンソースの容量拡張モデルGenXに、原子炉（核融合・核分裂）と蓄熱を組み合わせた新要素を実装した研究である。安定した熱出力を柔軟な低炭素電力へ変換するハイブリッドの価値を評価し、電力網の脱炭素化における蓄熱の役割を定量化する。関連コードとデータ処理一式を公開し、透明な査読と拡張を可能にしている。

Qadir, Danial

アミン系燃焼後CO2回収で生じる廃水・廃棄物の処理ルート選定を支援するマーカー基盤フレームワークを提案。長い不純物リストより短いマーカーパネルの方が、残留アミン・分解生成物・窒素・生分解性・イオン負荷という主要負荷を代表し意思決定に有効と示す。MEA/AMP/PZ洗浄水とMEA再生塔廃棄物で検証し、洗浄水はハザード主導、再生塔廃棄物は負荷主導の処理ルートとなることを示した。

el-rakhawi, mohamed kamal arafa

本書は2026〜2040年を見据え、EUのCSRD・SFDR・タクソノミー規制を基盤に、持続可能金融とESGガバナンスの法的・技術的枠組みを9巻で提示する。アルゴリズム的確率因果指標やイスラム法学を計算可能なESG変数に変換する「Fiqh方程式」、スマートコントラクトによる被害者補償プロトコルなど独自の仕組みを統合。グリーンウォッシュ責任、AIによる持続可能性監査、炭素市場規制、サプライチェーン・デューデリジェンス、ポスト量子フォレンジ…

Chiu, Ming-Cheng

本報告はSBTi企業ネットゼロ基準2.0版（2026年6月公表）が新設する継続的排出責任（OER）制度を条文単位で解析し、コスト構造を定量化した上で台湾企業への影響を検討する。OER認可制度は炭素除去を必須とせず、強制除去は2035年以降の要件に限られること、C45.4の長効性除去義務は一般に引用される数字より約3桁小さいこと、現在の除去購入・2035年以降使用は不可行であることを示す。台湾では高所得国として範疇一・二1万トンの適用閾値…

Luis Kuhrmann, Peiyuan Chen, Lisa Göransson +1

容量拡張型エネルギーシステムモデル（CE-ESM）は脱炭素化の最適化に広く使われるが、系統安定性要件は簡略化されがちである。本研究は2050年脱炭素北欧システムのCE-ESM結果に対しN-1電圧安定性を評価し、系統コード要件やシャント自動化の影響を分析した。結果、モデル結果はN-1電圧安定ではなく、違反を伴う想定事故は1.1〜17.4%に達した。パワーパークモジュールの電圧制御とシャント自動化が安定性を大きく改善することを示す。

Vaskina I.

戦時下のウクライナ電力システムについて、被害の実態、レジリエンス（強靱性）、そして再生可能エネルギーを軸とした復興経路を分析した研究。停電やインフラ破壊という極端な状況下での電力供給維持と、戦後の脱炭素型復興の設計を論じる。エネルギー安全保障と気候政策を結びつける点に意義がある。

Lise W.

本稿は欧州における電力の発電属性（電源構成・由来情報）をいかに追跡・記録するかを扱う。欧州ではGO（グリーン証書）や残余ミックスなど属性情報の制度整備が進み、企業の再エネ調達やScope 2算定の信頼性を左右する。日本でも非化石証書やトラッキング制度の設計を考える上で示唆が大きい。

Eltahan E.

本論文は、貯留層シミュレーションと深層学習を組み合わせ、地下における水素貯留の最適化手法を提案する。深層学習による加速により、計算負荷の高い貯留層シミュレーションを効率化し、水素貯留の運用設計を最適化することを目指す。水素サプライチェーンの貯蔵段階における工学的課題に貢献する。

Liu A.

廃ポリスチレンから光応答性ハイパー架橋ポリマーを合成し、低エネルギーでCO2を回収する材料を提案した研究。プラスチック廃棄物のアップサイクルと省エネ型炭素回収を同時に狙う点が特徴。抄録がなく、性能・コストの詳細は本文確認が必要。

Jonathan A.L.

天空画像と深層マルチモーダル学習を組み合わせ、太陽光発電（PV）出力を超短期予測するフレームワークを提案。予測されたPV出力からグリーン水素の生産量を推定する「ソーラー・トゥ・水素」モデルを構築している。再エネ由来水素の安定供給・運用計画に資する手法として注目される。