論文・プレプリント

Aminimehr A, Hellinckx P, Tabari H

本研究は、CMIP6気候モデルを用いて、1.5°C、2.0°C、3.0°Cの温暖化レベルで世界の複合再生可能エネルギー干ばつ（風力と太陽光の同時低出力）を評価した。温暖化が進行するにつれて干ばつの強度、継続時間、頻度が増加し、3.0°Cでは世界の陸地の半分以上で統計的に有意な変化が見られる。機械学習分析により、太陽放射が干ばつ激化の主な要因であることが示された。

GALVEZ PRP

TBM掘削ずりを従来の埋立処分ではなく、LCAに基づきリサイクル骨材や炭素吸収材（バイオ炭、ジオポリマーセメント）として有価化することで、カーボンネガティブ化が可能。世界の事例を比較し、ペルーのアンデストンネルへの適用モデルと実装ロードマップを提示。

Wang Y, Duan D, Zhang X +11

太陽光のエネルギー密度不足という物理的制約を克服するため、集光太陽光を用いた光触媒水素製造の新パラダイムを提案。大規模プラットフォームで実証し、7.89 m³/hの水素生成速度と96.4%以上の純度を達成。光触媒と熱触媒の相乗効果により、工業化への道を開く。

Dai Z, Zhang F, Tan J +1

本論文は、仮想発電所（VPP）と従来型電力系統の協調的低炭素ディスパッチ手法を提案する。マルコフ決定過程（MDP）と改良NSGA-IIを組み合わせ、不確実性下での多目的最適化を実現。段階的炭素取引メカニズムを導入し、経済性と排出削減のパレート最適フロンティアを獲得。IEEE 30母線システムでの検証により、従来手法より優れたトレードオフとロバスト性を示した。

Surana K, Rumpelnik C, Zakeri B

この論文は、欧州のグリーン水素需要の普及における空間的波及効果（近隣での採用が採用確率を高める効果）の重要性を実証的に示した。14,000以上の潜在的オフテイカーを分析し、波及効果はグリーン水素がコスト競争力を持たない場合に20倍以上大きくなることを発見。また、最も中心的なオフテイカーをターゲットにする政策が、コスト効率を最大41%改善することを示した。

Wu M, Su B, Liu J +7

本研究は、センチネル2衛星画像と深層学習を用いて2025年時点の全球の大規模太陽光発電所を10m解像度でマッピングし、電力需要との空間的ミスマッチを定量化した。約82%の電力需要がIEA基準を下回る地域に位置し、高い目標達成には送電網整備が不可欠であることを示している。

Shuhan Ge, Yanqiao Deng, Minda Ma

上海のデータを用いてEVの実世界エネルギー消費とCO2排出を分析した。BEV/PHEV/EREVの試験値と実使用のギャップを明らかにし、電力セクター排出が支配的であることを示した。系統脱炭素化や充電インフラ改善の必要性を強調している。

Stepan Verkhovets, Seçkin Köstem

本論文は、欧州復興開発銀行（EBRD）のパンデミック対応を分析し、危機がグリーンインフラ融資における国家のリスクテイカーとしての役割を受け入れる方向への転換を加速させたと論じる。新自由主義と国家資本主義の融合が、開発金融レジーム複合体の中で進行している。

Lee H, Jung J, Roh J

本研究は、Residual U-Netを用いて波浪予測モデルWW3の有義波高を補正し、実船の燃料消費データで検証。補正予測は7-8日先まで観測に近い精度を示し、気象海象を考慮した航路選定による燃料削減と海運の脱炭素化に貢献可能。

Serrano T, Günther M, Bjørn A +1

本論文は、企業が支援する消費者ニーズに基づいて気候目標を設定する新たな方法論を提案する。消費財の機能に絶対目標を割り当て、それをバリューチェーンに沿って中間財や企業に伝播させる。産業連関モデルを用いた事例研究により、科学的根拠に基づく目標設定の枠組みを示し、企業の社会的役割の再考を促す。実装上の課題としてデータ制約とサプライチェーンの透明性を指摘する。

Giacomo Di Foggia, Massimo Beccarello, Bakary Jammeh

本論文は、欧州排出権取引制度（EU ETS）が電力部門の再生可能エネルギー導入に与える影響を分析。パネル計量分析、127社の企業調査、8か国の限界レント推定を用いた結果、公共支援策が再エネ容量拡大の主要因であり、EUA価格の直接効果は限定的。ETSは主に卸電力価格形成を通じて低炭素技術にレントをもたらすが、間接費用補償の規制係数と市場通過率には大きな乖離があることを示した。

Adikant Pradhan, S.K. Nag, T. Chnadrakar +5

本研究は、混合アグロフォレストリーシステムにおける樹木種ごとのアロメトリー指標を開発し、炭素隔離ポテンシャルを定量化するものである。種特異的なアロメトリー式を用いることで、より正確な炭素ストック推定が可能となり、持続可能な土地利用計画に貢献する。

Shabanpour, Negar, Roche, Stephane, Mellouli, Sehl

本研究は、BERTopicを用いてカナダのReddit投稿から個人の気候行動に関する議論を分析。エネルギー、交通、食生活、消費の4領域を特定し、異なるモデル設定が補完的な洞察を提供することを示した。政策立案やコミュニケーション戦略への応用が期待される。

1 CUBE

本研究では、全球エネルギーシステムモデルを用いて、異なる海運政策下でのエネルギー転換とライフサイクル環境影響を評価。IMOのネットゼロ枠組みの延期は2040年までにバイオ燃料を40%に増やすが、ネットゼロ目標達成には不十分。課徴金と燃料基準の組み合わせは低炭素燃料の導入を加速し、アンモニアが60%の燃料シェアを達成。アンモニアはCCS付きバイオエネルギーからの製造が重要だが、土地利用や資源枯渇など他の環境影響を増大させるリスクも示唆。

1 CUBE

本論文は、IMO net-zero frameworkが導入する燃料価格メカニズムと燃費基準が、ライフサイクル視点なしには他セクターとのエネルギー競争や環境負荷の転嫁を招くリスクを指摘。海運燃料の選択が上流の土地利用や資源枯渇に与える影響も含めた包括的政策設計の必要性を論じる。

Lorenzo Rinaldi

このリポジトリは、太陽光発電（PV）サプライチェーンを明示的に表現したハイブリッドEXIOBASEデータベースの構築・分析コードを提供する。EUネットゼロ産業法（NZIA）下でのPV国内回帰の環境・社会経済的影響を評価するため、カーボンフットプリント、価格、生産、付加価値、雇用を推定する。ハイブリッド産業連関モデルにより、地域別・政策シナリオ別の太陽光発電の影響を定量化する。

Roy Sarkis

本論文は、再生可能・非再生可能エネルギー、部門別資本調整、家計エネルギー需要、内生的化石資源動態を含む多部門動学的一般均衡モデルを用いて、気候政策のマクロ経済動学を分析。段階的政策導入が移行コストを大幅に削減し、補助金と課税の組み合わせが厚生損失を緩和することを示す。また、化石燃料探査と埋蔵量依存の採掘コストが政策を通じて座礁資産を生み出す構造的メカニズムを解明。

Ivan Rudik, Gregory Casey, Kyle C. Meng

米国の炭素関税は国内排出を増やし国外排出を減らすが、国内炭素税との併用政策の方が世界全体の排出削減効果が大きく、米国のGDPと厚生も向上させる。多国間での関税のみの協定では排出削減効果は限定的である。

Paul J. Ferraro, Thomas Swinfield, George Nicholson +3

本論文は44のREDD+プロジェクトを再分析し、過剰クレジットが広範に存在することを示した。また、未観測の交絡因子が過剰クレジットを説明できないことを感度分析で実証し、因果推論における感度分析の重要性を強調している。

Corinne D. Scown, Sarah Nordahl, Evan David Sherwin +3

本論文は、炭素除去クレジットの会計方法の違いが、クレジットの信頼性と実際の排出削減成果に与える影響を分析する。会計基準の選択が炭素市場の整合性を左右することを示し、効果的な気候政策の設計に示唆を与える。