論文・プレプリント

So-Hyun Park, Seung-Chul Kim, Paul C. Hong +1

本論文は、5社の韓国多国籍企業を対象に、ESGコミットメントを戦略・資源配分・業務活動に落とし込むプロセスを質的比較分析した。効果的なESGパフォーマンスには、ガバナンス調整と業務規律が重要であり、環境・ガバナンス領域では進捗が見られる一方、社会的側面ではばらつきがあることを示した。

S. Hosseini

本論文はコモニスト価値理論を用いて、アグリフードシステムにおける企業サステナビリティプログラムが構造的に変革を阻害することを論じる。真の価値（生命維持的価値）が物象化された価値（資本蓄積志向）に転換される「脱コモン化」のプロセスを分析。企業サステナビリティは現状維持機構として機能し、真の変革にはコモンズに基づく代替案と政治的立法が必要と結論付ける。

Khanh Huy Nguyen, M. Tran, V. Ho

2007年から2025年までの547本の査読論文を基に、持続可能な消費とCSRの知的分野を統合。共引用・書誌結合・キーワード共起分析により8つの知識領域を特定し、SDGs整合指標やブロックチェーンによるトレーサビリティなど新興フロンティアを検出。3つのメカニズム（信頼シグナル、ガバナンス能力、透明性）を整理し、総合的な研究課題を提示。

Robert Jao, Paulus Tangke, Anthony Holly +2

本研究は、インドネシア証券取引所に上場する製造企業を対象に、所有構造が企業価値に与える影響をCSR開示の媒介効果を通じて検証した。結果、機関投資家所有はCSR開示に正の影響を与えるが、公的所有は有意でない。また、所有構造は直接企業価値に正の影響を与えるが、CSR開示の媒介効果は確認されなかった。

Taha Almarayeh, Sajead Mowafaq Alshdaifat, Esraa Esam Alharasis +1

本論文は、中東・北アフリカ（MENA）地域の企業を対象に、取締役会の効果とESG開示の関係を実証的に分析する。取締役会の独立性や多様性などがESG開示の質に影響を与えるかを検証。

Yanti, Shandy Aurellia Renata

本研究は、インドネシア証券取引所に上場するエネルギー企業19社（2022-2024年、57企業年観測値）を対象に、ESG開示とESG財務マテリアリティ開示が財務パフォーマンスに与える影響をパネルデータ回帰分析で検証した。ESG開示はGRI基準2021、マテリアリティ開示はSASBマテリアリティフレームワークで測定。結果、ESG開示と財務パフォーマンスの負の関係は統計的に有意ではなかったが、財務マテリアリティ開示は有意に負の影響を示し、マ…

S. Chandra Sekhar

本研究は、環境配慮型産業の企業におけるESG圧力がグリーンイノベーション投資に与える影響を検討。372名の管理職を対象とした調査データを分析した結果、ESG圧力はグリーンイノベーション投資に正の影響を与え、経営者の持続可能性志向が部分的に媒介し、企業統治品質がその関係を強化することが示された。

Salem M.R.M.

本論文は、ASEAN-5カ国の銀行を対象に、ESGの各要素とESG開示が財務パフォーマンスに与える線形および非線形の影響を分析する。研究結果は、ESGへの投資が一定の閾値を超えると効果が変化する可能性を示唆する。

Vidyadhara Hegde

本論文は、知的資本（IC）とESG開示、持続可能な企業パフォーマンスの関係を書誌計量分析で調査。グリーン知的資本が戦略的意図をグリーンプロセス革新に変換し、持続可能な財務レジリエンスを高めることを示す。SDGs達成におけるESG報告の重要性を強調。

Sachin Sudhakar Birari, Dr. Nilesh R. Berad

この研究は、ファジィAHPを用いて製薬企業の持続可能性最適化の主要因子を分析した。規制遵守と報告の透明性、持続可能な臨床試験が最も重要と判明。廃棄物削減やグリーン包装なども中程度の寄与。経営者はコンプライアンス強化と透明性向上に注力すべき。

Krisnina Maharani Putri Baiq, Ely Windarti Hastuti, Animah +1

本研究は、インドネシア証券取引所の低炭素リーダー企業（24社）を対象に、炭素排出量開示と気候変動開示が企業価値に与える影響を分析した。結果、炭素開示は企業価値に負の影響を与え、環境パフォーマンス（PROPER評価）のみが正の影響を示した。この結果は、投資家が実質的な環境パフォーマンスを重視することを示唆しており、レジティマシー理論を支持する。

(著者不明)

積水化学グループの環境経営事例を紹介。同社の環境方針や具体的な取り組み、成果について述べられている。

(著者不明)

本稿は日本エアーテックのサステナビリティ経営の実践を紹介する。具体的な取り組みや指標は不明だが、企業の環境・社会・ガバナンス統合の事例として位置づけられる。

Dr. G. Yamuna, D. Priyadharshini

本研究は、インドの主要10銀行におけるESG変革を調査し、公的・民間部門の銀行間の実践の違いを分析。貸付判断、業務、ガバナンス、CSRにおける持続可能性の統合を検討し、一次・二次データを用いて分析。ESGがインドの銀行戦略上の要素となりつつあることを示す。

H. Tatsad

本論文は、製造業における労働安全衛生（OHS）をESG社会的パフォーマンスに統合するためのBRSRベースの評価フレームワークを提案する。5つの次元（ガバナンス、リスク管理、従業員福利、安全文化、ESG報告・開示）と、遅行・先行指標を用いた5段階成熟度モデルを提示し、企業の持続可能性評価と開示品質向上に資する。AI予測分析も言及されるが、フレームワークの主眼はOHS統合にある。

Rasha Fallatah

サウジアラビア上場企業を対象に、コーポレートガバナンスの質（取締役会の独立性、ジェンダー多様性、監査委員会の活動）がESG開示の水準に与える影響を2019～2024年のパネルデータで分析。ガバナンス特性が強いほどESG開示が高いという仮説を検証し、サウジビジョン2030の持続可能性目標に貢献する。

Yudan Hartawan, Acep Komara, Mada Purwanto W. N

本研究は、インドネシアのESGクオリティ45指数に採用されている企業を対象に、会計情報システムの活用と社会的パフォーマンスがサステナビリティ開示に与える影響を分析した。定量分析の結果、両変数が開示の質に正の影響を与え、特に社会的パフォーマンスが最も強い影響力を持つことが示された。これは、テクノロジーと社会的責任への取り組みが開示の信頼性向上に寄与することを示唆している。

Yana Oliinyk, D. Saienko

本論文は、安全保障・防衛セクターの国営企業におけるサステナビリティ報告の役割を検討。GRI、ISSB、CSRD、ESRSなどの国際基準を分析し、透明性向上、経済的安全確保、統治改善、リスク管理強化への貢献を論じる。データ収集やデジタル化の課題も指摘。

Кonstantin Lagunov, Andriy Shvaher

本研究は、サステナビリティ報告が企業の経済安全保障リスク評価に有用であることを論じる。特にESRSに基づく開示情報が、環境・社会・ガバナンスの各側面からリスクを識別・監視・評価するための分析ツールとして機能することを示す。サステナビリティ報告をリスク管理に統合することで、経営判断の質向上と組織のレジリエンス強化につながると結論づける。

Evana Pasaribu, Ressa Uli Patrissia

インドネシアの大手石炭鉱業会社PT ABC Tbkの2024年サステナビリティ報告書を対象に、SWOT分析とGRI指標を組み合わせたESGパフォーマンス評価を実施。内部要因2.16、外部要因2.24と平均的な結果であり、改善点と機会を特定。