論文・プレプリント

Brian Moyo, Vishwamitra Oree

本論文は、サブサハラアフリカ（SSA）とラテンアメリカの再生可能エネルギー（RE）移行を比較し、政治的・制度的・社会技術的条件が移行成果をどう左右するかを解明する。チリ・ウルグアイの成功は持続的な政治的コミットメント、制度能力、利害関係者の参加、資源動員に支えられ、ザンビアは水力依存と気候変動への脆弱性、ナミビアは国内発電不足と電力輸入依存という制約に直面する。多層的視点（MLP）に基づく質的比較事例分析により、包摂的参加と信頼できる制…

Arjuna Nebel, Sarah Backeshoff, Oliver Dubbel +2

1972年の『成長の限界』をWorld3モデルの拡張により再検討した研究。非再生資源をエネルギーと素材に分解し、エネルギー転換（ET）と循環経済（CE）の各戦略を組み込んだ。結果として両戦略は単独ではシステム崩壊を遅延させるが防げず、資源圧力がエネルギーと素材の間で移転する。CEとETの組み合わせが最も高いレジリエンスを示すが、オーバーシュートと衰退の力学は残ると結論づける。

Hyeok Kim, Dong‐Hwan Kim, Il Jeon +1

Advanced Energy Materials誌の15周年を記念する特集号の序文。太陽光発電・光エレクトロニクス、電気化学的エネルギー貯蔵・変換、フレキシブル分散型エネルギー技術、データ駆動型材料探索を扱う28本の研究論文と10本のレビューを収録。材料化学や界面制御、スケーラブル製造、予測計算の進展が、より効率的で安定かつ実装可能なエネルギーシステムを可能にすることを示す。

Dorsa Razeghi-Jahromi, Hossein Khajehpour, Francesco Gardumi

気候変動が地域の電源構成に与える影響と、それへの適応に向けた世界的な取り組み・課題・研究ギャップを整理したレビュー論文。イランとスウェーデンの研究機関の共著で、適応策の国際比較と今後の研究方向を示す。抄録がなく詳細な知見は限定的。

Lynette A. M. H. Germes, Carina J. Wiekens, Henny van der Windt

本論文は、エネルギー市民権とコミュニティ研究を統合した枠組みで、オランダ北部の2調査データを用い、エネルギーコミュニティ（EC）への実際の参加と参加意欲の規定要因を回帰分析で比較した。実際の参加は参加効力感・社会規範・態度と強く関連し、参加意欲は政府責任への期待と場所への愛着に関連する。参加者は持続可能性・コミュニティ志向を重視し、非参加者はコストや信頼性など実務的要因を重視する。EC促進にはコミュニティ・制度的条件の考慮が重要と示唆す…

Bharathi S., G. Poornima

本論文は、物流分野におけるAI活用が炭素排出削減と資源最適化にどう寄与するかを検討する。ルート・車両最適化、予知保全、需要予測、倉庫自動化、炭素会計などを対象に、二次資料と近年の研究を基に整理。AIは燃料消費・排出・廃棄物の削減に大きな可能性を持つが、その効果はデータ品質、インフラ、投資、組織変革への意欲に左右されると結論づける。

Kesna Prince, Kiruthika B, Nirmala M

インドの再生可能エネルギー転換における系統安定性・需要予測・間欠電源統合の課題に対し、AIを用いた負荷予測・故障検知・需要応答管理の役割を検討。Grid MissionやIndiaAI Mission等の政策とSDG-7/13、Viksit Bharat @2047を結びつけ、導入コスト・データ相互運用性・サイバーセキュリティ・人材不足を障壁として整理する。AI最適化エネルギーシステムが政策と人材育成を伴えばインドを世界のリーダーに位置…

Ian Morse, Julie Michelle Klinger, Gwendolyn K. Murphy

2013〜2025年の査読論文99本をレビューし、エネルギー転換鉱物（ETM）言説が「採掘から気候緩和へ」という想像上のサプライチェーンに依拠していると指摘。気候知識の脱物質化と再物質化を三つのスペクトラムで整理し、緊急性・規模・犠牲をめぐる価値交渉を描く。ETM言説は三つの物語的境界に囲まれ、非抽出的な代替可能性を閉ざしていると論じる。

Σταυρουλα Παναγιωτιδου, Panagiotidou Stavroula

本論文は、国家レベルの発電インフラの空間的分散・集中を評価する地理空間フレームワークを開発した。RipleyのK分析、ボロノイ分割、ジニ係数、モラン統計量等を組み合わせ、スイス詳細分析とEU27カ国比較を実施。容量加重では分散が拡大し、ジニ係数が最も安定した比較指標であることを示した。単一指標では分散を捉えられず、複数次元の組み合わせが必要と結論づける。

Joshi Hrishikesh Vijay, Sanjay Kumar Mangla

世界の上位20 CO2排出国を対象に、非化石エネルギーの拡大が化石燃料の置換（構造転換）か需要増への追加供給（energy addition）かを分解分析で検証。2015〜2023年のデータでは、多くの国が非化石を増やしたが、化石燃料の絶対量を削減できた国は半数未満。再生可能エネルギーの比率ではなく絶対量指標で脱炭素進捗を評価すべきと提言する。

Muhammad Tasadduq Khan, Awais Ahmad Khan, Piyyia Rafi-ul-Shan +2

ファストファッションのサプライチェーンが抱える気候変動リスクを、パキスタンと英国の専門家インタビューで比較した質的研究。制度的圧力の違いにより、パキスタン企業は英国ブランド向けにGHG削減や再生可能エネルギーを採用し、英国企業は規制・経済課題への対応に迫られる。両国ともAI分析、IoT、ブロックチェーン、3Dプリンティング等を導入するが、初期コストや人材・データ統合の課題に直面し、技術と事業の整合や協働で対処している。

Rizwan SM, Walke S, Al Rashdi SSA

PEM水電解装置の信頼性モデルを10状態から20状態へ拡張し、4種の劣化機構ごとの部分出力状態、スペア待ち（物流遅延）状態、予防保全分岐、破局的故障分岐を競合リスクとして組み込んだ。定常アベイラビリティ0.8804（95%CI: 0.778–0.983）、MTSF約5270時間、収益率383.28ドル/時を導出。予防保全や衝撃故障を無視したモデルはアベイラビリティを過大評価し、水素供給計画とプラント経済性に影響することを示す。

Mehdi D, Bacem H, Lassaad S

系統連系ハイブリッドPV・風力システムで産業用負荷に電力を供給する際の2つのエネルギー管理戦略を比較した。楽観的戦略（再エネ発電量・負荷優先度・変動料金に基づく）とファジィ論理による適応的戦略をMATLAB/Simulinkでモデル化し、再エネ利用率・系統電力交換・運用コストで評価した。両戦略とも電力フロー調整に有効だが、再エネ活用と系統連系管理に差があることを示した。

Pinto F, Lanzilao L, Dekker PL +1

衛星散乱計コンステレーションの観測から洋上風速・風向を直接予測する初のナウキャスト枠組み「WindCastNet」を提案。不規則な時空間観測を扱う部分畳み込みLSTMを用い、北海でNWPモデル比23%（1時間）・7%（2時間）の誤差低減を達成。洋上風力の系統運用や再エネ予測に新たな独立情報源を提供する。

Anim-Sampong S, Mensah-Bonsu K, Abuanor P

米国のAIインフラ急拡大が電力系統計画に与える負荷を定量評価した研究。NYISOデータと8,760時間の発電プロファイルを用い、AI電力需要と供給力の差を示すCapacity Reliability Gap（CRG）指標を提案。無調整の開発では2030年までにCRGが23〜41%に達する一方、系統拡張を発電追加の14〜18カ月先行させ、州債を活用した資金調達を組み合わせる協調計画で未充足需要を62.4GWから5.8GWへ削減できると示す…

Bunnag T

EUA価格、水ETF、クリーンエネルギー指数、グリーンボンドETF、ESG株指数の5市場間のリターン連動性を、分位ベクトル自己回帰（QVAR）と一般化予測誤差分散分解で分析。全期間の総連動性は約34%で安定しているが、ローリング推定では上位裾（0.95分位）で統計的に有意な増幅が確認された。水関連株が最も持続的な純送信者、グリーンボンドが主要な純受信者であり、高VIX局面では連動性がむしろ低下する。状態依存型の最小分散ポートフォリオはボ…

Morfeldt J, Johansson D, Azar C

領域ベース排出と消費ベース排出を併用する「二重会計」の下で、91カ国＋EUの国別炭素予算とネットゼロ達成年を試算した研究。緩和野心は努力分担アプローチだけでなく、領域排出と消費排出に与える責任配分のウェイトにも敏感に反応する。貿易に伴う純排出が歴史的に大きい国ほど影響が強く、このウェイトは実証的に決められない本質的に規範的な要素だと指摘する。

Ucheana C, Rojas-Michaga MF, Hughes KJ +2

英国の麦わらを原料にAtJ経路でSAFを生産する統合バイオ精製をモデル化し、技術経済・環境・社会LCAを実施。GHG最大80%削減、SAF選択性68%、MJSPは£0.75〜4.53/kgで政策インセンティブに強く依存。原料・酵素・ユーティリティが主要コスト要因で、規模拡大が経済性を改善する。

Andrade C, Souza A, Fernandes E +4

EUのCBAMがブラジルに与えるリスクと機会を分析した論文。製品・工場単位のMRV体制が未整備なブラジル輸出企業は、CBAMデフォルト値への依存でコンプライアンスコストが増大する。一方、国内炭素市場とMRV整備を加速すれば、炭素価格収入を国内に留保し産業脱炭素を支援できる。鉄鋼・アルミなどエネルギー集約型輸出の競争力維持には、国際的な気候ガバナンスでの主導が鍵となる。

(著者不明)

国際的な開示規範がどのように形成・普及するかを「情報カスケード」の概念で分析した研究とみられる。企業や規制当局が先行主体の開示判断を模倣することで規範が収斂していくメカニズムを理論的に説明する可能性がある。ISSB・SSBJなど国際開示基準の収斂プロセスを理解する枠組みを提供する。