論文・プレプリント

Yaxian Wang, Yuxin Chen, Jizhe Li

中国の3983施設と油層・帯水層の貯留サイトデータを用い、小規模石炭火力を含む4つのCCS導入シナリオを比較した。小規模施設は2030〜2060年に累積3.2Gt-CO2の削減に寄与し、クラスター化により平均輸送距離を71.5%短縮、システムコスト増を0.4%に抑制できる。均等化CCSコストは小規模施設を含めると12.7%、クラスター化で15.5%低下する。

Gabriela Barbosa, Manuela Almeida

EUの建築改修パスポート（BRP）とEPC・DBL・BIM・GIS・デジタルツイン・LCA等の相互運用性をPRISMA 2020に沿ってレビュー。651件から49研究と19のEUプロジェクトを精査し、BRP–EPC–DBL連携が最も成熟している一方、GIS・BIM・LCA等は3分の1未満でしか扱われていないことを示す。IFCやCityGML等の標準の不均衡と、BIM–LCA–BRP連携の実験段階性を指摘し、EPBDやRenovation…

Evandro R. Tagliaferro, Leonardo R. Teixeira, Acacio A. Navarrete

ブラジル自治体の11年データを用い、廃棄物由来燃料（RDF）、埋立地バイオガス、廃棄物発電（WtE）の3シナリオを技術・環境・経済面で比較した。WtEが最大の発電量（年62,982MWh）と75%の減容効果を示す一方、RDFはセメント工場が受入料を課すため経済的障壁が大きい。埋立最適化のみでは脱炭素化に不十分で、熱処理と廃品回収協同組合の社会包摂を両立するハイブリッドモデルを支持する。

Helen Twohig, Olivia Geddes, Jeremy Dale +9

イングランドの12の一般診療所を対象に、12か月間の「グリーンアクションプラン」実施を縦断的に追跡した質的ケーススタディ。効率性や既存業務に統合できる行動は定着しやすく、個人の行動変容や外部システム依存の行動は困難だった。系統的な政策支援とインフラ管理権限の欠如が進捗を制約した。

J.C. Castro-Domínguez, A. Avila-Nuñez, K.G. Cedano-Villavicencio +2

メキシコにおける水素の脱炭素化ポテンシャルを論じた概説的文献。抄録がなく詳細は不明だが、水素を将来のエネルギー移行の構成要素と位置づけ、政策・産業面の含意を扱うとみられる。日本企業の水素サプライチェーン・海外展開の文脈でも参照価値がある。

Thanh Son Nguyen, Van Hung Phan, Huu Long Tran

本研究は、海運業の技術的・運用的脱炭素戦略がGHGと大気汚染物質に与える相乗効果を定量評価する枠組みを提示する。ブラックカーボンをCO2eq評価に統合し、EU ETSやIMOの規制動向に整合させた。AISデータと負荷依存型排出係数を用いた5船種の分析により、代替燃料と船上CCSが深い脱炭素化と大気汚染削減に最も有効であることを示した。

Chuan Ding, Zejing Song, Nannan Qu +4

バイオガス由来水素の2ルート（予備改質脱炭素化A、直接改質B）をAspen Plusでモデル化し、TEAとLCAで比較した。Bは水素収率が7.8%高いが電力消費も9.9%多く、基準価格下でLCOHはBが16.21元/kgとA（16.63元/kg）より僅かに有利。環境面でもBのGWP100が低く、中国の工業電力料金下では直接改質が優位だが、高電力価格地域ではAが適する。

Zewen Ge, Jiayi Zhang, Mufan Zhuang +3

中国の電力部門脱炭素化に伴い、再生可能エネルギー設備などの建設段階で生じるembodied（内在）排出が増加することを示した研究。運用段階の排出削減だけでなく、ライフサイクル全体での排出評価の重要性を提起する。脱炭素経路の設計において建設・製造段階の排出をどう扱うかが政策課題となる。

Marius Angstmann

ドイツの鉄鋼・セメント産業を対象に、脱炭素化が地域産業間の連関（インターパス）をどう変えるかを19件のインタビューで分析。脱炭素戦略は他産業の発展経路と密接に絡み合い、技術変化が既存の地域産業配置を揺さぶり、新たな産業間連携を生むことを示す。二次資源の交換・利用の変化に着目し、地域ごとに異なる帰結を描く。

Ilyinsky Alexander, Ushpik Ilya, Temurkaeva Sibilla

世界の気候規制強化とエネルギー移行が石油・ガス部門の戦略環境を変える中、露中両国の企業間協力の方向性を検討した研究。メタン管理や随伴ガス利用、低炭素水素などの技術経路と両国の規制枠組みを定性分析し、資源貿易中心の関係から脱炭素技術・インフラ・規制整合を含むモデルへ移行しつつあると論じる。炭素規制が越境エネルギー投資を左右する点を強調する。

Hugo Morão

コンテナ海運の混乱が脱炭素化の経済性に与える影響を扱った研究。海運は世界貿易の大部分を担い、IMO規制や代替燃料（グリーンメタノール・アンモニア）への移行コストが荷主・サプライチェーンに波及する。混乱局面が脱炭素投資の意思決定や運賃・調達コストにどう影響するかを検討する内容とみられる。

Riepin I.

時間単位の24時間365日カーボンフリー電力（CFE）マッチングが、単純な年間相殺型の再エネ調達と比べて、地熱・原子力・長期蓄電・水素など先端クリーン技術の導入を促すことを示す研究。調達契約の設計が技術選択と投資タイミングに与える影響を分析し、企業の電力調達戦略と脱炭素政策に含意を与える。

Bodvarsson G.

破砕型地熱貯留層における流体注入とエネルギー回収を扱った研究。抄録がなく詳細は不明だが、地熱発電の効率的な熱回収・貯留層管理に関わる内容と推測される。再生可能エネルギーによる脱炭素電源の安定供給に寄与しうる。

Lüddeke C.T.

多孔質貯留層を用いた地下ガス貯蔵について、水素と天然ガスの作業ガス容量・供給性・生産挙動を比較した研究。水素の低いエネルギー密度や流動特性が貯蔵容量と供給能力に与える影響を評価し、既存の天然ガス貯蔵インフラを水素に転用する際の技術的制約を明らかにする。水素サプライチェーン構築における貯蔵設計の基礎的知見を提供する。

Nilges B.

電力需要の時間的・空間的シフトが環境に与える影響を評価する際、地点別限界排出係数（LME）がどの範囲で妥当かを検証した研究。平均排出係数ではなく限界排出係数を用いる意義と、その適用可能条件を明らかにする。需要応答やEV充電最適化の脱炭素効果を正確に測る上で重要な基礎的知見を提供する。

Mayes S.

本論文は、カリフォルニア独立系統運用機関（CAISO）を対象に、ニューラルネットワークを用いて電力の限界排出係数（MEF）を予測する手法を提示する。MEFは時間帯別の電力消費に伴う追加的CO2排出を評価する指標であり、Scope 2排出量の時間的マッチングや24時間無炭素電力（24/7 CFE）調達の意思決定に不可欠である。機械学習による高精度な予測は、企業の電力調達・炭素会計の精緻化に寄与しうる。

Zohrabian A.

本論文は、消費ベースの限界排出係数（MEF）を月次・時間単位で定量化するデータ駆動型フレームワークを提示する。時間変動を考慮した排出係数は、電力消費に伴う排出量をより精緻に算定することを可能にする。Scope 2・Scope 3算定や再エネ調達の効果測定の精度向上に寄与しうる。

Vargas Guzmán E.L.

世界のCCUSプロジェクトを統合的に評価した研究。回収・利用・貯留の各段階を横断し、プロジェクトの実装状況や成立条件を整理する。脱炭素経路におけるCCUSの位置づけと課題を俯瞰的に示す点に意義がある。

Symonds R.

国家CCUS評価フレームワーク（NCAF）の枠組みのもと、CO2回収技術の設計・モデリング・技術経済環境分析を体系的に扱う手法を提示する研究。回収技術の評価を標準化し、政策・投資判断に資する比較基盤の構築を目指す。抄録がなく、具体的な対象国・定量結果は不明。

Lothe A.E.

本論文は、地域ごとに有望なCCUSバリューチェーンを選定するためのハイレベルな技術スクリーニング枠組みを提示する。CO2回収・輸送・貯留・利用の各段階を地域条件に照らして評価し、優先的に整備すべきチェーンを絞り込む手法を提案する。脱炭素政策や産業立地の意思決定に資する実務的なツールとして位置づけられる。