論文・プレプリント

Baxter Williams, Emily A. Grubert

米国本土を対象に、気温と電力負荷の関係を分析したスコーピング研究。住宅暖房の電化により総ピーク負荷が120〜200%（1000〜1600GW）増加し、4.0〜6.6兆ドルの発電・送電投資が必要と試算。一方、4℃温暖化でも負荷増は約41GW（5%）にとどまり、冬季ピークが未探求の設計制約であると指摘する。建物の高効率化はピーク抑制と脱炭素化、数兆ドルの節約に寄与しうる。

Nana Aishah Abdurrazzaaq, Jide Oladipo

途上国30カ国・2011〜2025年のパネルデータを用い、再エネ移行・金融発展・金融包摂が環境持続可能性に与える動的かつ異質な影響を分析。再エネ移行は長期的に炭素強度を低減し、高排出国で効果が大きい。金融包摂は重要な条件付け要因であり、閾値を超えると再エネ・金融深化の環境便益が顕著になる。

Tong Liu, Rongrong Li, Qiang Wang

2000〜2023年の61カ国パネルデータを用い、気候リスクが再エネ開発に与える影響を固定効果・分位・閾値・パネルVARで分析。気候リスクは一般に再エネ導入を抑制するが、その効果は非対称で、再エネ水準が低い国ほど悪影響が大きい。制度の質、技術革新（特にAI関連）、公共投資が調整要因となり、支援的な環境下では気候リスクが再エネ開発を促進しうることを示す。

Yujie Xu, Chengfeng Zhang, Xianrong Zhang +5

再生可能エネルギーの大量導入に伴う深部ピークシェービング圧力に対応するため、溶融塩蓄熱システムを連携した火力発電所（TPP-MSHSS）の3つの連携スキームを設計し、熱力学的・経済的性能を分析した。二層最適化による複合戦略を提案し、R3スキームが最高のピークシェービング能力（追加深度4.87～6.08%）を、R2スキームが最高の熱力学的性能と経済収益（典型日で290.71万元、炭素排出削減42.51 kg/MWh）を示した。

M. Qamruzzaman, Abdulrahman Alomair, M. Alomair +1

本論文は、政策不確実性・グリーンファイナンス・グリーンイノベーション・環境政策の厳格性がOECD諸国の持続可能エネルギー構成に与える影響を1996〜2023年についてベイズ手法で分析する。グリーンファイナンス・イノベーション・厳格な政策は再エネ成長を一貫して促進し、国内・国際的な不確実性は成長を抑制し変動性を高めることを示す。気候政策の不確実性は信頼できる制度枠組みの下では安定化効果を持つ。金融・イノベーション・政策がエネルギー構成をグ…

Adham Sarhan, Pavlos Rompokos, Ioannis Roumeliotis +1

本論文はAeroMAPSフレームワークを用い、商業航空の脱炭素経路を評価する。SAF・水素推進・電化を短中長距離別に検討し、単独では限界があることを示す。これらを組み合わせた統合シナリオが累積排出削減で最も優れることを明らかにし、ジェット燃料＋オフセット案も比較した。

Institut für Entsorgung und Umwelttechnik (Germany)

ēQATORプロジェクトは、バイオガスと再生可能電力を用いた電化触媒反応器による再生メタノール合成を開発している。統合LCAにより、バイオガス由来メタノールは化石メタノールより炭素フットプリントが大幅に低い一方、原材料価格と規模の経済性のため現行規制下では競争力がないことが示された。SDGs 3, 9, 12-15への貢献が期待される。

Bo-Tao Xue, Biao Dong, Guang-Sheng Wei +5

コークス炉ガス（COG）を還元剤に用いた直接還元鉄（DRI）と電炉を組み合わせた製鋼プロセスのカーボンフットプリントを評価した研究。鉄鋼業の脱炭素経路として、高炉依存からの転換におけるGHG削減効果を定量化する狙いがある。抄録がなく詳細な手法・結果は不明だが、産業部門のScope1排出削減とLCA算定に関わる実証的貢献が期待される。

Faisal Aleem

本レビューは、SF6を使用するガス絶縁開閉装置（GIS）の脱炭素化を、ガス代替だけでなく漏洩検知・回収・在庫管理・予知保全・リスクベースの寿命延長を統合した運用枠組みとして提示する。2020〜2025年の研究を整理し、赤外・多チャンネル光学検知や部分放電診断、データ駆動モデル、ヘルスインデックスが保守優先度と更新判断を支えることを示す。サウジアラビアの高温・多塵・分散立地という条件に合わせ、炭素と信頼性を結合したシステムとしてスマートG…

Yaqing Gu, Cong Guo

中国浙江省安吉県の農村観光起業家15名を対象に、グラウンデッド・セオリーとfsQCAを組み合わせ、低炭素転換の micro 的基盤を分析。政策主導・システム統合・イノベーション主導の3つの等価経路を特定し、経済的便益が共通の強化メカニズムであることを示した。画一的な処方ではなく、文脈固有の条件構成が重要だと結論づける。

Josephine Henze, Silvia R. Santos da Silva, Felipe Feijoo +5

チリ初の全国GCAM-Chileモデルを適用し、エネルギー・土地利用部門の炭素中立経路が水需要に与える影響を評価。再生可能エネルギーによる脱炭素は火力冷却需要を切り離し電力部門の取水量を大幅削減するが、低コストCCS普及シナリオでは削減効果が小さい。総取水量は農業灌漑が支配的で全シナリオで増加し、土地利用緩和は食料生産とのトレードオフを生む。

Lirong Dou, Feng Gao, Xingyang Zhang

国際石油大手（IOC）がカーボンニュートラル目標に向けてどのような経路を描き、実際にどこまで実施が進んでいるかを検討した研究。石油・ガス業界の脱炭素戦略とその進捗を評価し、移行期における企業行動の実態を明らかにする。要旨が入手できないため詳細な手法は不明だが、エネルギー転換政策・産業実務に示唆を与える内容とみられる。

(著者不明)

主要石油・ガス企業がカーボンニュートラルをどう達成するかの経路を論じた研究。抄録がなく詳細な手法や実証結果は不明だが、大手エネルギー企業の脱炭素戦略と移行経路が主題とみられる。移行計画・スコープ3・移行金融の議論に関わる可能性がある。

Yangming Wen, Junjie Yang, Wei Jiang +1

バス充電ステーションを対象に、電力・水素・炭素の連携を踏まえたエネルギー需給スケジューリング最適化モデルを提示。経済性と低炭素性の協調最適化におけるトレードオフを分析する。EV充電インフラの脱炭素運用設計に示唆を与える。

Mohannad Alobid, István Szűcs

生成AIの急速な普及に伴い、電力・水需要が国家規模に達しつつあることをレビュー形式で定量化。負荷は学習から推論へと重心が移り、現行の空冷は物理的限界に接近。直接液冷や「Green AI」原則への移行が不可欠と論じる。

Tim Weishaupt

本論文は、エネルギー転換における地域技能システムのガバナンス課題と、それに対処する統治構造を探る。タスマニアでの27件の半構造化インタビューから、小規模地域エネルギー圏特有の相互連関する課題を特定。助言委員会や柔軟な訓練形態、地域密着型組織などの対応を分析し、課題の多くが技能システムの不確実性（特に時間的整合性）への対処に起因すると論じる。

Simona Epasto

本論文は公正なグリーン移行（JGT）を、エネルギー地政学・領土的公正・予見的ガバナンスが交差する多層的な難問として捉える。クロスインパクト分析やシナリオプランニングなどのフォーサイト手法を用い、重要原材料の依存関係や空間的不平等、国際的な権力シフトを分析する。欧州グリーンディールと米国IRAの比較を通じ、脱炭素化が不平等やエネルギー新植民地主義を深めうる逆説を指摘し、領土的レジリエンスを公正な移行の規範的基盤として再定位する。

Papa Touty Traoré, A. Sow, G. Warren +11

本論文はAHPを用い、2035年に向けたセネガルの4つのエネルギー転換経路（野心的再エネ、ガス・再エネ均衡、国内ガス優先、緩慢移行）を6基準で比較した。コストと系統レジリエンスが最も重視され（各0.284）、均衡型経路が最高スコア（0.296）を得た。単一経路が全基準で最良となるわけではなく、トレードオフの明示化に多基準枠組みが有効と示す。

Hunter Hughes

本書は、新興国が化石型工業化モデルから脱却し、脱炭素成長が経済的に優位であると論じる。クリーン電力・重要鉱物の国内精錬・精密農業技術・デジタル公共インフラ・気候連動型債務を柱に、CBAM対応や輸出競争力、財政安定を両立する多面的戦略を提示する。

Emeka E. Oguzie

ナイジェリア技術者協会オルル支部主催の記念講演。アフリカの持続可能な未来に向け、エネルギー転換を支えるインフラ整備と技術イノベーションの役割を論じる。電解化学・材料科学の専門家が、将来エネルギーと電気化学システムのアフリカ拠点の視点から展望を示す。