論文・プレプリント

Yazan Almnadheh, Afzalur Rashid, Eltayyeb Al‐Fakir Al Rabab'a +1

本研究は、2010年から2023年までのオーストラリア証券取引所上場企業を対象に、ESGスコアが企業の流動性管理（CLM）に与える影響を検証した。1,100の企業年次データを用いたOLS回帰分析の結果、ESGスコアが高い企業ほど純運転資本が高く、営業キャッシュフローと現金変換サイクルが低いことが示された。これは、ESG実践が資源の効率的な現金化に寄与することを示唆している。

Zhen Chang

本研究は、先進国（米国、英国、ユーロ圏、日本）の社債を対象に、ESGスコアとデフォルトリスクの関連を2018年から2025年のデータで分析。MSCIとBloombergのESG評価を用い、信用スプレッドとデフォルト確率を指標に、相関分析と回帰分析を実施。結果、ESGスコアが高いほどデフォルトリスクが低く、ESGスコアは信用リスクの変動の約14.2%を説明。特に環境（E）要素の影響が大きく、ESG情報の信用リスク評価への統合の有用性を示唆…

Hasni Dyah Kurniawati, Saefudin Saefudin, Fernando J Parera +4

本研究は、Scopusデータベース（2002〜2025年）を用いた計量書誌学分析により、サステナブル・ベンチャーキャピタル（VC）研究の進化と国際共同ネットワークを体系的にマッピングした。中国、米国、英国を中心とした国際共同研究が持続可能なイノベーションを牽引し、理論的進化、長期政策・経済枠組み、グリーン起業と持続可能技術へのVCの役割という3つの主要クラスターを特定した。DeFiや機械学習などの新興テーマは未開拓であり、今後の研究課題…

Gabriel Hamonangan Malau, David.H.M Hasibuan, Tri Marlina

本研究は、インドネシア証券取引所上場のエネルギー企業39社（2021-2024年）を対象に、収益性、資本構成、企業規模が企業価値に与える影響と、持続可能性報告の調整効果を検証した。ランダム効果モデルを用いた分析の結果、これらの要因は企業価値に正の影響を与えるが、持続可能性報告は収益性と企業規模の効果を弱めることが示された。投資家の認識が重要であることを示唆する。

Fadillah Khoerotul Janah, Fahmaninda Listiyani, Anik Puji Handayani

インドネシア証券取引所上場の非金融企業16社（2019-2024年）を対象に、サステナビリティ報告とグリーンイノベーションが企業評判を介して財務業績に与える影響を検証。重回帰分析と階層回帰による媒介分析の結果、サステナビリティ報告は企業評判に有意な影響を与えるが、グリーンイノベーションは有意でなく、企業評判は財務業績に有意な影響を与えず媒介もしなかった。短期的には意図的な実践の経済的便益は実現していないことを示唆。

Nurhikmah Dewi Anugrah, Aunneke J Paembonan, Zuhalwah Yuliah Ilham +2

本研究は、PTユニリーバ・インドネシアの2025年サステナビリティ報告書における「地球」と「人々」の次元の表象を、ロラン・バルトの記号論を用いて分析し、グリーンアカウンティング実践への示唆を探る。文書分析とマルチモーダル記号論を用いた解釈的質的アプローチを採用し、報告書内の言語的・視覚的・数値的記号を、表示・含蓄・神話のレベルで分析した。結果、報告書は企業の環境的・社会的アイデンティティを構築し、正当性を強化する一方、成果の強調と限界の…

Rubushi Adamu

ナイジェリア上場石油・ガス企業10社を対象に、2014〜2023年のパネルデータを用いてサステナビリティ報告（環境・社会・ガバナンス・経済）が企業業績（ROA、Tobin Q）に与える影響を検証。環境・ガバナンス開示はROAと有意な正の関係、社会開示は弱い正の関係、経済開示は正の関係を示した。開示が投資家を引き付け、市場価値を高める可能性を示唆。

Federico Cammelli, Johan Six, Rachael Garrett

コートジボワールのココア農園を対象としたフィールド実験により、監査人の報告改善アプローチを検証。サプライチェーン持続可能性監査における虚偽報告の実態と、その是正可能性を実証的に示した。

Kpochi C. Toryila

ナイジェリアの上場製造企業22社（2015-2024年）を対象に、ESG開示の質と企業価値（Tobin's Q）の関係における取締役会独立性の調整効果を検証。ランダム効果パネル回帰の結果、ESG開示の質は企業価値に正の影響を与え、独立性がその関係を強化することを示した。新興国におけるコーポレートガバナンスと持続可能性報告の重要性を強調。

Faridz Dyan Saputra

インドネシアの非金融BUMN16社を対象に、ESG開示が負債コストに与える影響をパネルデータ回帰で分析。Social開示は負債コストを有意に増加させ、Environmental・Governance開示は有意でない。ROAがEnvironmental・Social開示と負債コストの関係を緩和する。二重任務と暗黙の政府保証がBUMNの信用リスク評価に独自の影響を与えることを示す。

Yuze Nie

本研究は、中東欧（CEE）の主要エネルギー企業3社（PKN Orlen、ČEZ Group、Romgaz）を対象に、ESG開示における「ハッシュウォッシング」（意図的な情報過少開示）現象を2018〜2023年のサステナビリティ報告書・年次報告書・ESG格付けの比較分析により検証した。NFRDからCSRDへの移行期に、CEEエネルギー部門ではハッシュウォッシングが蔓延しており、その要因として規制枠組みの弱さ、ステークホルダー圧力の限界、経…

Yamina Chouaibi, Sihem Hermi

中国企業728社のパネルデータ（2018-2023）を用い、ESG実践が負債コストに与える影響を、汚職防止戦略の開示を媒介変数としてSEMで分析。結果、汚職防止がESGと負債コストの関係を部分的に媒介し、負債コストを有意に低下させることが示された。透明性と信用向上が資金調達コスト低減に寄与する。

Dinar Ayu Lestari, Dewi Susilowati

本レビューは、2021年から2025年に発表された20件の論文をPRISMA手法で分析し、ESG開示が企業価値（Tobin's Q等）に与える影響を統合した。全体的に正の影響が確認され、情報非対称性の低減、評判向上、資本コスト低減が経路として特定された。新興市場やガバナンス次元で効果が顕著であり、企業規模や成長性が調整要因となる。

Waqar Ali Ather Bukhari, Mahwish Zafar, Azaz Ali Ather Bukhari +2

本研究は、南アジア5カ国の1996〜2022年のパネルデータを用い、ICT、再生可能エネルギー（RE）、FDIが炭素排出に与える影響をMMQRで分析。ICTは低排出分位で排出を削減し、FDIがその効果を増幅。REは高排出分位で排出削減効果が強く、FDIがそれを強化。デジタル化とクリーンエネルギーへの投資を組み合わせた政策の重要性を示す。

Akhmet Ramazan, Lyailim Taizhanova, Mohamed Salem +2

乾燥地域の水処理技術の炭素フットプリントを比較したLCA研究。熱脱塩が最大排出（24 kg CO2/m3）で、逆浸透は1-4 kg、廃水再利用は熱脱塩より79%低い。再生可能エネルギーで排出を90%以上削減可能。水-エネルギー-炭素ネクサスの統合を提言。

Adit Risnawan

本論文は、キャッシュレス決済が金融取引の炭素排出量削減に与える影響を検討する。現金取引に比べ、デジタル決済の環境負荷が低い可能性を論じ、持続可能な金融インフラへの示唆を提供する。

Meng‐Ying Li, Wei Wang, Yudi M. Lozano +9

乾燥地生態系におけるプラスチック汚染が土壌有機炭素の安定性に与える影響を、微生物代謝と植物由来炭素供給の観点から解明。プラスチック断片が微生物群集を変化させ、炭素分解を促進することで土壌炭素貯留を減少させる可能性を示す。気候変動下での土壌炭素動態理解に貢献する。

Yan Zheng, Wenhai Lu, Chang Liu +4

中国沿岸5省のマングローブ生態系における多層炭素プール（バイオマス、土壌など）の地域評価を実施。空間的不均一性を明らかにし、炭素会計の精緻化と保全優先地域のスクリーニング手法を提案。気候変動緩和策としてのマングローブ保全・回復の科学的根拠を提供する。

Wenfang Pu, Lanjiao Wen, Anlu Zhang

本研究は中国の30省の1997〜2020年のパネルデータを用いて、土地市場化（LM）と財政分権（FD）が炭素排出（CE）に与える影響を分析。LMはCEを削減する一方、FDはCEを増加させる。また、両者には空間的波及効果があり、LMの削減効果はFDの影響下で逆U字型の非線形関係を示す。中国政府はLM改革を深化し、FDを合理的に実施すべきと提言。

Roan Chadsey, Jay Fuhrman, Catrin Harris +2

本論文は、各国の気候公約（NDC）と整合する二酸化炭素除去（CDR）の規模とタイミングを評価する。CDRの役割を気候政策の文脈で定量化し、実現可能性と政策含意を提示する。