論文・プレプリント

Yulia Ratnasari, Muhammad Taufik Aziz, Fitriya Sari

本研究は、インドネシア証券取引所に上場する非循環的消費財企業20社（2021-2024年）を対象に、ESG開示と企業規模が財務業績に与える影響を重回帰分析で検証した。結果、ESG開示は単独では有意な影響を与えないが、企業規模は負の有意な影響を示し、両者を同時に考慮すると有意な影響が確認された。新興市場におけるESG開示の財務効果に関する実証的知見を提供する。

Bayu Wirayuda, Mery Sukartini, Desty Cristya Anisa

本研究は、インドネシア証券取引所（IDX）上場の鉱業企業12社（60企業年）を対象に、ESG開示（Bloomberg ESG開示スコア）が企業価値（PBR）に与える影響と、投資決定（設備投資比率）の調整効果をパネルデータ回帰で検証した。結果、ESG開示は企業価値に有意な影響を与えず、投資決定の調整効果も認められなかった。インドネシア資本市場ではESG情報が評価シグナルとして未だ認識されていない可能性を示唆する。

Jieyi CHEN, Mui Yee Cheok, Lili LI +1

中国A株上場企業の2014-2023年のパネルデータを用い、ESG開示が企業不正を抑制するかを検証。融資制約の緩和が媒介要因であり、監査品質が高いほど抑制効果が強いことを実証。ESG開示の予防的ガバナンス機能を示し、新興国での企業統治強化への政策的示唆を提供。

Carolina Solé-Delgado, Amanda Rubio-Alcocer, J. Pascual-Prieto

スペインの病院で、極低出生体重児のNICU入院に関連する炭素排出量をライフサイクルアセスメントで評価したパイロット研究。医療活動の環境負荷を定量化し、排出削減の可能性を探る。

Thomas N. Robinson, K. O’Sullivan, Ashe J. Walker +7

米国成人1,201名を対象に、オンライン食料品店での食品交換推奨が購入の健康性と炭素フットプリントに与える影響をランダム化比較試験で検証。気候・健康・両方の交換推奨は健康性を向上させ、気候を含む推奨は炭素フットプリントを有意に削減した。消費者行動変容による脱炭素効果を示す実証研究。

Weiye Zhang, Bismillah Husseini, Aseel Smerat +1

本論文は、高炉スラグ（GGBS）を用いたジオポリマーコンクリートの体積ベースの炭素フットプリント評価手法を提案する。従来の重量ベース評価の限界を克服し、建設分野での低炭素材料選定に資する。

Nsikan Dan, Aniekan M. Ekanem, Nyakno J. George +2

ナイジェリアのアクワイボム州政府省庁と食堂の炭素排出量をGHGプロトコルに基づき推計。総排出量は約152トンCO2/年で、電力が45.7%、ディーゼルが40.0%を占める。省庁別では司法省が最大。エネルギー効率改善と再生可能エネルギー導入を提言。

Zhihui Zhang, Huihui Long, Dan Tong +2

中国の家計消費に伴うCO2・PM2.5・NOx・SO2排出のうち、約84%が行動慣性によりロックインされていることを実証。食品が最も高く約97%、次いで住居支出が84-86%。2035年までのシナリオ分析では、カーボンニュートラル政策と消費慣性の緩和を組み合わせた場合に最大の削減効果が得られると示す。需要側の系統的対策の重要性を強調。

Manuel A. Zambrano‐Monserrate, Gonzalo Hernández Soto, Nazife Özge Beşer

本研究は、2006〜2016年の87カ国のパネルデータと空間計量モデルを用いて、ICT開発がCO2排出に与える影響を分析。国内効果に加え、空間的波及効果を分離し、ICT開発が短期的にCO2排出を増加させ、短期的・長期的に正の空間的波及効果を持つことを示した。貿易開放度が波及効果を緩和することも明らかにし、SDG9とSDG13の政策連携の必要性を強調している。

Wietske van der Bijl, Bahez Gareb, Koen Klomberg +4

CAR-T細胞療法の製造プロセスをライフサイクルアセスメントで評価し、二酸化炭素排出量を定量化した。輸送が最大の排出源であり、集中型（355.75 kg CO2e）とポイントオブケア型（72.85 kg CO2e）で大きな差があった。閉鎖系施設は開放系より排出が少なく、輸送距離の短縮とクリーンルームの最適化が削減に有効。医療分野でのカーボンフットプリント評価の枠組みを提供。

Amirhossein Janzadeh, Sasan Moradi, Maryam Armaghan

本研究は、イランのテヘランにおける中層住宅の外壁材料について、従来の4種類と炭素隔離能を持つヘンプクリートを比較し、ライフサイクルアセスメント（LCA）と建物エネルギーシミュレーションを用いて30年間の炭素排出を評価した。結果、LECA壁が最も低いライフサイクル炭素排出（2,192 kg CO2e/m2）を示し、ヘンプクリートはバイオジェニック炭素隔離により正味排出を2,209 kg CO2e/m2に削減した。従来の焼成粘土壁と比較して…

Hybrid - EV Committee, null null

本稿は、乗用車（LDV）のライフサイクル評価（LCA）におけるGHG排出量の算定・開示の標準化を提案する。ISO 14040/14044およびISO 14067に準拠し、カットオフ法を採用。内燃機関、ハイブリッド、プラグインハイブリッド、電気自動車などのパワートレインを対象とし、カーボンフットプリント研究のための標準シナリオを提供する。

Yiming Yun, Wenliang Yang, Xianfeng Zhang +3

本研究は、土壌テクスチャーが植物由来と微生物由来の有機炭素の蓄積経路をどのように制御するかを解明し、土壌炭素隔離のメカニズムに新たな知見を提供する。気候変動緩和策としての土壌炭素貯留の理解に貢献する。

Yi Zhou, Xinzhou Zhao, Lan Li +2

24年間の放牧実験に基づき、放牧が草地生態系の炭素循環に与える影響を「土壌-植物-家畜炭素ポンプ」の枠組みで解明。放牧強度の増加は地上部バイオマスとリターの炭素を減少させるが、システム全体の炭素バランスには正の効果をもたらす。植物と土壌の炭素循環経路が主要な直接要因であり、家畜は間接的に10.6%～44.9%の変動を説明する。放牧はシステム炭素ポンプ効率を制約し、炭素バランスを負に制御する（変動の32%～61%）。生態学的・経済的二重成…

Ashwath Hegde

本稿は炭素市場に関与する主要なステークホルダーを整理した概念図を提示する。具体的には、炭素基準や基準策定機関、検証・妥当性確認機関、プロジェクト開発者、コンサルタント、クレジット購入者を図示し、炭素市場の構造的理解を助ける。実証分析はなく、概念整理に焦点を当てた教育的な内容である。

Ashwath Hegde

本図は、炭素プロジェクト開発の全プロセス（特定、実現可能性評価、方法論選択、文書化、検証、登録、実施、モニタリング、検証、クレジット発行、取引、償却）を概説する概念図である。炭素市場の仕組みを理解するための教育的リソースとして機能する。

Ashwath Hegde

本図は、炭素プロジェクトの標準的な流れを、プロジェクト特定・実現可能性評価から、方法論選定、文書化、検証・登録、実施、モニタリング・検証、クレジット発行、取引、償却まで一貫して示した概念図である。炭素市場の仕組みを理解するための教育的枠組みを提供する。

Vikas Khare, Monica Bhatia, Miraj Ahmed Bhuiyan

本論文は、循環経済の枠組みに炭素クレジットと炭素隔離を統合する可能性を探る。炭素排出削減と経済活動の両立を目指し、循環型ビジネスモデルにおける炭素価値の活用方法を検討する。具体的な方法論や実証データは不明だが、理論的な枠組みを提供する可能性がある。

Biratu Bobo Merga, Kenate Worku Tabor

エチオピアのジンマ市を対象に、都市緑地の炭素貯留能と熱的快適性への貢献を評価。Landsat 8画像と地理空間技術を用いたUGSCI指標を開発し、緑地状態が良好な地域は18%に過ぎず、地上部炭素貯留量は218万トン、平均炭素密度は208.7 Mg C/haと推定。UGSCIと熱的不快感の間に強い負の相関（R²=0.61）を確認し、緑地改善が都市冷却に有効であることを示した。低コストで再現可能な手法は、他の急速に都市化する都市への適用が期…

Zahra Amirzada, Irina Pavlova

本政策ペーパーは、欧州のレジリエンス・投資・リスクガバナンス枠組みにおいて、NBSを重要インフラ資産として認識・管理する方法を検討する。Horizon EuropeプロジェクトNBSINFRAの成果であり、ブルガリア、チェコ、ドイツ、アイルランド、ポルトガルの5都市ラボのエビデンスに基づき、6つの実装障壁を特定し、重要事業体レジリエンス指令などの既存法規に連携した6つの勧告を提示する。