論文・プレプリント

Divye Sitlani

2021〜2025年のS&P100企業を対象に、BloombergのESGスコアとROEの関係をプールドOLSで分析。ESGスコアはROEと正の関係があるが統計的に有意ではなく、負債比率とTobin's Qが有意。モデルはROEの分散の41.7%を説明。ESGスコアは開示の広さを測るもので、業績改善との明確な関連は見られない。

I. Ferdiyansyah, R. Masman

本研究は、インドネシアのテクノロジー企業8社（2019-2024年、39企業年）を対象に、デジタルESGリーダーシップ（DEL）とESG開示の質、戦略的統合、ESGパフォーマンスとの関連を分析した。辞書ベースのスコアリングとパネルデータ回帰を用い、DELがこれらすべてに正の関連を持つことを示した。

Eny Maryanti, Fauziatun Najwa, Sarwendah Biduri

インドネシア証券取引所の消費者向け企業30社（2020-2024年）を対象に、グリーンイノベーションが企業業績に与える影響を、ESGパフォーマンスを媒介変数、財務制約を調整変数として検証。グリーンイノベーションは企業業績に直接正の影響を与えるが、ESGパフォーマンスには影響せず、ESGパフォーマンスは企業業績に負の影響を与えることが示された。財務制約はESGパフォーマンスと企業業績の関係を強化する。

Al Al-Jarrah

本レビューは、ESG報告が企業の財務業績に与える影響を体系的に検討し、開示の質、信頼性、比較可能性、ガバナンスと保証メカニズムが重要であることを示す。ESG報告は一般的に収益性や市場評価、投資家の信頼向上と関連するが、その効果は開示の質やグリーンウォッシングリスクなどに依存する。ESG報告を統合的な価値創造の枠組みとして再定義する。

O.S. Fedorova

本論文は、CSRD指令とESRS基準の実施下で、サステナビリティ報告におけるナラティブ要素の役割が、補助的な記述から戦略分析や印象管理の手段へと変容したことを分析する。ナラティブターン概念に基づき、報告が企業ストーリーテリング化し、グリーンウォッシングのリスクが生じることを指摘。EU指令2022/2464とESRS 1の内容分析により開示義務の程度を体系化し、バイエル社の2024年報告書を事例に、二重重要性与「セーフガード条項」の実践を…

Gaofei Wang, Yong-Hai Wang

中国の上場非金融企業2015-2023年のデータを用い、ESG格付けの乖離が銀行融資額に与える影響を検証。乖離が大きいほど融資額が低下し、銀行がデフォルトリスクを懸念するメカニズムが示唆された。非国有企業や情報開示が弱い企業で影響が顕著。

Ruiqi Chen, Wenjie Xu, Yunmin Chen +3

地層貯留（GCS）におけるCO2の長期的挙動を統合数値モデルで解析。溶解・反応・重力駆動リップニング等の相互作用を再現し、500年後の溶解トラップが42.8%に達する一方、反応性トラップは1%未満と定量化。低い鉛直浸透率が溶解トラップへの遷移を阻害することを示した。

Ridwan Ramadhan

本研究は、インドネシア証券取引所上場のエネルギー企業28社（2020-2024年）を対象に、環境パフォーマンスと炭素排出開示が企業価値に与える影響を分析。環境委員会を調整変数として用いた。結果、環境パフォーマンスは企業価値に有意な影響を与えないが、炭素排出開示は正の有意な影響を与えることが判明。環境委員会は環境パフォーマンスの影響を強化するが、炭素排出開示の影響は弱める。市場は環境情報の種類によって異なる反応を示すことを示唆。

Chen Chen, Xingyue Li, Shijia Zhou +5

羌塘高原の塩類・アルカリ性土壌5種を調査し、炭素貯蔵形態と微生物酵素活性の関係を解析。炭酸塩リッチなソーダ土壌は炭素含有量が高いが、その多くは不安定な形態であり、酵素活性との有意な関係は見られなかった。炭素貯蔵と微生物分解は連動せず、総炭素量のみで安定性を評価すると過大評価につながることを示した。

Yang Liu, Pai Wen, Ailian Wang

内モンゴル中西部の植生炭素吸収源の安定性を、時系列解析、XGBoost-SHAP、MaxEntモデルを用いて評価。2014〜2023年のNEPは微増傾向で、約25,500km2が炭素吸収源と排出源の間で変動。気温変動がNEP変動の約62%を説明し、将来シナリオではSSP245とSSP370でリスクが広がる。

Siti Rokhaniyah, Siti Afidatul Khotijah, Herlina Manurung +2

本研究は、ジャカルタ・イスラム指数（JII）上場企業を対象に、炭素会計が企業の持続可能性（経済・社会・環境の各側面）に与える影響を重回帰分析で検証した。結果、炭素会計は持続可能性の全側面に正の影響を与え、企業が意思決定に持続可能性を統合することを促すことが示された。また、企業は経済側面を優先し、社会・環境側面への配慮が不足していることも明らかになった。

N. Levchenko, A. Bobrakov, M. V. Chechel +2

本論文は、建物のエネルギー効率向上におけるBEM（建物エネルギーシミュレーション）技術の役割を分析する。BEMが新築・既存建物のエネルギー消費計算を自動化し、省エネ設計の選択を支援することを示す。また、BIMとの統合の重要性を強調し、都市スケールでのエネルギー効率評価手法を検討する。ウクライナの戦後復興への応用可能性にも言及する。

Abhishek Vijay Jadhav, V. Bogar

本研究は、普通ポルトランドセメント（OPC）の代替としてフライアッシュベースのジオポリマーコンクリート（GPC）を評価し、NaOHとNa₂SiO₃の比率が強度と耐久性に与える影響を調べた。80℃の熱養生により初期強度が向上し、特に0.5:1の配合で顕著だった。OPCと比較して28日強度はやや低いものの、機械的特性は同等で、透水性が低く、ジオポリマー化が確認された。

F. Arif, Areeba Khan, Asad-ur-Rehman Khan

本研究は、カラチの都市部にある鉄筋コンクリート橋を対象に、ISO 14040に準拠したLCAを実施し、ライフサイクル全体のCO2排出量を定量化した。建設・維持管理・運用段階を含む総排出量は約1,167万kg CO2-eqで、レディーミクストコンクリートと鉄筋が主要な排出源であることを明らかにした。低炭素材料の採用や効率的な設計の重要性を提言している。

Pelin Tezcan, S. Cleghorn, Aedan Callaghan

マスティンバー建築の音響床組におけるコンクリート打設に代わる乾式サブフロアシステムの導入が、建物のGWPを大幅に削減できることをLCAで実証。リサイクル・バイオ素材の活用と音響性能の両立を示し、低炭素建築設計の指針を提供。

Gabrielė Vidrinskienė, Violeta Motuzienė

本研究は、集合住宅の改修における外壁材料の選択がライフサイクル全体のCO₂排出量に与える影響をLCAを用いて評価した。従来の断熱材と持続可能な代替材を比較し、バイオ由来材料が最も低い排出を示すが、バイオ炭素の計上方法や廃棄シナリオに結果が依存することを明らかにした。多基準分析により、対象建物に最適なシステムを推奨している。

Arjun Singh, A. Jain, G. Sancheti

本研究は、インドの基準に基づいて設計された独立フーチング基礎の体化炭素とコストを評価した。コンクリート量削減と鉄筋量増加の戦略を比較し、多くのグレードで体化炭素とコストが削減できることを示した。基礎設計における材料最適化の重要性を強調している。

Fnu Aishwariya Kannan R. Uma, Nandini Jagannarayan

本レビューは、グリーンフィンテックの経済的視点からの最新研究を整理する。AI、ブロックチェーン、ビッグデータなどのデジタル技術が、環境リスク評価、炭素市場の透明性向上、グリーン投資の民主化にどう貢献するかを論じる。インドのデジタル金融エコシステムを事例に、新興国での気候金融への応用可能性を示す。学際的な研究の不足を指摘し、今後の研究課題を提示する。

Cheng Qian, Fan Yang, Yu-Zhou Jiang +1

都市交通ネットワークにおける炭素排出量の正確な算定と監査の信頼性向上のため、オフチェーンストレージとオンチェーンエビデンスを組み合わせた3層ハイブリッドブロックチェーンを提案。MySQL、IPFS、Hyperledger Fabricを統合し、スマートコントラクトによる自動監査パイプラインを構築。大規模データセットでの検証で高い堅牢性を示し、手動監査を置き換える可能性を実証。

Yu Hu, Xiaofang Chen, Xin Chen +1

本論文は、中国A株上場産業企業の2010-2021年のパネルデータを用いて、デジタルトランスフォーメーション（DX）が企業の炭素排出削減に与える影響を実証分析した。生産効率の向上と情報開示の質の向上が媒介経路として重要であり、国有企業や厳しい環境規制下の企業、ハイテク企業で効果が大きいことを示した。AI、ブロックチェーン、クラウド、ビッグデータなどの各デジタル技術が環境ガバナンスに有効であることも確認した。