論文・プレプリント

Karolína Chalupová, Martin Šrámek, Matěj Kostka +3

ペルーのアンデス地方におけるコーヒー農林業システムの日陰木Pinus tecunumaniiについて、種特異的なアロメトリック式を開発した。22本の樹木をサンプリングし、DBHと樹高から地上部バイオマスを予測するモデルを構築。1本あたりの炭素蓄積は8.8〜469.2kgと推定され、炭素会計の精度向上と持続可能な管理に貢献する。

Nguyen Thanh Quang, Nguyen Ngoc Bach

ベトナムを事例に、稲わらを原料とするバイオエネルギー供給チェーンの循環性と持続可能性を評価した研究。農業残渣の有効活用による再生可能エネルギー供給と廃棄物削減の両立を検討する。アジア新興国における農業由来バイオマスの実装可能性を示す。

Jingxiu Xie

本稿は、化学産業およびエネルギー転換の最前線における触媒工学の役割を論じるレビュー／解説とみられる。触媒は再生可能エネルギー由来の化学品・燃料製造や脱炭素プロセスの鍵技術であり、産業脱炭素の基盤を成す。抄録がなく、具体的な知見や定量結果は確認できない。

Edson Souza de Deus, Cássio Aurélio Suski, Débora Souza Alvim +4

ブラジル・サンタカタリーナ州を対象に、固定・移動発生源を含む地域排出インベントリを構築し、WRF-Chem（5km解像度）でCO₂・CH₄・COの時空間分布を評価した。2022年基準に対し、バイオ燃料への段階的転換を想定した2030・2040・2050年シナリオをシミュレーションし、2050年にはCOで6〜8%、CO₂で15%、CH₄で最大17%の濃度低下を予測した。WRF-Chemは気候緩和策と地域エネルギー計画の政策支援ツールとして…

Sohee Kim, Sangwon Choi, Brian H. S. Kim

韓国225の市郡区の2019年クロスセクションデータを用い、STIRPAT枠組みと空間操作変数モデルで都市化率と運輸部門CO2の関係を分析。空間的自己相関を確認し、空間誤差モデルが最適。都市化率は一貫して排出を有意に減少させ、人口・GRDP・地方所得税は正、高齢者比率は負に作用する。コンパクトな都市構造と公共交通の効率性が排出削減に寄与する可能性を示す。

Elisa Grugni, Davide Bezzana, Mattia Guerini

炭素農業の大規模普及を阻む高コスト・モニタリング・永続性リスクに対し、本論文はエージェントベースモデルで農家の土地利用選択を分析する。行動ベース補助金は普及が速いが政策コスト増と食料生産への脅威を招き、成果ベース支払いは経済的持続性を確保するが環境改善は弱い。ハイブリッド設計を含むトレードオフを明示し、EU農業部門の気候政策設計に示唆を与える。

Fauziah Abu Bakar, Mohamad Maulana Magiman, Hassan Alli +3

薬用植物廃棄物（MPW）はリグノセルロース系バイオマスを豊富に含み、再生可能エネルギー原料として有望である。本レビューは熱化学変換（トレファクション、熱分解、ガス化、水熱炭化）を整理し、バイオオイル30-55wt%、バイオ炭20-35wt%、コールドガス効率55-70%等の収率を示す。MPW由来バイオ炭は乾燥原料1トンあたり約2-3t CO₂-eqの炭素隔離に寄与し、土壌保水・養分保持を改善する。原料変動性や政策ギャップが課題だが、触媒…

Anna Misztal

中東欧6カ国（ブルガリア、チェコ、ハンガリー、ポーランド、ルーマニア、スロバキア）の運輸・倉庫部門を対象に、2014〜2024年のGHG排出変化をLMDI分解やTapioデカップリング等で分析。強いデカップリングはブルガリアのみで、他国は拡大的カップリングまたは拡大的負のデカップリングを示した。移行の質はブルガリアとルーマニアで改善したが、チェコ・ポーランド・スロバキアでは悪化し、質の変化は総排出量の変化と必ずしも一致しないことを示す。

Dagogo Mackintosh Africanus Bob, Efoke Matthew U.

ナイジェリアの潮力エネルギー潜在力を系統的文献レビューで評価した研究。ニジェールデルタ、ボニー川、ラゴス潟などで有望な潮汐条件を確認し、予測可能な発電・エネルギー安全保障・沿岸電化への貢献を指摘。一方、高資本コスト、技術制約、政策枠組みの弱さ、系統統合の課題が大規模開発を妨げていると結論づけ、国家海洋エネルギー政策の策定を提言する。

Alen Selmanović, Mehrija Hasičić

サラエボの実測12か月負荷データを用い、HOMER ProでPV3〜5kWと蓄電池の6構成を25年間評価した。3kW PV（蓄電池なし）がNPC・LCOE最小（0.137 BAM/kWh、系統比28%減）で、単純回収17年・IRR3.8%。蓄電池は自給率を高めるがLCOEを0.198〜0.202 BAM/kWhに押し上げ、ゼロ売電制度下では自家消費優先の容量設計が経済的に有利と示す。

Isah Sani

本論文は、需要供給ギャップや系統不安定、化石燃料依存に直面するナイジェリア電力部門を対象に、再エネ統合の課題・技術革新・政策枠組みを検討する。インフラ制約、規制のボトルネック、資金不足を主要障壁として特定し、スマートグリッドやIoT、バイオエネルギーに機会を見出す。規制改革・技術革新・制度ガバナンスの協調と、多層戦略の必要性を論じる。

Sohyun Baek, Dayeon Lee

本論文は、個人のカーボンニュートラル（CN）行動の習慣化を支援するAIベースのオンラインツールの開発を報告する。行動変容・習慣形成の理論をAIによるパーソナライズされたフィードバックやナッジに組み込み、日常生活における脱炭素行動の定着を促すことを狙う。AI技術を環境・サステナビリティ課題に応用するGX×AIの交差領域に位置づけられる。

Amrhein SKT, Most T, Walther C

地中CO2貯留サイトの長期漏洩リスクを、透水係数や粘度などの不確実な岩層パラメータを考慮した一次元漏洩モデルで評価する手法を提案。ドイツのKetzinとカナダのQuestの2サイトで検証し、シール層特性のばらつきがモデル出力変動を支配することを示した。パラメータ数が少なく初期構想段階の安全性評価や追加知見の必要性定量化に有用。

Grasu S

本稿は2020〜2024年のサウジアラビア再エネ産業の展開を、国家再エネ計画やグリーンファイナンス、税制優遇、補助金改革などの政策・金融インセンティブに着目して分析する。SWOT枠組みと統計データを用い、太陽光・風力資源と財務力、Vision 2030目標を強みとする一方、石油依存や技能人材不足を脆弱性として指摘。太陽光の急拡大と風力の萌芽、グリーン水素での世界リーダー志向を確認する。

Yasin Ghad Yi, Muhammad Saqib S, SAMKARI HS +4

IoTと説明可能AI（XAI）を統合し、建物エネルギー管理の運用支援フレームワークを提案。合成ベンチマークデータでRidge回帰がMAPE5.45%・R²0.63を達成し、LIME・SHAPで温度とHVAC使用が主要因と確認。DiCEによる感度分析とルールベース意思決定モジュールで、再エネ考慮型の系統需要推定と運用アクションを提示する。

V KKK, Padmasree PK

本研究はインドの銀行におけるグリーンバンキング推進の障壁を、11名の専門家パネルと解釈的構造モデリング（ISM）およびMICMAC法で分析した。15の障壁のうち12が最重要とされ、全て高い駆動力と依存力を示し相互依存的であることが判明した。さらにグリーンボンド発行銀行と未発行銀行のBRSR報告書を内容分析で比較し、規制当局・政策立案者・銀行への実務的示唆を提示する。

(著者不明)

本稿は、将来の代替燃料（アンモニア・水素・メタノール等）への転換を見据えた「マルチレディ船」のコンセプトを紹介する。既存船を新燃料に対応可能な設計として建造し、後の改修で燃料転換を図る考え方を提示する。海運の脱炭素化に向けた船舶設計側からの対応策を示す内容とみられる。

(著者不明)

本稿は、脱炭素化に向けた日本とオーストラリアの制度的連携のあり方を、CCSと水素を事例に検討する。両国間の資源・技術・政策の補完関係に着目し、国際的な制度設計や協力枠組みの課題を論じる。日本のエネルギー安全保障と脱炭素戦略を結びつける視点を提供する。

Thupsee, Mohammud

モーリシャスを事例に、ICE車とBEVの総所有コスト（TCO）とエクセルギー効率を2026〜2031年で比較した。BEVは100kmあたりの運動エネルギー支出を79.4%削減し、太陽光自家消費併用時はほぼ100%の節約となる。輸入税制優遇により5年・75,000kmで約41万ルピー（約8,500ドル）の純節約が得られることを示す。

Cheng, Tianjiao, Onoda, Hiroshi

日本の代表的ごみ焼却施設（300t/日）を対象に、13の炭素管理経路を化石炭素収支で統一し、10電力地域別・時間分解・モンテカルロ分析で気候影響を評価した研究の完全なデータとコード。R1改訂版として捕捉境界の統一や地域層の再構築を行い、全数値・図表を単一スクリプトで再現可能にした。