論文・プレプリント

Rissman J.

本論文は、鉄鋼・セメント・化学など主要排出産業を対象に、脱炭素化技術と政策手段を2070年まで俯瞰的にレビュー・評価する。電化、水素、CCUS、素材効率、循環経済などの緩和ドライバーを整理し、産業部門の長期脱炭素経路と政策設計上の課題を提示する。

Yan R.

インドの住宅冷房（エアコン等）の普及と脱炭素化の歩みを、2000年以降の政策展開とともに整理した研究。冷房需要の急増が電力・排出に与える影響と、効率規制や再生可能エネルギー導入との関係を論じる。新興国の冷房需要と脱炭素目標の両立という論点を提示する。

Bulnes F.K.

ネットゼロ炭素排出を目指すマイクログリッドについて、設備投資費（CAPEX）と運用費（OPEX）を推計した研究。分散型電源と蓄電を組み合わせた脱炭素型電力システムの経済性評価に焦点を当てる。抄録がなく詳細は不明だが、再エネ主体のマイクログリッド導入判断に資するコスト試算を提示するものとみられる。

Ugel D.

発電用大型ガスタービンのロータ設計を、ネットゼロ排出目標への移行という観点から比較分析した工学研究。設計上のトレードオフを整理し、脱炭素時代におけるガスタービンの役割を技術面から検討する。抄録がなく詳細な知見は限定的。

Garvey A.

英国の食品システム由来排出を対象に、食習慣・需要側の変化がネットゼロ達成にどれだけ寄与するかを分析した研究。供給側の技術対策だけでなく、消費パターン転換（肉類削減等）の削減ポテンシャルを定量化する点が特徴。食品・農業セクターの脱炭素経路と政策設計に示唆を与える。

Thakker V.

本論文は、ネットゼロ排出と持続可能な循環経済の実現に寄与するエコイノベーションを評価・ランキングする手法を提示するものと推測される。アブストラクトが入手できないため、具体的な評価指標や対象技術、実証結果は不明である。タイトルからは、複数のエコイノベーションを比較し優先順位づけする枠組みを扱う研究と位置づけられる。

T. Rokicki, P. Bórawski, Aneta Bełdycka-Bórawska +1

欧州12入札ゾーンの2019〜2025年の73万件超のデータを用い、翌日負の電力価格を予測するXGBoostフレームワークを構築。入札前変数（価格履歴・カレンダー・構造的負荷）が強い予測信号となり、市場間の移転性は部分的で地域校正が必要と判明。負の価格は柔軟性不足の直接証拠ではなく、余剰吸収が限られる市場構成のスクリーニング信号と解釈される。

Pedro Igor de Araújo Rêgo, Augusto Cesar de Mendonça Brasil, Paulo Cesar Marques da Silva

本論文はPRISMA 2020に準拠した系統的レビューにより、鉄道インフラ建設に伴うCO₂eq排出をLCAで定量化・削減した研究を整理した。365件から34件を精査し、セメント・コンクリート・鉄筋・トンネル・土工・現場エネルギーが主要ホットスポットであることを示す。19件が削減効果を報告し、アルカリ活性スラグ枕木で約29%、低炭素プレキャスト部材で48〜51%等の削減例がある。ブラジルでは診断的研究のみで、地域別排出係数と実証事例の整備…

Dumitru-Cătălin Vasile

本論文は、AIとビッグデータ分析が海上サプライチェーンを航海・港湾・保守・可視化の4層で最適化する可能性を検討する。ETA予測誤差0.25〜5%、コンテナ取扱時間最大25%削減、アイドル設備15〜20%削減などの報告成果を整理し、AISデータ・機械学習・デジタルツインを結ぶ4層フレームワークを提案。黒海最大のコンスタンツァ港を事例に段階的導入ロードマップを示し、データ品質やサイバーセキュリティ等の障壁も分析する。

M. Seraj, Abdulmajeed Tsowa Muhammad, Turgut Tursoy

サブサハラアフリカ38カ国・2000〜2019年のデータを用い、MMQRで金融包摂と再生可能エネルギー消費がSDG達成度に与える分布的な影響を分析。金融包摂は全分位で正に有意、再生可能エネルギーは資本コストや非効率バイオマス混在のため負に有意。FDIは汚染避難所仮説通り負の影響を強める。政策・開発金融への示唆を提示。

Y. O. Korzhov

本稿はエネルギー転換を背景に、原子力・再エネ分野のステークホルダー管理、社会的操業許可（SLO）、技術リスクの心理測定、スタートアップ投資動態を整理する。SMR・蓄電・水素・エネルギーDXへのクリーンテック資金動向を分析し、EUとウクライナのエネルギー部門を比較。制度的信頼・手続き的公正・早期の市民参加が技術の種類を問わずプロジェクト成功の鍵だと論じ、ウクライナの戦後復興に向けた脱炭素・投資魅力・社会的支持の確保策を提言する。

Shan-Heng Fu

中国の1965〜2022年マクロ時系列データにBootstrap ARDL手法を適用し、CO2排出量と石炭消費シェア・一次エネルギー消費・一人当たり実質GDPの長期共統合関係を検証。一次エネルギーの弾力性は1.108、石炭シェアは0.487と推計され、脱炭素には燃料転換とエネルギー規模抑制の両方が重要と示す。誤差修正項は年37.3%の調整速度を示し、石炭フェーズダウンとETS拡充を含む政策ロードマップを提唱する。

Azka Amin, Nora Yusma Mohamed Yusoff, Cem Işık +1

本稿はBRICS諸国を対象に、1990〜2020年のデータを用いCSARDLとMMQRで再生可能エネルギー、非再生可能エネルギー、グリーン技術革新、金融発展がCO2排出に与える影響を分析した。再生可能エネルギーとグリーン技術革新は環境質を改善し、非再生可能エネルギーと一部の金融発展は悪化させることを示す。クリーンエネルギー推進と技術投資、持続可能な金融慣行の協調が必要と結論づける。

Tian Liu, Jianguo Liu, Tao Ling +1

1980〜2022年の74カ国パネルデータを用い、エネルギー安全保障リスク（ESR）がエネルギー転換（ET）に与える影響を二方向固定効果モデルで分析。ESRはETを促進するが、経済政策不確実性（EPU）はこの効果を弱め、地政学リスク（GPR）・戦争は強める。再生可能エネルギー比率が高い国・高中所得国で効果が強く、エネルギー輸出国では資源の呪いにより負に転じる。政策環境の安定化や地政学リスクのエネルギー計画への統合、輸出国向けの差別化戦略…

Chenxi Li, Cunjing Liu

中国30省の2013〜2023年パネルデータを用い、FinTechとグリーンファイナンスの結合調和度で測る「グリーンFinTech」がエネルギー消費構造の転換に与える影響を分析。二方向固定効果モデルでは、グリーンFinTechの1標準偏差上昇が石炭消費シェアを約3.25ポイント低下させる頑健な負の関連を示す。空間ダービンモデルでは域内の負の直接効果と省間の正の間接効果が確認され、地域差と省間協調の必要性が示唆される。

Zhiwei Zhang, Zhifei Tao, Shiying Song +1

本論文は、カーボンニュートラルとエネルギー安全保障の二重制約下で、中国の新エネルギーシステムにおける天然ガスの戦略的定位が再形成されつつあると論じる。天然ガスはエネルギー安全保障のバラスト、電力系統の調整役、マルチエネルギー協調の鍵という三重機能を担い、補完エネルギーから基幹エネルギーへ移行する論理を理論的に示す。単なる橋渡しエネルギーではなく、支援性と柔軟性を併せ持つ戦略的エネルギーだと結論づける。

Binbin Shao, Han Meng, Tie Ji

本論文は、カーボンニュートラル（CN）への「深い移行」を実現するには、単一分野の技術革新ではなく、学際性・システム思考・体系的設計を組み合わせたパラダイムが必要だと主張する概念的研究とみられる。脱炭素を技術・社会・制度の複合システムとして捉え、設計志向のアプローチを提示する点が特徴。要旨が入手できないため、詳細な実証手法や事例は不明。

Fukang Ren, Bo Gu, Yurong Hu +2

電力・熱・冷熱の需給と炭素取引を統合した分散型エネルギーネットワークの多目的最適化モデルを提示。需給の不確実性を考慮し、コスト・排出・効率のトレードオフを扱う。地域レベルの脱炭素運用設計に寄与する。

Souad Lakjiri, Mohammed Ouassaid

モロッコの公立病院は機能ベッド当たり年約10MWh、全国で約236GWhを消費すると推計。TRNSYSによる手術室棟の動的解析では、床面積1%未満の手術部門が病院電力の5.12%を占める高集約ぶりを示す。PV・蓄電池導入シナリオでは系統輸入が年128.56MWh減(37.47%削減)となり、ESCO資金と医療廃棄物発電を組み合わせた分散型導入の有効性を提示する。

Muhammad Uzair Ansar

本論文は2010年から2025年にかけての欧州のエネルギー安全保障政策を、ロシア依存からの脱却と構造的再編という観点から分析する。ロシア産化石燃料への依存低減、再生可能エネルギーへの転換、エネルギー供給網の多元化が主要テーマとなる。欧州の政策転換が脱炭素化と安全保障の両立をどう図るかを示す。