論文・プレプリント

M Pattanaik, Jitendra Mahakud

25カ国の企業レベルデータ（LSEG、2010〜2022年）を用い、エネルギー不確実性が企業の再生可能エネルギー消費に与える影響を産業・年固定効果付きOLSで分析。エネルギー不確実性は企業の再エネ消費を正に押し上げ、その効果は産油国・非産油国、エネルギー多様化度、新興国・先進国で異なる。地政学・気候・貿易の不確実性が高まる中、企業の再エネ移行の必要性を実証的に示す。

FAYOU H, Kaddachi H, Ali B +1

北アフリカ6カ国・2000〜2022年のパネルデータを用い、気候被害が一人当たりGDP成長に負の影響を与えることをSystem GMMで示した。政治安定性は直接的に成長を押し上げるだけでなく、気候被害の係数を有意に緩和する。さらにグリーンFDI流入がこの緩和効果を増幅させ、再生可能エネルギーやグリーンインフラへの投資が衝撃を吸収することを示唆する。

Holdsworth AF, Ireland E, Baidak A +10

使用済核燃料（SNF）からの放射線分解による水素製造を提案。137Cs等の高発熱核種を分離し専用線源とすることで、閉鎖燃料サイクル下でも水素を製造可能とする。世界のSNF備蓄で水素需要の約60%（年間約900億ドル相当）を賄えると試算。廃棄物を資源化し、原子炉運転から水素生産を切り離す点が特徴。

(著者不明)

本稿は日本の畜産分野における温室効果ガス削減研究を紹介するものである。家畜由来のメタン・一酸化二窒素などの排出削減に向けた国内研究の動向を概観する。農業分野の脱炭素はScope 3やサプライチェーン排出量の観点からも重要性が高まっている。

Koudahenou

本論文はトーゴの都市・農村間の電化格差、輸入依存、バイオマス依存を背景に、HOMER Proを用いたハイブリッド再生可能エネルギー構成を5クラスターで最適化した。小規模村落ではPV+蓄電池でLCOE 0.0765 USD/kWh、沿岸部ではPV+ディーゼル+蓄電池で0.126 USD/kWh、工業地帯では系統連系PV+BESSで0.1016 USD/kWh・回収期間5.2年・IRR16.5%を達成。ディーゼルペナルティや規模のパラドック…

Goffredo, Sergio, Dâmaso, Mafalda, Vlassis, Antonios

StreamSCAPESプロジェクトの一環として、VODプラットフォームと映像業界がバリューチェーン全体で気候移行にどう取り組むかを、業界調査と18件のインタビュー、文献レビューで分析。大規模事業者は炭素会計や再エネ導入を進める一方、中小は遅れ、配信・データ処理の透明性や標準化手法が不足。AIの環境フットプリント評価も未成熟で、業界は標準化・測定ツール・政策枠組みを求めている。

Sutiyoso, Hanif Santyabudhi, North, Laurence, Spingys, Carl +1

本研究は、洋上CCS監視に資する1〜10kHzの音響信号に対する光ファイバDASの応答を実験室で検証した。水充填音響パルス管を用い、ハイドロフォンと比較した結果、DASは信号を検出したがSN比は低かった。ファイバ設置・結合条件が感度を大きく左右し、静水圧単独では応答が決まらないことを示した。既存ファイバ網をCCS音響監視に活用するための初期較正枠組みを提供する。

Groen, Jort, Peekel, Arno, Yap, Min Hui

EUのREFORMERSプロジェクトは、再生可能エネルギー・蓄電池・水素を統合した「Renewable Energy Valley（REV）」の概念を推進する。デジタルツインを中核技術とし、デルフト工科大学の小規模ラボ（レベル1）、アルクマール地域の実証（レベル2）、欧州6地域への複製（レベル3）という三層リビングラボ手法でスケーリングを図る。2MWh蓄電池導入だけでは系統混雑が解決せず、集合的契約や容量配分ルールの必要性を実証的に示し…

Llopis, Guillermo

SOMA AIが公開するAI推論の排出・資源係数データセットのv2版。組込ハードウェアと学習負荷の償却項を追加し、フランス・フィンランドの電力グリッド行、商用モデルクラス対応表、整合性チェッカーを新たに収録した。企業がAI利用をScope 3カテゴリ1として算定するための係数を、地域・モデルクラス別に提供する。

Chen, Yang

本リポジトリは、中国が「汚染避難所」から脱炭素技術の供給国へ転換したことを示す論文の分析コード・処理済みデータ・図表を収録する。GLORIA v060のMR-SUTによる1990〜2024年のembodied emission会計、MEIC v2汚染物質結合、構造分解、太陽光・蓄電池・EV輸出の回避排出量会計、変化点分析を組み合わせる。中国の輸出構造変化が世界の排出削減に与えた影響を定量化する。

Howarth, David, Quaglia, Lucia

EUの産業政策、特に脱炭素化・デジタル化に必要な年間数千億ユーロ規模の投資をいかに調達するかを論じる。資本市場同盟（CMU）改め貯蓄投資同盟（SIU）は金融統合を通じて民間資本の動員を促すが、欧州金融の構造的弱点と政治的障壁により限界がある。SIUは有効な資金調達戦略の必要条件だが、国・EUレベルの公的投資能力強化なしには十分条件たりえないと結論づける。

Castrillo, Maria, Iglesias Blanco, Jaime, López García, Álvaro

Wattnetは、欧州の電力消費に伴う炭素フットプリント（CF）と水フットプリント（WF）を15分解像度で同時評価するオープンソースツールである。国境を越える電力輸出入と地域の電源構成を考慮した電力フロー追跡手法を実装し、2024年の複数地域で比較した。結果、電力フローと時間変動を無視するとCF・WFを大きく誤推定し、脱炭素と水使用のトレードオフ（特に貯水池水力）が明らかになった。データセンターのワークロードスケジューリングや政策立案に…

Jorge do Vale, João F. P. Fernandes, Mário Monteiro Marques +1

本論文は、海運セクターの脱炭素化規制とエネルギー安全保障の要請を背景に、ハイブリッド及び全電気船舶（AES）の統合オンボードエネルギーシステムをレビューする。国際・EU・ポルトガルの政策動向、機械推進から統合電力への変遷、蓄電技術・代替エネルギー・エネルギー管理戦略を整理し、発電・貯蔵・配電・運用を一体で設計するシステムレベル戦略の必要性を指摘する。マルチドメイン modelling や一貫した性能指標、ミッション志向のエネルギー管理な…

Jia Y.

深部炭層メタン（CBM）貯留層のフラクチャリング水平坑井を対象に、ガス生産量を予測するモデルを提示した研究。炭層メタンは天然ガス系の化石燃料でありつつ、炭鉱メタン回収・排出削減の文脈でも注目される。要旨がなく、モデル手法や検証結果の詳細は不明。

Bergougui B.

地政学的リスクがグリーン水素イノベーションに与える影響を、政策エコシステム・ガバナンス・エネルギー貧困・各国の異質性という観点から分析する研究。要旨が未取得のため詳細は不明だが、分断時代における水素技術普及の条件を国際比較で捉える枠組みを提示するものと推測される。

Yap J.

1972年から2020年までの水素経済に関する研究・開発・社会的期待の変遷を歴史的に分析した論文。水素が繰り返し政策アジェンダに浮上しては後退してきた「期待のサイクル」を跡付け、脱炭素時代における水素戦略の教訓を提示する可能性がある。抄録がなく詳細な知見は不明。

Zhang L.

CCUS設備におけるCO2圧縮工程の電力コストを、電力価格裁定を活用した蓄電スキームで削減する技術経済最適化を検討した研究。時間シフト型の蓄電運用により圧縮コストを低減できる可能性を示す。脱炭素インフラの運用コスト最適化に資する。

Li Q.

CO2の吸着・脱離プロセスを自己発電型センシングでモニタリングする可能性を検討した研究とみられる。詳細な抄録がなく、手法・対象・成果は不明。CCUS設備の運転監視や省エネ最適化に資する基礎的知見として位置づけられる。

Li Z.

CCUS-EOR（二酸化炭素回収・貯留を用いた原油増進回収）プロジェクトの経済性を評価する手法を研究・応用した論文。抄録が入手できないため詳細は不明だが、CCUSの事業性評価フレームを扱う点で、脱炭素技術の投資判断や政策設計に関わる内容と推測される。

Peng D.

中国を対象に、グリーンファイナンス・環境税・産業のエコロジー化が炭素中立目標に与える影響をARDL-誤差修正モデルで実証分析した研究。マクロ時系列データから各政策手段の長短期効果を推定し、炭素排出削減への寄与を検証する。中国のカーボンニュートラル政策設計に実証的示唆を与える。