論文・プレプリント

Levente Biró, Norbert-Botond Mihály, A. Cormos

本論文は、化学ループ法を用いたCO2回収とブルー水素製造を統合するカルシウム-銅複合システムのモデル開発の初期段階を提示する。速度論パラメータの検証を行い、単一運転サイクルにおける工業プロセスの経済的影響をケーススタディで検討した。プロセスの収益性維持には複数の技術システムの組み合わせが必要であることを示唆している。

Enoch Temiloluwa Olonade, M. Oladosu, M. Abah +3

本レビューは2020〜2025年の文献を基に、グリーン水素の製造・貯蔵、AI活用のスマートグリッド管理、磁場・慣性閉じ込め核融合の現状を整理する。再エネ水素ネットワークと核融合支援発電を組み合わせ、電力網の信頼性向上と水素バリューチェーン全体の排出削減を図る統合構想を提示する。資本コストや電解装置劣化、核融合の技術的未成熟などの障壁と政策・研究優先事項を論じる。

Tahani S. Alotaibi

再生可能エネルギー由来の水素をハーバー・ボッシュ法でアンモニアに転換し、LNG冷熱回収を組み合わせた併産システムを提案。人工ニューラルネットワーク（ANN）と多目的遺伝的アルゴリズム（MOGWO）を組み合わせ、技術経済的な最適化を行う。グリーンアンモニアのコスト低減とエネルギー効率向上の可能性を示す。

Raka Pradipta Permadi, Noor Rahmini

本論文はインドネシアにおける炭素税の設計・導入が経済成長とグリーン投資に与える影響を分析する。IDR 30,000/tCO2eの最低税率では税収が2019年の約19.16兆ルピアから2025年に23.65兆ルピアへ増加し、USD 5/tCO2eの国際水準では年間約76.36兆ルピアに達すると推計。歳入リサイクルや脆弱層保護、予測可能な価格シグナルにより、環境と経済のダブルディビデンドが可能と結論づける。

Pei Liu, Dong-Ping Song

本研究はシステムダイナミクス手法を用い、グリーンクレジットと炭素取引が代替燃料船の普及とGHG排出削減に与える影響を分析する。中国の主要港に寄港するフィーダー船隊への適用の結果、グリーンクレジットは普及を大きく加速し排出を削減する一方、炭素取引は価格が低く効果が限定的であった。船価やメタノールのグリーン化速度、従来燃料価格も排出量に影響し、複数の金融手段の組み合わせが海運脱炭素化を促進すると示唆する。

Lea Fobbe, Robin von Haartman, Per Hilletofth +2

本論文は、製造業のエネルギー管理（EnM）をサプライヤーへ拡張し、サプライチェーンマネジメント（SCM）に統合する際の推進要因と障壁、およびサプライヤー選定におけるEnM基準の扱いを、スウェーデン製造企業への全国オンライン調査で分析した。組織的・経済的要因が個別には最重要視される一方、要因群としてはサプライチェーン関連要因も重要であることを示す。さらに、サプライヤー選定では依然として経済基準がエネルギー関連基準より重視されるという「サプ…

Rongrong Li, Yuanfan Li, Qiang Wang

60カ国・2010〜2022年のパネルデータを用い、AI発展と再生可能エネルギー消費シェアの関係を固定効果・動学的閾値モデルで分析。AIは再エネ比率を高めるが、その効果は高所得国で強く、中所得国では応用チャネルが有意でない。政治的・金融的安定性が関係を強化し、経済安定性は限界的逓減を示す。AI主導の転換には安定したガバナンスと強靭な金融が不可欠と結論。

Di Wang, Youwei Zhao

本論文は、発展途上国および移行経済国におけるエネルギー改革が、実質的に炭素価格と等価な価格シグナルをどの程度生み出しているかを多国間データで検証する。明示的な炭素税やETSだけでなく、燃料補助金改革や価格規制の変更を通じた間接的な炭素価格シグナルに着目する点が特徴である。日本企業が新興国で事業展開する際の炭素コスト見通しや移行リスク評価に示唆を与える。

Ruixin Wang, Yanqing Wang, Ming Cao +1

中国の炭鉱メタン（CMM）政策163件をLDAで分析し、4つのテーマを抽出。1988〜2025年で炭鉱ガス安全管理が継続する一方、メタン利用と低炭素移行が近年顕著に。PMC指標による12政策の評価では総合一貫性は許容〜優秀だが、政策適時性・政策手段・対象主体の次元が低く、今後の政策設計上の課題を指摘。

Frank Agyemang Karikari

アフリカ43カ国・2000〜2022年のデータを用い、空間ダービンモデルで気候脆弱性・適応準備・ガバナンスが持続可能な開発に与える影響を分析。気候脆弱性は直接効果−0.352に加え、近隣国からの間接効果−1.243と総効果の78%を占める大きなスピルオーバーを示す。ガバナンスは正の直接効果を持つが波及効果はなく、適応準備は直接効果なし・間接効果のみ有意。開発課題の越境性を示し、地域協調の必要性を訴える。

Asad Ullah, Junfeng Jiang, Mashael Bakhit +2

OECD諸国2000〜2023年を対象に、廃棄物管理・クリーンエネルギー移行と環境パフォーマンスの関係を、グリーンガバナンス品質による調整効果を含めて分析。CS-APQR（横断面拡張パネル分位点回帰）を用い、CO2排出量の分位点ごとに異質な効果を検出した。廃棄物管理は低排出分位でCO2を増加させ、クリーンエネルギー移行は多くの分位で排出を削減。ガバナンス品質の高さが廃棄物管理の悪影響を緩和することを示す。

Tao Sheng, Yu Changxing, Jiaxing Meng +4

本レビューは、微生物強化炭層メタン（MECBM）技術を網羅的に整理し、メタン生成量を左右する石炭基質特性と微生物環境パラメータを検討している。前処理・栄養刺激・微生物強化という主要経路の機構と限界を分析し、IPCCガイドラインに基づく炭素排出会計で各経路の削減貢献を定量化した。栄養刺激が理論上最大の削減効率（0.75〜6%）を示す一方、メタン転換率の低さから実際の削減寄与は理論限界を大きく下回ると結論づけている。

Fakhrullah Fakhrullah, Mingxing Li, Sher Khan +1

本論文は、中国・インド・ブラジル・メキシコ・ロシア・インドネシア・トルコのE7諸国を対象に、2000〜2021年の消費ベース（貿易調整後）CO2排出の要因を再検証する。MMQR、ウェーブレット分位相関、クロス・クォンタイルグラムを組み合わせ、所得弾力性が排出分布に沿って低下すること、再生可能エネルギー普及が高排出域で最も排出削減的に働くことを示す。単一の平均弾力性では説明できない異質性を明らかにし、脱炭素政策は時間軸と分布を考慮すべきと…

Chien‐Chiang Lee, Zihao Yuan

本稿は気候リスク（CR）が再生可能エネルギー転換（RET）に与える直接影響を国際比較で検証した。CRはRETを有意に阻害し、その経路は再エネ技術革新の停滞と非再エネ依存の強化という二重経路で作用する。影響はエネルギー組織加盟、貿易動向、炭素強度、人的資本、森林被覆など国特性により異質である。

Xuanye Cai, Peng Liu

顧客国が導入する気候政策が、グローバルサプライチェーン上流のサプライヤー企業の炭素排出強度に与える影響を実証的に分析した研究。政策シグナルが国境を越えて調達先の脱炭素行動を促すメカニズムを示唆し、Scope 3管理やサプライチェーン・エンゲージメントの実効性を検討する上で重要な示唆を与える。

Stefanus Dimas R. Saputro, Enrique Griffin Imanuel Marbun, Elfriana Nely Royana Situmorang

インドネシア・マレーシア・フィリピン・タイ・インドの非金融企業146社、2017〜2024年の1,168社・年データを用い、ESGスコアがROEとアルトマンZ″スコアに与える影響を検証。ESGスコア単独では両者に有意な関連を示さないが、ESG論争が調整変数として作用すると、ROEには負、Z″スコアには正の有意な交互作用が現れる。ESGスコアと論争情報は分離せず同時に評価すべきと結論づける。

Najwa Arofatullabibah, Siti Nur’aidawati

インドネシア証券取引所の多金融5社・2016〜2025年のパネルデータ（50観測）を用い、サステナビリティ報告・不良融資（NPF）・資本構成が企業価値に与える影響を固定効果モデルで検証。サステナビリティ報告とNPFは有意な影響を示さず、資本構成のみ負で有意だった。同時には3変数が有意で、調整済みR²は31.51%。

ADEGOKE Bolaji Paul, Oluwaseyi Ayodele ADEDIPE

ナイジェリア・ラゴス州の消費財製造企業20社の従業員213名を対象に、サステナビリティ報告実務が消費財価格設定に与える影響を調査した。報告実務と価格設定には中程度の正の有意な関係（r=0.487, p<0.001）が認められ、報告実務が価格設定の分散の23.7%を説明した。新興国における開示と価格戦略の連関を企業レベルで示した初期の実証研究である。

Marco Avenia, Simone Terzani, Paola Musile Tanzi

2015〜2024年のSDGs報告に関する121本の論文を書誌結合・共引用・共語分析で多層的にマッピング。正当性・制度・ガバナンスの統合枠組みから、制度文脈がテーマ特化に反映され、分野が正当化志向から実装志向へ移行する2命題を検証し、双方を支持する結果を得た。5つのテーマクラスターと3つの意味領域を特定し、採用・正当化から開示品質・ガバナンス・測定への移行を描出。SME、セクター異質性、保証、市場主導レジームの研究不足も指摘する。

Dauda. Madaki

ナイジェリア上場産業企業5社の2019〜2023年パネルデータを用い、監査委員会の独立性と開催頻度がESG開示に与える影響を検証。監査委員会の独立性はサステナビリティ報告に有意な正の効果を持つ一方、開催頻度は有意な影響を示さなかった。開示ガバナンス強化には独立取締役の増員が有効と示唆する。