論文・プレプリント

Miftahul Farichah, Eka Wahyu Hestya Budianto

ASEANのイスラム銀行20社（2020-2024年）を対象に、知的資本とESG開示が企業価値に与える影響を収益性の仲介効果を含めて検証した。知的資本と収益性は企業価値に有意に影響するが、ESG開示は企業価値に有意な影響を与えず、収益性による仲介も成立しなかった。ESG開示が財務パフォーマンスに直結しにくい新興国金融セクターの実態を示す。

Margaret S. Eka

ナイジェリア上場石油・ガス企業5社の2020〜2024年パネルデータを用い、統合環境・経済会計（IEEA）開示がTobin's Qに与える影響を固定効果モデルで検証した。是正措置開示（β=0.214）と地域参加開示（β=0.193）が企業価値を有意に高める一方、環境負債・環境会計開示は有意でなかった。IFRSサステナビリティ開示枠組み下での実質的な環境・社会報告の重要性を示唆する。

Malte Bau, Sumaya Islam, Michael Wunsch

B CorpとEconGoodの認証企業172社と非認証企業2万26社をkununuの従業員レビューと照合し、認証企業の従業員評価が高い一方、認証スコアと従業員評価の間に関連がないことを示した。CFAにより両者の構成概念は部分的にしか重ならず、外部認証指標と内部従業員評価のデカップリング（乖離）を実証している。CSRの真正性理解に寄与する。

Ryan Hendrico Wijaya, Dyah Mieta Setyawati

インドネシア証券取引所のエネルギー企業15社を対象に、ESG開示と負債契約が企業規模に与える影響をパネルデータ回帰で検証。ESG開示は企業規模に正の影響を与え、収益性がその関係を調整することを示した。負債契約の影響は確認されなかった。

Dang Phuong, Bùi Thị Thu Loan, Huong Quynh Doan +1

ベトナムの商業銀行32行の与信担当者235名へのサーベイをPLS-SEMで分析。ESG開示そのものは与信判断に直接影響せず、サステナビリティ情報を利用しようとする意図が完全媒介し、与信志向の26.2%を説明する。環境要因の影響が最も大きい。開示の存在より銀行員の認知・利用意図が与信行動を左右することを示す。

Ngô Hoàng Khánh Duy

ベトナムの上場商業銀行27行を2016〜2025年にわたり観察したバランスパネル（270行）を用い、ESG開示スコア、デジタル化指数、不良債権比率と収益性（ROA）の関係を分析する研究。デジタル化が収益性に非線形に作用する可能性と、NPLの持続性、ESG開示の役割を同時に検証する設計。新興国銀行セクターにおけるESG・デジタル化・信用リスクの相互作用を定量的に示す点が貢献。

Zhixian Li

世界の有力ブランド32社（2022〜2024年）のパネルデータを用い、ESG開示スコアとブランド価値の関係を検証。合成ESGスコアとブランド価値に有意な相関は見られなかったが、ガバナンス・ピラー得点は正で有意（β=1.059, p<0.05）。トップブランドでは環境・社会よりもガバナンス開示がブランド価値を左右することを示唆する。

Asma Mechta, Zsuzsanna Széles, Ágnes Siklósi

本研究はR&D投資が企業のESGパフォーマンスに与える影響を、系統的レビューとTescoの年次報告書（2022〜2024年）の質的内容分析により検証した。R&Dは低炭素技術やプロセス革新を通じて環境面に寄与する一方、社会面の成果は限定的で、ガバナンス開示は年をまたいで類似度が高くテンプレート化が示唆された。R&Dを持続可能なイノベーションの原動力と開示の複雑性の二重の役割として位置づけている。

Zhelun Zhu, Jiacheng Liu, Ye Yuan

ESG格付プロバイダーが同一企業・同一年度で大きく異なる評価を下す問題を巡り、格付の不完全性と財務報告・開示・監査行動を結びつける55件の研究をPRISMA 2020に沿って体系的にレビューした。開示が格付乖離に与える影響を推定する研究が逆方向より多く、開示の「量」と「質」を分離すれば一見矛盾する知見も整合する。エビデンスはほぼ全て相関的で、推論リスクが低い研究は稀であり、ESG格付を外生的に扱う研究設計の妥当性に警鐘を鳴らす。

O E Tyokase, J O Odia

本論文は、新公共経営（NPM）の文脈で公共部門におけるデジタルトランスフォーメーションとESG報告の関係を論じる。抄録がなく詳細は不明だが、行政組織が持続可能性開示をどう制度設計に組み込むかという論点を提示する可能性がある。公共セクターのESG報告インフラに関心を持つ読者に示唆を与える。

Jeonghwa Cha, Se-Young Bae

ESG格付とサステナビリティ報告書という二種類のESG情報が、監査品質とどのように関連するかを比較検討した研究。外部評価（格付）と企業自発開示（報告書）で監査品質との結びつきが異なる可能性を示唆し、開示の信頼性保証のあり方を問う。ESG情報の質と第三者検証の関係を考える基礎的知見を提供する。

Khalid F.

企業特性とガバナンス機構がESG開示の質・範囲にどう影響するかを検証した実証研究。取締役会構成や所有構造などのガバナンス要因が、持続可能性課題への企業の姿勢と開示行動を規定する可能性を示す。ESG開示の決定要因を企業統治の観点から整理する点に貢献がある。

Essam Ali Hassan Abdelaal

本レビューは、Vision 2030下で多角的に拡大するサウジ持株会社のリスクガバナンス課題を分析し、子会社単位のリスク管理ではグループ全体のリスク集中・伝染・相関エクスポージャーを捉えきれないと指摘する。取締役会のリスク方針、グループリスク統括機能、子会社のオペレーショナルリスク保有、独立保証、資本配分と学習を結ぶ継続的ループという5つの能力からなる統合枠組みを提案する。ESG・デジタルリスク・サプライチェーン強靭性・サウジのコーポレ…

Daifa Fatmasari, A. Juanda, Agung Prasetyo Nugroho Wicaksono

インドネシア証券取引所上場の非金融企業を対象に、ESG開示が財務パフォーマンスに与える影響を定量的に検証した研究。ESG開示はROAとは負の関係を示す一方、ROEとROICには正に有意な影響を与え、短期的なコスト圧力と長期的な資本効率・株主価値向上の両面を示唆する。ステークホルダー理論の観点から、ESG透明性が戦略的メカニズムとして機能することを新興国文脈で示した。

Muhammad Ishaq Khamees, Musa Umar, Haruna Dadda'u +1

ナイジェリアの上場工業製品企業10社を対象に、企業規模・レバレッジ・収益性・企業年齢・成長がサステナビリティ開示に与える影響を2015〜2024年のデータで分析。大規模・高齢・高収益・高レバレッジ企業ほど開示が充実する一方、成長性は有意な影響を持たないことを示した。規制当局による開示促進策の必要性を提言している。

Sherifat Abdulazeez, L. Mustapha, S. E. Agbi +1

ナイジェリア上場製造企業16社を対象に、取締役会の独立性がサステナビリティ開示に与える影響と企業年齢の調整効果を検証。取締役会の独立性は開示に負の有意な影響を与え、企業年齢との交互作用は正の有意な効果を示した。規制当局に対し、独立取締役へのESG研修義務化を提言している。

Maya Rani Siahaan, Muhammad Zaini

インドネシア証券取引所上場の鉱業企業63社・112観測を対象に、サステナビリティレポートの経済・環境・社会の3次元が企業価値に与える影響をパネルデータ回帰で検証した。環境次元は企業価値に有意な正の影響、社会次元は有意な負の影響、経済次元は負だが非有意であり、3次元同時では有意に企業価値を説明した。新興国・資源セクターにおける非財務開示と企業価値の関係を示す実証例である。

Magdalene Williams, Ngbomowa Moses (Ph.D.) Jonah

ナイジェリア上場企業を対象に、環境開示指数（EDI）と社会サステナビリティ報告（SSR）がROA・ROEに与える影響を回帰分析で検証。EDIとSSRはROA（R²=0.551）およびROE（R²=0.475）に有意な正の効果を示した。開示強化が透明性・ステークホルダー信頼・企業正統性を通じて財務成果と長期企業価値に寄与すると結論づける。

Paulina Grabowska

本論文はScopusとWeb of Scienceを用い、SMEのサステナビリティ報告に関する532件の文献を計量分析した。8つのテーマクラスターを特定し、報告技術の発展、ステークホルダー期待の高まり、法規制の重要性、財務・非財務業績の相互依存という4つの将来研究方向を示した。SME開示研究の多次元性と重要性を確認している。

Kieran Edmond James, Sheikh Ali Tanzil, Mauizah Mozma

南太平洋証券取引所（SPX）上場企業を対象に、2016〜2024年のパネルデータと年次報告書の内容分析を用いてESG開示の「品質」の決定要因を検証。PLS-SEM分析の結果、企業規模・業種・取締役会規模が開示品質と有意に関連する一方、収益性・レバレッジ・取締役会独立性・監査品質は有意でなかった。財務業績よりも組織の可視性とガバナンス能力が開示品質を左右することを示し、フィジーという小島嶼新興市場の希少な実証証拠を提供する。