論文・プレプリント

Touseef Ahmad, Alia Ahmed, Hanan Amin Barakat +2

本研究は、パキスタン証券取引所の個人投資家390人を対象に、ESG開示が投資行動に与える影響を、企業評判（認知的・感情的）を媒介変数として検証した。環境・ガバナンス開示は投資行動に正の影響を与え、評判が媒介するが、社会開示の効果は限定的だった。シグナリング理論を拡張し、新興市場におけるESG情報の信頼性向上に示唆を与える。

Yizhi Guan

本研究は、化石燃料企業10社と新エネルギー企業34社のESG開示品質を、内容分析を用いて比較。新エネルギー企業は採用フレームワーク数が多く、MSCI格付け上位到達率が高く、Scope 3を含むカーボンニュートラル宣言が多い一方、伝統企業は格付け改善速度が速く、全社が取締役会レベルのESG委員会を設置。開示の広さが必ずしも実質的なパフォーマンス向上を意味しないと論じる。

YunWei Shen

中国A株上場企業の2011-2023年のパネルデータを用い、ESG開示が株価同期性を有意に低下させることを実証。非製造業と国有企業で効果が顕著で、環境・社会の次元が寄与する一方、ガバナンス次元は有意でない。情報非対称性の緩和と資本市場の効率性向上に寄与する。

Melinda Ratkai, Lea Zimmermann

本研究は、SMEホスピタリティ企業が任意の認証制度（Green Globe）からESRSに基づく労働力関連の報告要件へ移行する際のギャップを、PAT&Mフレームワークを用いた定性ケーススタディで分析。政策と行動では89%の整合が見られる一方、目標と指標では14%に留まり、戦略的パフォーマンス管理の欠如を指摘。統合的でデータ駆動型の管理システムへの移行と、認証制度を足掛かりとした報告能力向上のロードマップを提案する。

Cordazzo M.

本論文は、EU非財務情報指令（NFRD）がイタリア企業のESG開示の価値関連性に与えた影響を実証的に検証する。開示義務化が投資家の評価に与える効果を分析し、規制が情報の有用性を高めるかどうかを考察する。

Wen Su, Jiao Jiao

中国の観光企業17社の年次報告書85冊を分析し、文化サステナビリティ開示の関係的測定手法を開発。ルールベース分類器で文化シンボルと組織能力・消費シナリオとの関連を評価し、孤立率43.4%を検出。文化の可視性と実際の説明責任のギャップを定量化した。

Meryl Amara, Delli Maria

本研究は、インドネシア証券取引所上場のエネルギー企業48社を対象に、サステナビリティ報告書の開示とCSR活動が財務業績（ROA）に与える影響を分析した。結果、開示とCSRは短期的な財務業績に有意な影響を与えず、経営者所有の調整効果も限定的であることが示された。長期的・非財務的な便益の重要性が示唆される。

Shuyan Yi

本研究は、同質の国有持株と規制環境下にある2社のセメント企業を比較し、持続可能な取締役会ガバナンスがESGパフォーマンスに与える影響を検討。ガバナンス構造、責任遂行、情報開示の実践差を分析し、取締役会の意思決定メカニズムの重要性を明らかにした。また、構造的欠陥や開示の不備などの問題を指摘し、内部ガバナンス改善や開示義務強化などの対策を提案している。

Fathiyyah Hasanah, Siska Noviaristanti

インドネシア金融30社のパネルデータ（2020-2024）を用い、デジタル変革がESG開示に与える影響を資源配分効率の媒介効果とともに検証。予想に反し、デジタル変革も資源配分効率もESG開示を有意に改善せず、媒介経路も確認されなかった。ESG開示は企業特性ではなく規制圧力により一律に上昇しており、強制開示下ではコンプライアンス主導であることを示唆する。

Anisa Alpha Salsabila

本研究は、インドネシアのIDX ESG Leaders指数採用企業を対象に、ESG開示、グリーン投資、エコ効率性が企業価値に与える影響をパネルデータ回帰で分析した。ESG開示は企業価値に正の影響を与えるが、グリーン投資とエコ効率性は負の影響を与えることが示された。投資家はESG開示を評価する一方、グリーン投資やエコ効率性の価値創造は未だ十分に認識されていないことを示唆する。

Arum Ardianingsih, Dhea Nindiawati, Hikma Markhatus Sholekha +2

インドネシア証券取引所上場の金融企業を対象に、取締役の特性（規模、ナルシシズム）と監査委員会の特性がESG開示に与える影響を分析。取締役の規模とナルシシズムがESG開示に正の影響を与えることを実証し、ステークホルダー理論とアッパー・エシュロン理論を支持。企業のESG開示向上には有能な取締役の役割が重要と示唆。

Loso Judijanto, Muhammad Sani Kurniawan, Rara Silkfan

本論文は、政府の報告システムにESG指標を統合する公共部門のサステナビリティ会計に焦点を当てる。公共部門の報告におけるESG統合の枠組みや課題を探るもので、GX関連の政策や開示インフラに関連する。

Khanchel I.

本論文は、ESG開示と資本コストの関係が時間とともにどのように変化するかを検証する。特に、開示が企業の資本コストに与える影響が累積的・増幅的に作用する「ラチェット効果」の存在を探る。投資家のESG情報への注目度が高まる中で、開示の質と量が資本市場でどう評価されるかを実証的に明らかにすることを目指す。

Nyssa Cassandra Agtarap, Jan Patrick Bito-on, Trixia May Cañedo +4

本研究は、フィリピン上場企業のESG格付けと会計情報の質（AIQ）の関係を検証した。LSEGのESG格付けと財務諸表を用いた回帰分析の結果、ESG格付けが高い企業ほど裁量的発生項目が大きく、AIQが低いことが示された。これは、軽微な保証しかない状況ではESG格付けが会計の信頼性の代理指標にならないことを示唆する。

Irham Mudin, Lutfi Alhazami

本研究は、インドネシア証券取引所上場銀行の資本構成、流動性、資産の質、ESGスコアが収益性（ROA）に与える影響を2021～2025年のデータで分析した。結果、資産の質のみが有意に正の影響を与え、ESGスコアを含む他の変数は単独では有意でなかったが、同時には有意な影響が確認された。

Taisiya Chaykina, Hannah Jun

本研究は、Leximancerを用いて2015〜2023年の化粧品大手12社のサステナビリティ報告90件を分析し、報告の優先順位が製品中心の環境開示からサプライチェーン透明性とステークホルダーエンゲージメントへ移行したことを示す。また、報告内容と外部保証のギャップを指摘する。

Weni Weni, Umiaty Hamzani, Khristina Yunita

インドネシア証券取引所の基礎素材セクター15社を対象に、ESG開示が企業価値に与える影響と、気候変動リスクの調整効果を分析。ESG開示は企業価値に負の影響を与え、気候リスクはその関係を弱めることが示された。実務的には、ESG開示に具体的な行動と気候リスク管理の統合が必要と示唆。

Sérgio Augusto Corrêa de Souza

本研究は、ナチュラ社の2025年統合報告書を分析し、持続可能性戦略と価値創造の統合を検討した。GRI、IFRS S1/S2、TCFD等の基準への準拠、二重重要度の採用、ESGリスクの統合、生物多様性保全への取り組みを確認。企業の持続可能性実践のベンチマークを提供する。

Katayoun Ghafourian Mokhtari, Alireza Azarberahman

本研究は、イラン企業を対象に、企業統治（CG）とCSRが資本構成（負債比率）に与える影響と、CSRの調整効果を分位点回帰で分析。CGは負債を増加させるが、CSRは負債を減少させ、CSRがCGの正の効果を弱めることを示した。効果は低レバレッジ企業で顕著であり、持続可能な金融の理解に貢献する。

Adriana Rossi, Maria Federica Izzo, Riccardo Tiscini

イタリアの環境影響の大きい産業の企業を対象に、非財務報告書における環境SDGs開示の程度を決定する要因を実証分析。サステナビリティ委員会の存在や専門家の関与、戦略への環境統合、マテリアリティ評価、短期・長期目標の設定が開示の充実と正に関連することを示す。制度的プレッシャーを実質的な開示に変換する組織メカニズムを提示。