論文・プレプリント

Campanari, Stefano, Fantini, Martina, Crespi, Elena +10

SYRIUSプロジェクトは、4.2MWの固体酸化物電解装置（SOEC）を鉄鋼プラントの工程に統合し、化石燃料使用とCO2排出を削減する実証事業である。約700℃で運転し、鉄鋼プロセスから回収した蒸気を利用、水素製造効率は39kWh/kgH2未満と高い。水素は再加熱炉の天然ガスを代替し、副生酸素も活用する循環設計を採る。5,000時間で100kg/hの水素製造を実証し、年間5,600tのCO2削減を目指す。本論文は初年度の進捗と課題を報告…

Al-Sagheer, Yousif, Steinberger-Wilckens, Robert

EUのNet-Zero Industry Actは水素プロジェクトの許認可手続きを18か月以内とすることを求めるが、加盟国間の規制枠組みの断片化や地方当局の専門知識・経験不足が導入のボトルネックとなっている。PermittHyプロジェクトは、許認可当局・認証機関・技術者・消防等を対象に、多言語の調和された研修プログラムとデジタルツール、国境を越えた協力体制を提供し、水素プロジェクトの許認可を迅速かつ安全に処理できる能力構築を目指す。欧州…

Elangovan, S. Elango, Hafen, Tyler, Oldham, Claire +4

OxEon Energyは、火星探査機Perseverance搭載のMOXIEプロジェクトで固体酸化物スタックの材料と設計を厳格な条件試験により飛行認定した。Ni系燃料極の改質により、外部還元ガスなしで完全酸化後の性能回復を実現し、乾式CO2電解およびCO2-H2O共電解で75%超の高転換率をコーキングなしで達成した。この堅牢な運転は、下流分離プロセスのコストと複雑さを低減する工業脱炭素プロセスに直接応用可能である。

Fontell, Erkko, Hakala, Tuomas, Åström, Kim

Convionは固体酸化物セル（SOC）技術をパイロットから産業規模へ展開する取り組みを提示する。SOFC・SOECの10年以上の運用経験を基に、マルチメガワット級の標準化・モジュール型SOCプラットフォームを開発し、コスト競争力・信頼性・既存インフラ統合を狙う。2024年にHD Hyundai系HD Hydrogenが買収し、技術力と産業規模を組み合わせて水素・Power-to-X用途の商用化を加速する。

Diepers, Timo, Wang, Yifan, Faruss, Tim +2

本論文は、分子・プロセス設計からサプライチェーン、惑星限界に至る統合ツールチェーンを提案する。計算支援型分子・プロセス設計、時間明示的LCA、転換経路最適化、絶対的持続可能性評価の4本柱を組み合わせる。実験室では持続可能に見える分子が産業規模で環境ボトルネックを生む「後悔すべき代替」を早期に回避できると主張する。

Sokama-Neuyam, Yen Adams

ガーナ向けに、2022年セディ当たりのCO2eで表すオープンなEEIO排出係数ライブラリを構築した研究。生産者価格ベースのcradle-to-gate係数を公開し、経済的中心性・直接排出・サプライチェーン内包排出を区別するシナリオエンジンを提供する。新興国でのScope 3算定や脱炭素優先順位の特定を可能にする基盤的データ整備である。

Feng Yang

社会認知理論を援用し、焦点企業の企業家精神が上流サプライヤーの炭素排出量とどう関連するかを検証。中国A株上場企業の焦点企業・サプライヤー・年次をマッチングした2,279件のパネルデータ（2012〜2023年）を用いる。焦点企業の企業家精神がサプライヤーの排出削減を促す可能性を示唆し、Scope 3上流管理の実証的根拠を提供する。

Ahmadullah Hridoy, Mohammad Tawfiqur Rahman, Rafid Bin Siddique +2

希土類金属系光触媒を用いた光触媒水素製造の最近の研究進展をまとめたレビュー。太陽光と水からグリーン水素を得る材料設計・効率向上の動向を整理する。水素製造コスト低減や脱炭素技術の実装可能性に関わる基礎的知見を提供する。

Tran Hoang To Ngo, Hao Nhat Dam, Thoa Thi Kim Dao

ベトナムの代表的な石油化学製油所を対象に、IPCC 2006ガイドラインのTier 1手法でScope 1排出量を算定し、RFCC・電力蒸気・水素製造が主要排出源であることを特定した。排出プロファイルに基づき、省エネ・電化・再エネ・CCUS・グリーン水素を段階的に導入する2050年カーボンニュートラルへの4段階戦略を構築した。シナリオ分析では、技術経済的前提の下で累積80〜90%の排出削減が達成可能と示された。新興国における製油所脱炭素…

Lina Leon, Mauricio Sanchez Silva, Edgar Virgüez

南米12カ国を対象に、エネルギー・排出・資源依存・経済複雑性・統治のデータを統合し、抽出依存度と転換能力の2軸で移行経路を類型化した。資源豊富でも「グリーン資源の罠」に陥り、一次産品輸出依存が再生産される構造を指摘。ベネズエラとガイアナの対照事例から、移行は気候政策よりも経済不安定に強く規定されると論じる。

Lei Zhang, Jingchao Sun, Yuxing Yuan +3

鉄鋼製造の脱炭素化に向け、電力システムの脱炭素戦略とプロセス規制・技術統合を組み合わせた統合モデリング枠組みを提示する研究。鉄鋼は世界最大級の産業排出源であり、電化・水素還元・再生可能エネルギー調達の設計が鍵となる。抄録がなく詳細は不明だが、政策と技術の双方を扱う点で産業脱炭素の実務的示唆が期待される。

Li Chin Law, Nikolaos Tsoulakos, Evita Meristoudi +2

船舶の脱炭素化戦略をデータ駆動型で分析し、その財務的影響を予測する研究の第2部。第1部で示された運航・技術オプションに対し、投資回収やコスト構造を定量的に評価する枠組みを提示するとみられる。海運のGX投資判断に資する内容だが、抄録がなく詳細は未確認。

Fernandez E.

本発表はスペイン・バスク地方における水素経済の振興を目的としたH2BASQUEプロジェクトのうち、グリーン水素製造技術に焦点を当てる。地域産業基盤と再生可能エネルギーを活用した水素供給の実装可能性を検討する内容とみられる。抄録がなく詳細な手法・成果は不明。

Bubna-Litic K.

本論文は、オーストラリア・英国・カナダの炭素価格政策を比較し、それが再生可能エネルギー技術の革新に与える影響を検証する。各国の制度設計の違いがイノベーション誘因にどう作用するかを実証的に分析し、炭素価格の水準と政策の安定性が技術革新を左右する可能性を示す。日本が炭素価格制度を設計する上でも示唆に富む。

Khalid F.

企業特性とガバナンス機構がESG開示の質・範囲にどう影響するかを検証した実証研究。取締役会構成や所有構造などのガバナンス要因が、持続可能性課題への企業の姿勢と開示行動を規定する可能性を示す。ESG開示の決定要因を企業統治の観点から整理する点に貢献がある。

Iankov I.

オーストラリアの軽車両フリートを対象に、将来の温室効果ガス排出性能を予測した研究。車種構成や技術普及のシナリオに応じた排出軌道を示すことで、交通部門の脱炭素経路の検討に資する。抄録がなく詳細な手法・結論は不明。

Marlena Ciechan-Kujawa, Monika Pietkiewicz

ESRS義務化前の移行期において、ポーランド企業100社の報告書を6段階尺度で分析し、マテリアリティ評価（MA）開示の深度と決定要因を検証した。ステークホルダー・エンゲージメント、早期ESRS採用、外部保証が開示深度と正に相関する一方、企業規模・セクター・ESG指数加入は有意でなかった。MA開示は構造的属性よりも規範的圧力とシグナリング動機に主導されることを示す。

Essam Ali Hassan Abdelaal

本レビューは、Vision 2030下で多角的に拡大するサウジ持株会社のリスクガバナンス課題を分析し、子会社単位のリスク管理ではグループ全体のリスク集中・伝染・相関エクスポージャーを捉えきれないと指摘する。取締役会のリスク方針、グループリスク統括機能、子会社のオペレーショナルリスク保有、独立保証、資本配分と学習を結ぶ継続的ループという5つの能力からなる統合枠組みを提案する。ESG・デジタルリスク・サプライチェーン強靭性・サウジのコーポレ…

S. I. Rudnitsky

本論文は、炭素単位の取扱手続違反に対する刑事的禁止の社会法的条件を検討する。炭素単位を規制的に確定され、登録簿で個別化され、財産的価値を持つ環境活動の成果と位置づけ、発行・計測・検証・流通・相殺の各段階での違法行為が気候会計の信頼性を損なうと論じる。故意の違反に対し、重大な損害や環境安全・国家の経済利益への脅威が生じた場合の刑事責任導入の必要性を根拠づける。

Peter Makieu, S. Massaquoi, John Momoh +5

本レビューは、AI駆動型ナノバイオ炭の主張を3層の証拠（バルクバイオ炭、ナノ・エンジニアリングバイオ炭、機械学習応用）に分けて批判的に評価。MLは収率・吸着予測で高精度だが外部妥当性に乏しく、ナノ化は粒子輸送・生態毒性・炭素永続性の未解決課題を伴う。炭素中立は吸着能や炭素含有量だけでは導けず、ライフサイクル会計と現場試験が必要と結論。