論文・プレプリント

Mona Alariqi, Omar Ahmed Abdulraqeb, Er-Bao Cao +1

本論文はG20諸国1992–2021年を対象に、グリーン技術(GT)と再生可能エネルギー(RE)が生態足跡(EFP)に与える影響を分位点間回帰(PQQR)等で分析した。GTは多くの分位点でEFPを有意に削減し高分位ほど効果が強いが、最高分位では効果がやや減衰する。REは低・中分位で安定的に削減効果を示すが高EFP国では有意性が消え、産業脱炭素や省エネ政策との併用が必要と結論づける。

Yasmeen Saleh, Ayesha Alam, Labeeb Ali +2

本レビューは、グリーン水素製造の主要技術（電解・光触媒・熱化学的水分解、バイオマスの熱化学・生物学的変換）と原料制約を整理している。電解効率はHHV基準で60〜80%、エネルギー消費は3.35〜5.6 kWh/Nm3と報告され、淡水に加え脱塩水利用が世界的関心を集めている。再生可能エネルギー統合と大規模展開を妨げる技術的課題を論じる。

Christian Priatmoko, D. Hakam

インドネシア・スマトラのグリーン水素ハブ構想を、DCF・感度分析・モンテカルロ・リアルオプション評価で検証。電力コスト、電解効率、資金調達条件が収益を左右し、水力主体シナリオがLCOH 4.65ドル/kg、NPV 9.6億ドルで最も有望。ROVは不確実性下の経営柔軟性を評価でき、静的DCFより現実的な意思決定枠組みを提供する。

Audrie Msamba, Edward Augustine Benjamin Affainie

マラウイ・ブランタイヤのSME156社と金融機関への聞き取り調査により、ESG開示と資金アクセスの関係を検証。ESG報告と資金アクセスに統計的有意な関係は見られなかったが、定性面では透明性向上や経営品質の理解促進に寄与する可能性が示された。SME向けESG報告の簡素化と能力構築、比例的な統合を提言する。

Hao-Ran Chu, Shu-Pei Yuan

本論文は、政治イデオロギーと道徳的評価が、政府・企業主導のネットゼロ移行や気候リスク緩和策への市民の支持にどう影響するかを2つの実験で検証した。市場型政策（炭素取引等）でもイデオロギー分極は持続するが、企業行動の文脈では差が一貫しにくい。偽善認知が高いほど支持が低下し、市場型戦略の訴求力を制約しうることを示す。

Jehezkiel A. L. Lantang, Asse, Yovan Iristian

本論文は、ネットゼロ達成に不可欠な重要鉱物（リチウム・コバルト・ニッケル等）の需要急増が、グローバルサウスで植民地的搾取や人権侵害を再生産するリスクを指摘する。EUのCSDDD（指令2024/1760）や重要原材料法などの強制的な人権・環境デューデリジェンス（mHREDD）基準を採掘権契約に統合し、投資家中心の譲許を条件付き・遵守順序型の法的枠組みへ再定義することを提唱する。規範的法学手法と比較規制分析により、取消条項や越境的民事責任メ…

Megna Rashid Bakshi

本レビューは、アグロフォレストリーがネットゼロ農業に果たす役割を、2000年以降の文献から統合的に検討する。バイオマス・土壌への炭素貯留、微気候緩和による生産安定、生物多様性、家畜システムでのメタン強度低減、経営の多様化という5つの貢献を整理する。一方で、炭素効果のばらつき、初期費用、 tenure不安、MRV・永続性・追加性の未解決課題を指摘し、単独解ではなく包括的転換の基盤と位置づける。

Sani Umar Muhammad, S. Waghmare, Surrender Singh Siwach +3

1999〜2025年のインド炭素市場研究864件をDimensionsから抽出し、RのBiblioshinyで計量書誌分析を実施。年間生産量は2025年に162件へ急増し、2023〜25年で累積の38.4%を占める。共語ネットワークは林業、炭素隔離・モニタリング、排出等の5クラスターを形成し、2024〜25年に気候変動と林業テーマが統合。インド・米国が最強の二国間協力（24件）で、MRVニーズへの示唆を提示。

Shan-Heng Fu

中国の1965〜2022年マクロ時系列データにBootstrap ARDL手法を適用し、CO2排出量と石炭消費シェア・一次エネルギー消費・一人当たり実質GDPの長期共統合関係を検証。一次エネルギーの弾力性は1.108、石炭シェアは0.487と推計され、脱炭素には燃料転換とエネルギー規模抑制の両方が重要と示す。誤差修正項は年37.3%の調整速度を示し、石炭フェーズダウンとETS拡充を含む政策ロードマップを提唱する。

Subhadip Ghosh, A. Sen, Arka Mukherjee

EUの国境炭素調整措置（CBAM）を、垂直差別化製品と内生的な環境品質を伴う二段階ゲームで分析した理論研究。CBAMは輸入品にも課税し品質向上の誘因を与える一方、外国企業の利潤と市場シェアを収縮させ、炭素価格が閾値を超えると品質がかえって低下する「品質バックファイア」が生じることを示す。自由貿易に近い条件ではCBAM下の品質が高くなることも解析的に示し、バックファイアは有限の炭素価格で起こる均衡反転だと結論づける。

Yerdaulet Kenges

本論文は、2013年導入のカザフスタン排出量取引制度（KazETS）が高排出企業の市場価値に与えた因果的影響を検証する。2008〜2022年の上場52社のパネルデータを用いた差分の差分法により、高排出企業は制度導入後にTobin's Qが約0.39ポイント有意に低下したことを示す。この評価ディスカウントは鉱業・エネルギーで最大となり、機関投資家保有比率が高い企業で増幅される。金融市場が新興中央アジア経済において規制的気候リスクを価格に織…

Pertamaputra Djohan, Amos Apui, Yovan Iristian

本論文は、炭素税やETSといった炭素価格制度を先進国から途上国へ移転する際に生じる構造的・制度的・社会経済的摩擦を分析する。インドネシア、南アフリカ、マレーシア、メキシコを事例に、MRV執行、規制の虜、産業界の抵抗、逆進性といった課題を検討。高すぎる炭素価格のトップダウン導入は経済ショックや貧困悪化を招くと指摘し、公平性重視のハイブリッド制度、デジタルガバナンス、歳入リサイクルを提案する。

Guang-Yu Wan, Pei Jiang, Jing-Fen Hua +1

中国「双炭」戦略下で、炭素削減行動の開示が企業価値と正に関連することを示す。機械学習支援のテキスト測定で年次報告書・ESG報告書から開示を抽出し、内部志向の業務開示がバリューチェーン開示より評価が高いことを発見。デジタル変革はこの関連を負に調整し、貿易信用・メディア評判・グリーンイノベーションが媒介する。

Glaudson Mosqueira Bastos

本論文はISO 14083:2023とGHGプロトコルを比較し、輸送サプライチェーンにおけるGHG排出量の算定・報告手法の違いを分析する。GHGプロトコルが企業炭素会計の包括的枠組みである一方、ISO 14083はマルチモーダル貨物輸送に特化した運用上の具体性を提供する。両手法の方法論的差異、スコープ適用範囲、補完性を整理し、ロジスティクス部門における排出量の透明性と比較可能性向上への相乗効果の可能性を示す。

Fan Jia

本研究はESG格付けの品質を「妥当性」と「有用性」の二軸で捉える新たな評価フレームワークを提案する。中国A株市場で地域適応性と起業支援を目的に実装し、機械学習による炭素フットプリント推定や生成AIによるESG情報抽出など4種のデータサイエンス手法を活用。ESGと企業規模の相関を0.27から0.18へと緩和し、小規模企業の指標欠損率も81%から74%に改善した。投資家・規制当局・格付機関・中小企業にとって実用的な示唆を提供する。

Si-Yu Shen, Chao Li, Jun Xie +3

本研究は、SASBの業種別重要課題と日本の有価証券報告書のESG記述との意味的関連を、Text Match Pretrained Transformer（TMPT）で測定する財務重要性志向の開示指標を開発した。2020〜2024年の食品・飲料上場企業を対象に、2022年以降の開示増加、TCFD対応とGHG開示、人材開示義務化と社会開示、サプライチェーンリスクと関連開示の連動を確認した。投資家・企業・基準設定主体にとって開示制度設計の示唆…

Ziyang Hu, Xiaowei Gu, Shenyu Wang +6

石炭ガス化スラグ（CGS）をNaOH添加のアルカリ融解で活性化し、混合セメントの水和挙動と強度への影響を検討した研究。NaOH量の増加に伴いSi・Al溶出が促進され、圧縮強度は非単調に変化し、SH-8で28日強度46.6MPaと最大となったが普通ポルトランドセメントより約8.4%低い。CGSの構造再構成とNa含有相生成の複合効果が性能を規定することを示す。

Azka Amin, Nora Yusma Mohamed Yusoff, Cem Işık +1

本稿はBRICS諸国を対象に、1990〜2020年のデータを用いCSARDLとMMQRで再生可能エネルギー、非再生可能エネルギー、グリーン技術革新、金融発展がCO2排出に与える影響を分析した。再生可能エネルギーとグリーン技術革新は環境質を改善し、非再生可能エネルギーと一部の金融発展は悪化させることを示す。クリーンエネルギー推進と技術投資、持続可能な金融慣行の協調が必要と結論づける。

Xinzi Xia, Jianxiang Zhang, Peng Xiao

中国上場企業と子会社の採用ビッグデータ（2014〜2023年、26,439件）を用い、気候リスクに晒された親会社が登記地を移さず、低リスク地域の子会社へ雇用を再配分する「シャドー・リロケーション」を発見。これは採用成長の転換を通じて生じ、利潤追求とリスク回避の両動機と整合する。移行リスクは創造的破壊を伴い伝統的雇用を減らしグリーン雇用を増やすが、物理的リスクには同様の構造調整は見られない。

Charles Truettner, Kendall DeLyser Roney, Lisa M Markovchick +34

米国森林で野火活動とGHG排出が増加する中、炭素蓄積のみを優先する自然気候ソリューション（NCS）の限界を指摘。科学と地域専門知を統合し、火災適応型NCSを定義する。有益な火入れ、間伐・バイオマス利用、気候情報に基づく再植林が、地域の火災レジームやガバナンスに整合すれば炭素ストックを安定化させる。短期的炭素最大化より長期的な排出削減と炭素耐久性を重視する炭素管理戦略を提唱する。