論文・プレプリント

Madhubala, Amit Goyal, Sanjay K. Sharma

インドの高等教育機関を対象に、ISO 14064-1とGHGプロトコルに準拠したボトムアップLCAで2022〜2025年の炭素フットプリントを算定。電力由来のScope 2が最大排出源（41〜44%）で、樹木調査による吸収量は呼吸を除けばScope 1-3を上回り既にカーボンニュートラル状態と評価。屋上太陽光・雨水利用・植林を追加吸収源として定量評価した。

Binbin Shao, Han Meng, Tie Ji

本論文は、カーボンニュートラル（CN）への「深い移行」を実現するには、単一分野の技術革新ではなく、学際性・システム思考・体系的設計を組み合わせたパラダイムが必要だと主張する概念的研究とみられる。脱炭素を技術・社会・制度の複合システムとして捉え、設計志向のアプローチを提示する点が特徴。要旨が入手できないため、詳細な実証手法や事例は不明。

Fukang Ren, Bo Gu, Yurong Hu +2

電力・熱・冷熱の需給と炭素取引を統合した分散型エネルギーネットワークの多目的最適化モデルを提示。需給の不確実性を考慮し、コスト・排出・効率のトレードオフを扱う。地域レベルの脱炭素運用設計に寄与する。

Rahul Sadhukhan, Dinesh Kumar, Seema Sepat +17

保全型農業が食料生産・エネルギー利用・炭素効率の間に生むトレードオフとシナジーを評価する研究。アグリフードシステム全体の脱炭素と資源効率の両立可能性を検討する内容とみられる。要旨が未取得のため詳細な手法・結論は不明。

Zhen Jia, Ran Yang, Hao Xiao

産業デジタル化がGVCにおける貿易利益と内包炭素排出負担の分配の不平等を緩和することを、二国間貿易・環境不平等指数を用いて実証した研究。中間財貿易を通じた技術スピルオーバーとGVC分業地位格差の縮小が主要なメカニズムである。経済開放・技術革新・ルール基盤の三領域での国際協調が効果を強めることを示す。

Yinda Zhang, Chuyao Fan, Jingjing Jiang +1

中国で生産されるLFPとNMC811の車載用電池パックについて、パック単位のライフサイクル評価を実施し、カーボンフットプリントと炭素関連コストを推計した研究。貿易加重の炭素価格曝露を組み込み、電池化学の違いが排出量とコストに与える影響を比較している。EVサプライチェーンの脱炭素と炭素国境調整措置への示唆を持つ。

Qixin Huo, Hui Fang

中国の炭素排出量取引パイロットを準自然実験とし、PSM-DIDで企業の雇用動態への影響を検証した。排出量取引は雇用の創出と破壊を同時に増やし、両者の結合効果で純雇用を拡大させる。規模効果と低炭素技術革新効果が主要経路であり、生産性の高い企業で雇用創出、低い企業で雇用破壊が生じる。

Shihao Huang

炭素取引制度の下で、航空会社の機材割当（fleet assignment）を炭素排出制約のもとで最適化するモデルを提示した研究。適応的遺伝的アルゴリズム（MATLAB実装）を用いて、運航コストと排出コストのトレードオフを解く。炭素価格が機材運用・路線配分の意思決定に与える影響を定量化する点が貢献。

Konstantinos Loizos

ポスト・ケインズ派制度主義の枠組みから、持続可能性への移行を支える開発銀行の役割を論じる理論的・制度論的考察。市場主導の移行金融では不十分とし、公共開発金融機関が長期・低利の資金を供給し、移行の方向性を形成する役割を強調する。要旨がなく詳細は不明だが、移行金融の制度設計を扱う点でGX金融の議論に接続する。

Muhammed Asharaf Thazhe Veleri

石油・ガス企業のESG報告を、叙述的開示から検証可能な業績測定へ移行させる算定可能なフレームワークを提示。2020〜2025年の文献・基準18件と業界・基準設定資料12件を統合レビューし、マテリアリティ、操業境界、ソースデータ、算定式、目標、内部統制、保証を接続する報告アーキテクチャを特定。環境・社会・ガバナンスの3柱に68の実践的KPIを整理し、各指標に計算式、変数定義、仮想データ、算出結果、管理目標を明示。信頼性は指標数より境界の一…

Ewa Jastrzębska, Agata Lulewicz-Sas, Joanna Godlewska

EUにおけるCSRD・ESRSの同時導入とOmnibusパッケージによる部分的見直しが重なり、規制の不確実性が高まる中でのESG報告の課題を、報告責任者らへの半構造化インタビューと主題分析で解明。標準化・比較可能性・監査の価値が認識される一方、ESRSの過度な複雑性、高い導入コスト、規制変更の導入方法が報告プロセスを不安定化させていると批判。規制の不確実性を専門家の解釈と市場反応を形成する能動的メカニズムとして概念化し、安定した枠組みが…

Nha Minh Nguyen, Malik Abu Afifa, Hien Vo Van +2

ASEAN6カ国・314社のパネルデータ（LSEG）を用い、ESG開示が企業競争力（収益性・国内市場シェア）を高めることを実証。ただし統合報告の高品質化、CEO報酬構造、ステークホルダー影響が強いと効果が減衰する。ESG開示を静的な報告活動ではなく動的な組織プロセスとして再概念化し、報告・報酬制度との整合の重要性を示す。

Petter Dahlström, Hans Lööf, Maziar Sahamkhadam +1

SBTi（Science Based Targets initiative）の認定取得・コミットが株式リターンの断面（クロスセクション）にどう関係するかを検証した実証研究。企業の気候目標設定が資本市場でどう評価されるか、リターンの差異として捉える視点を提供する。抄録がなく、標本・手法・結論の詳細は不明。

(著者不明)

本論文は、保全型農業（最小耕起・永続的被覆・輪作多様化）が土壌有機炭素貯留を高めるメカニズムと評価手法を概観する。土壌サンプリング、リモートセンシング、シミュレーションモデル、GIS等の手法を整理し、慣行耕起に比べ炭素蓄積と生産性・GHG削減の両立が示される一方、気候・土壌型・残渣管理への依存性と導入課題を指摘する。

Souad Lakjiri, Mohammed Ouassaid

モロッコの公立病院は機能ベッド当たり年約10MWh、全国で約236GWhを消費すると推計。TRNSYSによる手術室棟の動的解析では、床面積1%未満の手術部門が病院電力の5.12%を占める高集約ぶりを示す。PV・蓄電池導入シナリオでは系統輸入が年128.56MWh減(37.47%削減)となり、ESCO資金と医療廃棄物発電を組み合わせた分散型導入の有効性を提示する。

Ali Ahmad*

本稿は、森林・草地・湿地などの植生が炭素隔離、生態系レジリエンス、温室効果ガス調整を通じて気候変動緩和に果たす役割を概説する。マングローブやユーカリ等の高バイオマス樹種、都市緑化によるヒートアイランド緩和、農業における気候耐性種の活用を論じる。森林破壊や侵略種、水不足などの制約を挙げ、政策枠組みと地域主導の植林、都市緑化インフラの拡充を提言する。

Muhammad Uzair Ansar

本論文は2010年から2025年にかけての欧州のエネルギー安全保障政策を、ロシア依存からの脱却と構造的再編という観点から分析する。ロシア産化石燃料への依存低減、再生可能エネルギーへの転換、エネルギー供給網の多元化が主要テーマとなる。欧州の政策転換が脱炭素化と安全保障の両立をどう図るかを示す。

Tanay Vijay

本論文は、サハラ以南アフリカにおける再生可能エネルギーへの移行において、制度品質（ガバナンスの質）が果たす役割を分析する。制度的枠組みの強弱がエネルギー転換の速度や実効性をどう左右するかを検証し、政策・投資環境の設計に示唆を与える。

Ekundayo AFOLABI, Abine Alexander Atama, Abdulkabir Onoruoyiza Taru +2

ナイジェリア北西部のトウモロコシ農家540世帯を対象に、土地ベースの気候変動緩和・適応の意思決定と世界銀行介入への認識を調査。持続可能な土地管理（SLM）実践は農家の約4割にとどまり、無機肥料依存の不持続的実践の方が高い収益を生む傾向が示された。有機堆肥の効率的利用や労働節約型の除草具導入の必要性を提言している。

Yuncheng Guo

本論文は、世界の気候ガバナンスにおけるCCS（二酸化炭素回収・貯留）の現状、主要用途、課題、将来展望をレビューする。鉄鋼・セメント・化学など削減困難産業やBECCS・DACCSといったネガティブエミッション技術への応用を論じ、高い削減ポテンシャルを示す一方、高コスト・インフラ不足・技術的困難・貯留安全性への懸念を指摘する。今後の普及には技術改善、政策支援、国際協力が必要と結論づける。