論文・プレプリント

Ziyang Hu, Xiaowei Gu, Shenyu Wang +6

石炭ガス化スラグ（CGS）をNaOH添加のアルカリ融解で活性化し、混合セメントの水和挙動と強度への影響を検討した研究。NaOH量の増加に伴いSi・Al溶出が促進され、圧縮強度は非単調に変化し、SH-8で28日強度46.6MPaと最大となったが普通ポルトランドセメントより約8.4%低い。CGSの構造再構成とNa含有相生成の複合効果が性能を規定することを示す。

Azka Amin, Nora Yusma Mohamed Yusoff, Cem Işık +1

本稿はBRICS諸国を対象に、1990〜2020年のデータを用いCSARDLとMMQRで再生可能エネルギー、非再生可能エネルギー、グリーン技術革新、金融発展がCO2排出に与える影響を分析した。再生可能エネルギーとグリーン技術革新は環境質を改善し、非再生可能エネルギーと一部の金融発展は悪化させることを示す。クリーンエネルギー推進と技術投資、持続可能な金融慣行の協調が必要と結論づける。

Xinzi Xia, Jianxiang Zhang, Peng Xiao

中国上場企業と子会社の採用ビッグデータ（2014〜2023年、26,439件）を用い、気候リスクに晒された親会社が登記地を移さず、低リスク地域の子会社へ雇用を再配分する「シャドー・リロケーション」を発見。これは採用成長の転換を通じて生じ、利潤追求とリスク回避の両動機と整合する。移行リスクは創造的破壊を伴い伝統的雇用を減らしグリーン雇用を増やすが、物理的リスクには同様の構造調整は見られない。

Charles Truettner, Kendall DeLyser Roney, Lisa M Markovchick +34

米国森林で野火活動とGHG排出が増加する中、炭素蓄積のみを優先する自然気候ソリューション（NCS）の限界を指摘。科学と地域専門知を統合し、火災適応型NCSを定義する。有益な火入れ、間伐・バイオマス利用、気候情報に基づく再植林が、地域の火災レジームやガバナンスに整合すれば炭素ストックを安定化させる。短期的炭素最大化より長期的な排出削減と炭素耐久性を重視する炭素管理戦略を提唱する。

Tian Liu, Jianguo Liu, Tao Ling +1

1980〜2022年の74カ国パネルデータを用い、エネルギー安全保障リスク（ESR）がエネルギー転換（ET）に与える影響を二方向固定効果モデルで分析。ESRはETを促進するが、経済政策不確実性（EPU）はこの効果を弱め、地政学リスク（GPR）・戦争は強める。再生可能エネルギー比率が高い国・高中所得国で効果が強く、エネルギー輸出国では資源の呪いにより負に転じる。政策環境の安定化や地政学リスクのエネルギー計画への統合、輸出国向けの差別化戦略…

Jing Guo, Beiming Cai, Chen Lyu +6

中国339都市を対象に2010〜2024年のボトムアップ型N2O排出インベントリを構築。農業由来の拡散型から産業集積型へと排出構造がシフトし、全都市の7%が国全体の40%を排出していることを明らかにした。上位5都市への標的型対策でピークを9.26%削減でき、中国の2035年NDC目標達成に直結する。

Ruijing Wang, Jirui Gong, Siqi Zhang +8

中国の「二重炭素」目標に向け、太陽光発電（PV）の土地適性と開発ポテンシャルを30年のライフサイクルで評価した研究。主観的MCDMと客観的地理検出器を統合し、気候変動と土地利用変化の将来シナリオを考慮。2020年時点で国土の26.26%が適地で、技術的ポテンシャルは年間電力需要の57倍、CO2削減ポテンシャルは247.66Gtと試算。内モンゴル西部や青海チベット高原が最適地で、2050年脱炭素・2060年カーボンニュートラルに寄与し得る…

Chenxi Li, Cunjing Liu

中国30省の2013〜2023年パネルデータを用い、FinTechとグリーンファイナンスの結合調和度で測る「グリーンFinTech」がエネルギー消費構造の転換に与える影響を分析。二方向固定効果モデルでは、グリーンFinTechの1標準偏差上昇が石炭消費シェアを約3.25ポイント低下させる頑健な負の関連を示す。空間ダービンモデルでは域内の負の直接効果と省間の正の間接効果が確認され、地域差と省間協調の必要性が示唆される。

Zhiwei Zhang, Zhifei Tao, Shiying Song +1

本論文は、カーボンニュートラルとエネルギー安全保障の二重制約下で、中国の新エネルギーシステムにおける天然ガスの戦略的定位が再形成されつつあると論じる。天然ガスはエネルギー安全保障のバラスト、電力系統の調整役、マルチエネルギー協調の鍵という三重機能を担い、補完エネルギーから基幹エネルギーへ移行する論理を理論的に示す。単なる橋渡しエネルギーではなく、支援性と柔軟性を併せ持つ戦略的エネルギーだと結論づける。

Yao Yao, Lisi Ling, Xu Bi +3

本研究は、高規格農地整備（HSFC）が気候スマート農業（CSA）に与える多次元的影響を、PSRO枠組みと連続DIDモデルで分析した。湖南省122県の2003〜2022年パネルデータを用い、HSFCはCSA全体に正の効果を持つが、短期的には炭素削減柱に負の影響を与えることを示す。食料安全保障・気候適応と炭素削減の間にトレードオフが存在し、地域条件により効果が異なることを明らかにした。

Xiaodong Zhang, Yanchun Wang

中国の都市別温室効果ガスデータ（2005–2020年）を用い、産業CO2排出の時空間動態と駆動要因を分析。排出量は56.6億トンから98.3億トンへ増加し、全国排出に占める割合も69.96%から77.70%へ上昇した。排出の重心は西へ移動し胡煥庸線を越え、沿海集中から内陸拡散への転換が示された。エネルギー起源排出は減少する一方、プロセス起源排出は増加し、今後の削減はプロセス脱炭素化が鍵となる。

Henri Gruhl

本博士論文は、気候政策・気候変動・サプライチェーン混乱が技術変化をどう左右するかを欧州データで実証する。第1章はスウェーデンの炭素税改革がクリーン輸送特許を増やしたことを合成対照法で示し、第2章はEU-ETSが低炭素特許と研究協力を促したことを示す。第3章は猛暑日が売上を約0.3%減らす一方特許への平均効果は小さいこと、第4章は2010年の中国レアアース輸出制限が専門特化企業の関連特許を持続的に減らすことを示す。

Michael Tonbraladoh Sinebe

ナイジェリア上場工業製品企業10社を対象に、取締役会の特性（規模・独立性・ジェンダー多様性・専門性）が統合的財務開示に与える影響を重回帰分析で検証。取締役会規模とジェンダー多様性は財務・人的・知的資本の開示を有意に高める一方、独立性は人的・知的資本開示に負の影響を示した。効果的な取締役会構成が非財務開示の質を左右することを示唆する。

Ryan Jeremy Partogi Marpaung, Zaenal Abidin

インドネシアの鉱業セクター上場企業を対象に、ESGスコア・収益性・企業規模・取締役会ジェンダー多様性が企業価値（Tobin's Q）に与える影響を2021〜2024年で検証。ESGスコアと収益性は負だが非有意、企業規模は負で有意、ジェンダー多様性は正だが非有意。新興国におけるESG評価と市場価値の乖離を示す実証例。

Tomer Shushi

現代ポートフォリオ理論（MPT）に社会的責任投資（SRI）基準を組み込む方法を検討した研究。株式リターン重視かESGスコア重視かというトレードオフを定式化し、両者のバランスを取る最適化の枠組みを提示する。ESG評価を投資判断に実装する際の実務的示唆を与える。

Mihai-Daniel Gavrilă, Alexandra Ştefan

EU企業を対象に、ESGスコアと法人税務アウトカム（実効税率・税務コンプライアンス等）の関連を実証的に分析した研究。ESG評価が税務行動と結びつくかを検証し、ESG格付けの情報価値と企業の税務戦略の関係を示唆する。アブストラクトが入手できないため、手法・データの詳細は要確認。

Cheng Qian

中国A株1,104社（2011〜2019年）とBloomberg ESGスコアを用い、ESG評価がリスク調整後株式リターン（シャープレシオ）を高めることを二方向固定効果モデルで示した。情報非対称性の緩和、投資家の限られた注意の集中、投資家信頼の強化という三つの情報伝達経路を特定し、環境・ガバナンス次元が主要因であることを明らかにした。非国有企業、重汚染企業、市場志向の強い地域で効果がより顕著である。

Luís Edgardo Cruz Salinas, Jessica Macalopú Rimachi, Chris Reyes

本レビューは、IoT・AI・デジタルツイン・ビッグデータ分析といったデジタル技術の導入が製造業の運用持続可能性に与える影響を、PRISMA 2020に沿って2015〜2025年の50件の研究から検証した。複数技術の併用によりエネルギー消費20〜35%減、材料廃棄25〜40%減が報告され、デジタルツインが最も効果的で、3技術以上の組合せは単独導入より40〜60%大きい改善を示した。

Tobias Gumpp

本稿はEUのSFDR（持続可能な金融開示規則）第11条を扱い、環境・社会特性を促進する金融商品や持続可能な投資商品が、定期報告書において開示すべき透明性要件を解説する。商品が実際に掲げた特性や目標をどの程度達成したかを投資家に報告する義務の枠組みを示す。日本企業・金融機関がEU向けにESGファンドを組成・販売する際の実務的論点を提供する。

Rao Ps, Nisha Goyal, Radhika Narula +1

グローバルバリューチェーン（GVC）におけるサステナビリティ報告の障壁と規制対応を論じた研究。サプライチェーンをまたぐ情報収集・開示の難しさと、各国規制の枠組みが企業に与える影響を整理しているとみられる。要旨がなく、具体的な手法・対象・結論は不明。