論文・プレプリント

Anup Kumar

気候変動と生物多様性損失の相互連関を、生態系サービス・地域社会・インドの文脈に焦点を当てて概説する。陸域・淡水・沿岸・海洋生態系への影響経路と、生物多様性が気候緩和・適応を支える仕組みを整理。気候政策と生物多様性政策の統合、自然基盤解決策や生態系回復、地域参加の重要性を論じる。

Yang Xu, Tianci Gu, Feng Xu +6

中国の1万8千kmの海岸線を対象に、生息地適性と陸海の人為的圧力を組み合わせた二重制約の空間計画フレームワークを構築。60の環境変数と13の人為圧力指標を統合し、現状の7〜24倍に及ぶブルーカーボン拡大余地を特定した。既存保護区は高優先区域の約2割しか覆っておらず、7割超は能動的修復に依存することを示す。

Vera Braun, Sarah Bärsch, Corinne Bundscherer +1

世界6地域の主要石炭採掘企業28社の企業報告における生物多様性の扱いを内容分析し、制度理論の強制・模倣・規範的圧力から検証した。報告は弱く断片的で、インドネシアとインドでより包括的な傾向が見られた。地域的文脈による制度的圧力の差異が「断片化した同型化」を生むことを示し、強制開示義務と種・文脈特異的指標の導入を提言する。

David Blaettner, Vanessa Weiss, Lydia Maria Lienhart +3

Invest4Natureプロジェクトの公共部門インタビューに基づき、自然基盤ソリューション（NbS）への投資を促す要因と阻害要因を整理。湿地再生や都市緑地など気候・社会レジリエンスを高める費用対効果の高い介入にもかかわらず、経済価値が過小評価され投資インセンティブが限られる現状を指摘。各ガバナンス層の役割と公共部門関与を強化する提言を示す。

McKenzie E.J.

本論文は、生物多様性損失への対応に向けた民間セクターの行動において、科学と技術の面で優先されるべき課題を整理・提示する。企業が生物多様性に配慮した意思決定を行うために必要な科学的知見や技術的手段を議論し、実務と研究の橋渡しを狙う。TNFDや自然関連開示の進展を背景に、企業行動の根拠となる科学基盤を問う内容とみられる。

Nihal Ahmed, Nisar Khan, Józef Ober +1

国際農業貿易が生産国の地下生態系多機能性（BEMF）損失をどう再分配するかを世界で初めて定量化した研究。FABIO産業連関とCMIP6予測を組み合わせ、貿易が世界の耕地BEMFの14.7%を体現し、高温輸出国が生態的に枯渇した地域に集中することを示す。2100年までに最大14.5%のBEMF減少を予測し、消費ベース会計と気候調整型サプライチェーン統治を提唱する。

Nihal Ahmed, Nisar Khan, Józef Ober +1

国際農業貿易に伴う地下生態系多機能性（BEMF）の損失を初めて全球定量化した研究。FABIO産業連関とCMIP6気候予測を結合し、貿易が世界の耕地BEMFの14.7%を体現すること、高温輸出国が生態的に枯渇した地域に供給を依存する構造を明らかにする。2100年までに最大14.5%のBEMF減少を予測し、消費ベース会計と気候調整型サプライチェーン統治を提唱する。

Zwerts J.A.

本論文は、農産物や林産物の生産単位ごとの認証制度を超え、熱帯の生産景観全体で生物多様性を向上させるための運用課題を整理する。単一農園・単一企業の枠を越えた景観レベルでのガバナンス、指標、インセンティブ設計の必要性を論じる。TNFDや自然関連開示が求める景観スケールの評価枠組みに示唆を与える。

Ziwei Wang, Biyuan Liu

2000〜2022年の世界パネルを用い、再生可能エネルギー普及がGHG排出削減を通じて絶滅リスク（Red List Index）を低減することを媒介分析で示した。効果は非線形で高水準では逓減し、アフリカより欧州で顕著。Race to Zero・パリ協定・昆明モントリオールGBFの相乗効果を実証的に支持する。

Ursula McKnight, Kaidi Tamm, Hanna Hamad Johansson +2

NBSPLUSプロジェクトが、気候・生物多様性・社会的課題に対応する自然基盤ソリューション（NbS）の便益を長期的に持続させるための「NbSサービス」を開発していることを紹介する論考。参加型ガバナンス、生物多様性、気候レジリエンス、長期パフォーマンス、人間の福祉を支える仕組みづくりを目指す。具体的な手法や実証結果は示されておらず、概念・枠組みの提示にとどまる。

Annet Forkink, Quyen Nguyen, Zoe Qu +3

自然基盤ソリューション（NbS）への投資判断を支援する空間的ツールを提示する研究。抄録がなく詳細は不明だが、自然資本・生態系サービスを地理空間情報で評価し、投資配分の意思決定に資する枠組みと推測される。TNFDや生物多様性ファイナンスの文脈と接続しうる。

Yue Qiao, Zhen Guo, Zhiwei Zhang +8

タイ・チョンブリ県を事例に、汚染拡散・海洋保護区最適化・ブルーカーボン・海岸侵食リスクの4モデルを統合した課題志向型の海洋空間計画（MSP）枠組みを提案。InVEST-HRAモデルと空間重ね合わせ分析により、人為的海洋活動が生息地変化の主要因であることを特定し、5沿岸域のリスク空間勾配を明示。ステークホルダー参加を経てMPA9.47%・開発区域28.46%を含むゾーニング案を構築し、グローバルサウスにおける生態系ベース管理と行政執行の橋…

Turissa Pragunanti Ilyas, Dony Kushardono, Parwati Sofan +4

衛星・リモートセンシングデータから海草（ブルーカーボン）の炭素ストックを推定し、その経済的価値を評価しようとする研究。インドネシア南スラウェシを対象に、沿岸生態系の炭素貯留を定量化する手法を提示する。自然資本・ブルーカーボン会計の基礎的知見を提供する。

Tong Li, Rajiv Pandey

本論文は、人間活動が支配的な景観において自然基盤ソリューション（NbS）を主流化する方策を論じる。個別・孤立した介入から、エビデンスに基づく景観ガバナンスへ移行することの重要性を提示する。要旨が入手できないため詳細な知見は限定的だが、自然資本・土地利用政策の枠組みに関わる議論とみられる。

Nandakumar Ravichandran, Kaleshkumar Karunanidhi, Jayaprakashvel Mani +1

本論文は、気候変動や汚染、乱獲により加速する海洋生物多様性の損失に対し、自然基盤ソリューション（NbS）とブルーエコノミー手法が民間部門の生物多様性保全をどう支援しうるかを論じる。マングローブ、海草、プランクトン生態系を対象に、海洋資源利用・生態系回復・持続可能な事業運営の関係を概念モデル化。先住民知識と地域社会を組み込んだ順応的参加型管理の重要性を強調するが、実証的検証は限定的である。

(著者不明)

地中海の海草藻場再生を対象に、SEEA EA準拠の自然資本会計枠組みを構築し、クレタ島・メノルカ島・サルデーニャ島・モンファルコーネの4サイトに適用した。生態系範囲・状態、ブルーカーボン、貨幣評価、影響計算、自然資本バランスシートを7段階で統合。生物多様性保全が資産価値の大半を占め、サルデーニャでは炭素蓄積が重要。受動的再生が小規模移植より大きな価値を生むことを示した。

Isabelle Arpin, Lény Calo, Taïna Lemoine +1

気候・生物多様性危機への対応策として期待される自然基盤ソリューション（NbS）への関与が限定的である理由を、センスメイキングの視点から検討した質的事例研究。北フランスアルプスの侵食された人工斜面の緑化実験を対象に、行為者が対象・問題・解決策・灰色から緑への転換をどう意味づけるかを個人・組織・地域レベルで分析。関与は複数の「意味の配置」の整合度に依存し、参加型実験が意味を再形成する場として機能することを示す。

Prisca Ayassamy

マングローブを自然基盤型解決策（NbS）として捉え、生物多様性・漁業・気候緩和/適応の三つの便益を整理する研究。沿岸生態系が炭素貯留と地域生計を同時に支える点を示し、海洋・ブルーカーボン領域の政策議論に基礎的知見を提供する。

M. Balasubramanian

本研究は、SEEAに準拠した生態系勘定フレームワークを用いて、インドのGEPを2011-12年から2020-21年にかけて推定した。市場価格法・代替費用法・便益移転法により、供給・調整・文化サービスを評価し、総GEPは2070.5億ドルと推定。炭素隔離が1667.3億ドルと大半を占め、GDPでは捉えられない生態系の貢献を可視化し、政策への統合を提言する。

(著者不明)

本論文は森林の炭素貯留以外の多面的価値（生物多様性、水循環、地域社会への便益など）に着目し、気候変動対策としての森林管理を再考するもの。炭素中心のアプローチの限界を指摘し、総合的な生態系サービスの評価を促す。