論文・プレプリント

Qiancheng Bao

本研究では、ブルガリアにおけるESG実施の制度的背景を調査。規制の不確実性や行政能力不足が主な障壁であるが、投資家意識と市民社会の参加が改善を促進している。調整された国家戦略と明確な報告要件の必要性を強調。

Promise Nkak (Ph.D.), Eyo Ekpe (Ph.D.)

ナイジェリア上場企業8社の2019～2024年データを用い、ESG開示が運用パフォーマンスに与える影響を検証。環境・ガバナンス開示は正の効果、社会開示は負の効果を示すが、いずれも統計的に有意ではない。企業年数は負の有意な影響を与える。ランダム効果モデルが最適とされた。

Shahmir Butt, Nabeel Anjum, Shahid Mahmood

パキスタンの航空会社乗客160人を対象に、持続可能性への意識と航空券価格の関係を調査。持続可能性への理解が高いほど環境配慮型サービスへの支払意思があるが、価格が主要な障壁であることが判明。知覚価値が媒介し、所得が調整効果を示した。

Steven Liong Winoto, Oktavia, Soegeng Wahyoedi

本研究は、インドネシア証券取引所上場の製造企業（2020-2024年）を対象に、ESGスコアと外国人所有が財務報告遅延に与える影響を、財務危機を媒介変数として検討した。TSLSを用いたパネルデータ回帰の結果、全ての仮説は棄却され、ESGスコアは財務危機や報告遅延に有意な影響を与えず、財務危機の媒介効果も認められなかった。インドネシアではESGが企業財務に十分影響していないことが示唆される。

Arup Majumdar, Mayuri Srivastava, Subba Lakshmi Prabha +1

本ケースは、インドのIT企業インフォシスが2020年にカーボンニュートラルを達成した後、内部の持続可能性の取り組みを外部のESGコンサルティングサービスに転換する戦略的課題を描いています。AIを活用したエネルギー最適化や特許取得済みの放射冷却システムなどの技術を紹介し、ESGサービスの急成長市場における競争と差別化のジレンマを探求します。

Taddeo S.

本稿は、米国企業のロビー活動がESG開示に与える影響を分析。ロビー活動の増加がESGパフォーマンスの低下と関連する証拠を示す。ESG開示の実質性に関する示唆を提供。

Choithramani N.

本論文は、ESGパフォーマンスが企業の投資効率に与える影響を系統的にレビューした研究である。ESG評価が投資判断に与える影響を整理し、資本配分の効率性向上との関連性を検討している。

Wu D.

本論文は、ESGに関する知識と行動の一貫性（知行合一）が企業の全要素生産性に与える影響を実証的に分析する。さらに、そのメカニズムを解明し、ESG実践の経済的効果を明らかにする。

Scholtz H.

本論文は南アフリカ企業を対象に、取締役会の構成（独立性、多様性など）がESG情報開示の質に与える影響を実証分析している。結果は、特定の取締役会特性がより包括的なESG開示と関連することを示唆している。

Helfaya A.

この研究は、取締役会の女性比率とステークホルダー志向がESG開示に与える影響を、観光・運輸産業を対象に分析している。女性役員の増加がESG開示の質向上に寄与する可能性を示唆。

Huang Q.

本論文は新興市場における企業のESG開示と実践における同型化行動（制度的模倣）を分析する。制度的圧力が開示の質や実践に与える影響を明らかにし、新興市場特有の文脈でのESG行動を考察する。

Clark G.L.

本論文は、地球温暖化とネットゼロ目標を背景に、企業が環境パフォーマンス向上とイノベーションのために知識をどのように動員するかを考察している。知識管理の視点から、企業の持続可能性戦略の一環としての知識活用の重要性を論じている。

Stefanny Wachyudi, Bagas Brian Pratama

本研究は、インドネシアIDX ESGリーダーズ企業（2021-2025年）におけるESG開示が企業価値（Tobin's Q）に与える影響と、収益性（ROE）の調整効果を検証した。回帰分析の結果、ESG開示は企業価値に有意な影響を与えず、収益性も調整効果を持たなかった。ESG開示は正当性確保の基準として機能しているが、直接的な価値向上要因とはなっていない。

Ardina Nuresa, Hanifatul Fatima

本論文は、インドネシア・マレーシアの製造業上場企業を対象に、ESG開示と財務報告の質が企業価値に与える影響を検証。財務制約の調整効果も分析。結果、ESG開示は企業価値を有意に向上させるが、財務報告の質のみでは効果がないこと、財務制約がESG開示の効果を強化することを発見。新興国間の比較研究として価値が高い。

Ewelina Szczech-Pietkiewicz

本システマティックレビュー（PRISMA 2020準拠、79論文）は、循環経済（CE）実践が企業パフォーマンスに与える影響を5つのチャネルで整理。資源効率向上、コスト削減、イノベーション、サプライチェーンレジリエンス、排出削減などに寄与する一方、効果は企業規模・業種・規制・デジタル能力に依存。中小企業には資金・技術・ガバナンスの障壁が存在する。

Rajesh Desai, Avani Raval

本研究は、炭素規制のない経済（インド）における炭素排出量（CRBE）と財務業績（FNP）の関係を分析し、コーポレートガバナンス（CRGV）の調整効果を検証した。固定効果パネル回帰を用いた1,281社年データから、CRBEは会計・市場ベースの業績に有意な負の影響を与え、取締役会の規模、独立性、女性比率が高い企業ほどその影響を緩和できることが示された。政策立案者には、罰則ではなくガバナンス強化を通じた排出削減の示唆を提供する。

Wickramarachchi H. S.

本研究は、英国とニュージーランドの企業を対象に、ESG報告の質と財務パフォーマンスの関係をパネルデータ回帰分析により検証した。結果、ESG報告の質が高い企業ほど収益性と市場評価が高いことが示され、その関係は英国でより顕著であった。制度的要因の重要性が示唆される。

Rim El Houcine

本研究は、取締役会のジェンダー多様性と女性取締役の批判的大量（3名以上）が企業の炭素排出に与える影響を、CAC40企業（2020-2023年）のパネルデータと固定効果回帰を用いて分析。結果、女性取締役が批判的大量に達した場合のみ排出削減効果が確認され、CEOの二重性は排出を悪化させる。企業規模と収益性は排出と正の相関。

Meha Joshi, Avika Joshi

本研究は、炭素リーダーシップとESG統合に関する文献を計量書誌分析と系統的レビューにより整理し、変革型リーダーシップがESG統合を介して炭素隔離性能を向上させる概念モデルを提案する。既存研究がESG開示と財務業績に偏り、炭素隔離のような気候変数への注目が不足していることを指摘する。

Liu A.C.

本論文は中国の商業銀行におけるサステナブルファイナンスの実態を分析する。具体的な手法や結果は不明だが、銀行のESGへの取り組みや環境リスク評価に関連する可能性が高い。