論文・プレプリント

T. Aiken, J. Kwasny, M. Soutsos +2

本研究は、アルカリ活性化コンクリートを使用したプレキャスト製品の工場生産を英国とマレーシアで実証。地場産ガラスカレットから水ガラス系活性剤を調製し、コストを普通ポルトランドセメント並みに抑えつつ、二酸化炭素排出量を大幅削減した。

Amna N. Abd, Wissam D. Salman, M. Abdullah

本研究は、ジオポリマーコンクリートを用いたフェロセメント技術による鉄筋コンクリートスラブの構造性能を調査。ワイヤーメッシュ層数を増やすと耐力が向上し、6層モデルが最大荷重24.8kNを示した。GCフェロセメントは高強度・高変形性で、産業廃棄物を利用しCO2排出を削減するため、環境に優しい代替材料となる。

Kuldeep Kumar

本研究は、乾燥コンクリート（DLC）に代わり、現地安定化土とGSB混合物を用いた舗装基盤層の持続可能性を評価。実験とLCAにより、セメント使用量とCO2排出量の削減、機械的特性の維持が確認された。

K. Nikam, Lakshmisagar Shetty, Y. Birjerane

本論文は、熱帯気候におけるラテライト建築の熱性能を評価し、持続可能な遺産保全のための政策枠組みを提案する。建物のエネルギー効率向上と伝統的材料の活用を両立する手法を提示しており、日本の伝統建築や省エネ政策にも示唆を与える。

Patrick Daly

本研究は、従来型とプレハブモジュラー型の外壁改修システムに対して4つの循環性評価手法を比較した。モジュラー型が優れる点で一致したが、指標や時間枠の違いで結果に乖離が見られた。特に単一ライフサイクルではモジュラー型の初期炭素排出が82%高いことが示され、循環性と短期炭素目標のトレードオフが明らかになった。

Mark Alegbe, John Kalu, Lawrence Chukwuemeka

本研究は、初期建築設計段階において多目的最適化とライフサイクルアセスメントを統合する手法を開発。熱帯地域のケーススタディを通して、材料選択と外皮構成がライフサイクル排出と熱的快適性に与える影響を評価。パレート最適化により複数の設計目標をバランスし、運用炭素が全体の87%を占めるなど、設計のトレードオフを明らかにした。

V. Arslan, Şefik Hakan Papila

トルコの建設規制は運用効率に偏り、内包炭素を無視している。標準的な建物で249 kgCO2e/m2の内包炭素が未規制であり、構造体だけで71.4%を占める。シナリオ分析では悲観的から楽観的シナリオで48%の削減余地を示し、既存技術で32.2%削減可能だが、国内市場へのインセンティブ不足が課題。EUのCBAMやEPBDに整合する段階的規制ロードマップを提案する。

Qingqing Gu, Yang Wang, Jinchao Wang

本研究は、中国の低炭素都市パイロット政策が企業の債務資金調達に与える影響を実証的に分析。政策が企業のグリーン化を促進し、資金調達コストに影響を与えるメカニズムを解明。低炭素移行期における政策と金融の連携を示唆。

Viral Ajay Modi, Ankit Maheshbhai Chachad, Qiang Xu

本研究は、再生可能エネルギーを用いてCO2と水からメタノールとフィッシャー・トロプシュ炭化水素を同時に生産するカーボンネガティブな工業複合施設（FARMOW）を提案する。施設は6つの主要セクションから構成され、アルカリ水電解によるグリーン水素とCO2を原料とする。技術的実現性をプロセスシミュレーションで検証し、経済性評価と感度分析も実施した。

A. Iskalieva, D. Sarsenbay, Y. Karamyssov +5

本研究は、水蒸気メタン改質（SMR）と水性ガスシフト反応、CO2回収を統合したブルー水素製造プロセスのモデリングと解析を実施。Aspen HYSYSを用いたシミュレーションにより、CO2回収が炭素強度を大幅に削減しつつプロセス効率を維持することを確認。カザフスタンのアティラウ地域を有望な導入候補地として特定。水素純度97%以上を達成し、ブルー水素が移行技術として有効であることを示した。

Maram Issam Khateeb, F. Said, N. Salleh +2

本研究は2000～2024年の35のOIC諸国を対象に、再生可能エネルギー消費と経済構造が生態学的足跡に与える影響を動的パネルGMMで分析。再生可能エネルギーとグリーン投資は環境劣化を有意に抑制し、貿易開放度は悪化要因となる。環境クズネッツ仮説は支持されず、U字型関係が確認された。グリーン投資義務化や金融セクター改革を含む包括的政策パッケージを提言。

Collin Smith, Huey Xin Loong, Oliver Cook +2

本論文では、深層学習（CNN・RNN）を用いて太陽光・風力発電の時系列パターンを学習し、Power-to-Xプロセス（グリーンアンモニア製造）の最適設計を実現する。設備容量（太陽光パネル、電解槽、水素貯蔵）をコスト最小化の観点から決定し、5-15%の誤差で経済的最適設計を予測可能。これにより、立地選定の初期スクリーニングが迅速化される。

L. Judijanto, Nanny Mayasari

本研究は太陽光・風力再生可能エネルギーに関する文献のビブリオメトリック分析により、知的構造、テーマ進化、国際共同パターンを可視化した。キーワード共起や共著ネットワークから、コアテーマは再生可能エネルギーシステム、太陽エネルギー、風力発電であり、水素製造やエネルギー移行が新興トレンドであることが示された。中国、インド、米国が主要拠点であり、機関間連携では工学分野が中心である。

I. G. Kerdan, Eduardo Francisco Reyes de Luna

本研究はメキシコのテクノロヒコ・デ・モンテレイにおけるTEC21モデルのリサーチインターンシップを調査。4名の学部生がグリーン水素のエネルギーシステムモデルを開発し、脱炭素化と社会経済的影響を分析。成果として国際会議発表や査読付き論文2本を第一著者として達成。学生の研究自信が向上し、スキル獲得も確認された。

Isti'anah Rizqullah, Dede Hertina

本研究は、インドネシア・シャリア株価指数（ISSI）上場企業を対象に、ESGパフォーマンスと収益変動性が株価変動性に与える影響を分析。ESGパフォーマンスは株価変動性を有意に低減するが、収益変動性の影響は有意でない。レバレッジは直接的に株価変動性を高めるが、調整効果は確認されなかった。

Elinda Esa, Abdul Rahman Zahari

本論文は、マレーシア上場企業におけるグリーンウォッシング（持続可能性ウォッシング）問題に焦点を当て、取締役会のガバナンスメカニズムが象徴的なESGデカップリングを緩和する役割を概念的に検討する。NLPを用いて開示量と炭素強度などの実績指標を比較する手法を提案し、内部ガバナンスが実質的なESG統合を促進することを論じる。マレーシアのNSRFおよびMCCGに即した実務的示唆を提供する。

Mr Mahammad Thauseef P, Dr. Abbokar Siddiq

インドの主要高等教育機関における商学・会計カリキュラムへのESG統合度を評価。GRI、SASB、SEBI-BRSRに基づく20指標の枠組みを用い、NIRFランキング30校を分析。ガバナンスや倫理は高い頻度で含まれるが、ESG報告や気候リスクなどの技術的枠組みはほとんど見られず、ESG学習ギャップが明らかになった。

Salma Dewi Ambarsari, Titiek Rachmawati

この研究は、インドネシア証券取引所に上場する鉱業セクター65社を対象に、サステナビリティ報告書の開示、コーポレートガバナンス、財務業績が企業価値に与える影響を2022～2024年のデータで分析。結果、サステナビリティ報告とガバナンスは企業価値に影響を与えず、財務業績のみが有意に影響した。

T. Pishenina, Natalia Kozitska, Nataliia Druzhynska

本研究は産業企業の非財務ESG指標検証の方法論を体系化し、実証データ（35社）から内部検証が51.4%と支配的で、GRI基準が62.9%と最も普及していることを示した。国際基準との統合や外部監査の限界を指摘し、デジタルツール開発の必要性を提案。

D. A. Artyomenko

本論文はロシア、EU、中国におけるESG要素の国家経済政策への組み込み方を比較。法的要件、開示ルール、プロジェクト分類基準、金融インセンティブを分析し、EUは高義務型の枠組み、中国は銀行主導の持続可能な金融、ロシアは基盤整備段階にあることを示す。グリーンボンドやESGローンの市場統計を用いて、測定方法の差異という比較可能性の制約も指摘する。