論文・プレプリント

Megna Rashid Bakshi

本レビューは、アグロフォレストリーがネットゼロ農業に果たす役割を、2000年以降の文献から統合的に検討する。バイオマス・土壌への炭素貯留、微気候緩和による生産安定、生物多様性、家畜システムでのメタン強度低減、経営の多様化という5つの貢献を整理する。一方で、炭素効果のばらつき、初期費用、 tenure不安、MRV・永続性・追加性の未解決課題を指摘し、単独解ではなく包括的転換の基盤と位置づける。

Charles Truettner, Kendall DeLyser Roney, Lisa M Markovchick +34

米国森林で野火活動とGHG排出が増加する中、炭素蓄積のみを優先する自然気候ソリューション（NCS）の限界を指摘。科学と地域専門知を統合し、火災適応型NCSを定義する。有益な火入れ、間伐・バイオマス利用、気候情報に基づく再植林が、地域の火災レジームやガバナンスに整合すれば炭素ストックを安定化させる。短期的炭素最大化より長期的な排出削減と炭素耐久性を重視する炭素管理戦略を提唱する。

Jing Guo, Beiming Cai, Chen Lyu +6

中国339都市を対象に2010〜2024年のボトムアップ型N2O排出インベントリを構築。農業由来の拡散型から産業集積型へと排出構造がシフトし、全都市の7%が国全体の40%を排出していることを明らかにした。上位5都市への標的型対策でピークを9.26%削減でき、中国の2035年NDC目標達成に直結する。

H Bâki Iz

全球炭素収支を構成する排出源・吸収源の各要素を統計的に突き合わせ、収支の整合性を検証する研究とみられる。国別インベントリと大気観測・モデル推定の差異を調整する手法に関わり、残余項（残差吸収源）の扱いが焦点となる可能性が高い。抄録がなく詳細は不明だが、炭素会計の基礎的整合性を扱う点で関連性がある。

Vrajlal Sapovadia

本論文は「炭素収束仮説」をめぐる研究動向を、外的・内的・新興という三次元で整理し、未解決の論点をマッピングすることを試みる。炭素収束とは各国・地域の炭素強度や排出量が長期的に収斂するかという理論的問いであり、気候政策の公平性や削減責任の配分を考える上で基礎となる。具体的な実証結果や政策含意は要旨がなく不明だが、炭素科学の概念的枠組みの整理として位置づけられる。

Tristano Bacchetti De Gregoris De Gregoris

土壌に炭素を多く貯留できれば大気中の炭素が減り、気候変動緩和に貢献できる。欧州のCredibleプロジェクトが、各国のカーボンファーミング施策が相互に学び合い、土地管理者が炭素貯留を最大化するための堅牢な手法を開発する取り組みを紹介する。

Bishwajit Roy, Tiago Capela Lourenço, Md. Habibur Rahman +1

バングラデシュ南西部の沿岸農業地域を対象に、海面上昇と塩水侵入への適応策としての自然基盤ソリューション（NbS）を評価した研究。フォーカスグループと251世帯の調査を組み合わせ、アグロフォレストリーやマングローブ保護、養殖関連の適応などを多基準で評価。地域条件により有効性が異なることを示し、国家適応計画への統合を提言する。

Rahul Sadhukhan, Dinesh Kumar, Seema Sepat +17

保全型農業が食料生産・エネルギー利用・炭素効率の間に生むトレードオフとシナジーを評価する研究。アグリフードシステム全体の脱炭素と資源効率の両立可能性を検討する内容とみられる。要旨が未取得のため詳細な手法・結論は不明。

(著者不明)

本論文は、保全型農業（最小耕起・永続的被覆・輪作多様化）が土壌有機炭素貯留を高めるメカニズムと評価手法を概観する。土壌サンプリング、リモートセンシング、シミュレーションモデル、GIS等の手法を整理し、慣行耕起に比べ炭素蓄積と生産性・GHG削減の両立が示される一方、気候・土壌型・残渣管理への依存性と導入課題を指摘する。

Ali Ahmad*

本稿は、森林・草地・湿地などの植生が炭素隔離、生態系レジリエンス、温室効果ガス調整を通じて気候変動緩和に果たす役割を概説する。マングローブやユーカリ等の高バイオマス樹種、都市緑化によるヒートアイランド緩和、農業における気候耐性種の活用を論じる。森林破壊や侵略種、水不足などの制約を挙げ、政策枠組みと地域主導の植林、都市緑化インフラの拡充を提言する。

Ekundayo AFOLABI, Abine Alexander Atama, Abdulkabir Onoruoyiza Taru +2

ナイジェリア北西部のトウモロコシ農家540世帯を対象に、土地ベースの気候変動緩和・適応の意思決定と世界銀行介入への認識を調査。持続可能な土地管理（SLM）実践は農家の約4割にとどまり、無機肥料依存の不持続的実践の方が高い収益を生む傾向が示された。有機堆肥の効率的利用や労働節約型の除草具導入の必要性を提言している。

(著者不明)

バイオ炭は農業残渣等の熱分解で得られる炭素-rich資材で、土壌の物理・化学・生物性を改善し、養分保持や保水性を高める。土壌炭素隔離を通じGHG削減と気候スマート農業に寄与する。GIS・リモートセンシング・IoT・AIとの統合が進むが、原料変動やコスト、品質標準化が普及の課題である。

Jittima Prasara-A, Pornpimon Boonkum, Charongpun Musikavong +1

タイで25年間の生物経済シミュレーションを実施し、オイルパーム単作・キャッサバ単作・間作の3シナリオを比較した。間作は炭素隔離量でオイルパーム単作と同等（−389.50 tCO2eq/ha）を達成しつつ、初期5年間の収入空白を埋め、累積包括所得と商業利益で最高値を示した。小規模農家の気候レジリエンスと財務安定性を両立する熱帯農業モデルを提示する。

Holtsmark B.

木質バイオマス燃料と化石燃料の地球温暖化影響を、森林のアルベド（反射率）変化を組み込んで比較した研究。従来の炭素収支のみの評価では見落とされがちな地表反射率の効果を加味することで、バイオマス燃料の気候便益が地域や森林管理条件によって変わり得ることを示唆する。再生可能エネルギー政策や森林由来燃料の持続可能性評価に再考を促す内容。

Shrestha R.K.

バイオ炭を負の排出技術と位置づける既存の圃場研究統合に対し、GHG排出に関する批判的コメントへ著者が回答する論争論文。バイオ炭の炭素隔離効果と土壌GHG（N2O・CH4）収支の評価をめぐる方法論的論点を整理する。ネットゼロ戦略における除去技術の会計処理に示唆を与える。

Arifanti V.B.

インドネシアのマングローブ保全・再生が気候変動緩和にどう寄与するかを扱った研究。ブルーカーボン生態系による炭素吸収・貯留の定量評価を通じ、自然基盤の緩和策の可能性を示す。沿岸生態系保全と気候目標の両立を論じる内容とみられる。

Mazis A.

オレンジとキウイの果樹園を対象に、農業生態系のエネルギー均衡と温室効果ガス排出を作付転換の判断材料として評価したケーススタディ。作物選択が農場のGHG収支やエネルギー収支に与える影響を比較し、気候に配慮した作付転換の可能性を検討する。抄録がなく詳細な手法・結論は不明。

Lee C.

肉用牛に被覆硝酸塩を給与し、そのふん尿を短期間貯留した際のアンモニアおよび温室効果ガス排出量への影響を検証した研究。硝酸塩添加が家畜排せつ物由来の排出をどの程度抑制しうるかを実測した点に貢献がある。農業・畜産分野の脱炭素対策として、飼料設計を通じた排出削減の可能性を示唆する。

Liu Y.

中国レンゲ（緑肥）と稲わらの還元を組み合わせ、窒素施肥を削減した条件下でイネ収量と温室効果ガス排出量を評価した研究。化学肥料削減と有機物活用による農業由来GHGの抑制可能性を示す。要旨が未取得のため詳細な知見は限定的。

Barkley Z.R.

北米6都市において、タワー型観測ネットワークを用いてCOVID-19ロックダウン期間中の温室効果ガス排出量の変化を評価した研究。都市規模の実測ベース排出モニタリング手法の有効性を示し、政策介入が排出に与える影響を検証する枠組みを提供する。