論文・プレプリント

Jiawei Liu, Chencheng Zhang, Chengjin Chu

中国の再生可能エネルギー電源立地を、生物多様性保全の制約と両立させるための「計画閾値」を検討した研究。抄録がなく詳細は不明だが、再エネ拡大と生態系保全のトレードオフを空間計画の意思決定ルールとして定式化する点が中心とみられる。日本のGX文脈では、再エネ適地選定と自然資本・生物多様性保全の両立という論点に接続する。

Yi Ge, Yi Zheng, Fangyuan Tian +7

高再エネ比率の電力システムにおける計画手法を、複数の時間スケールとリスク認識の観点から整理したレビュー兼分析フレームワーク。変動性の高い再エネ電源の系統統合に伴う不確実性を、短期から長期までの時間軸で評価する枠組みを提示する。中国の研究機関による成果で、系統計画・政策設計への示唆を含む。

Sebastián Souyris, Jason A. Duan, Anantaram Balakrishnan +1

住宅用太陽光発電の普及を、先見的な家計の採用意思決定に基づく動学的構造モデルで分析。テキサス州オースティンの家計レベルデータを用いベイズ推定し、近隣効果と投資回収率が採用を左右することを示す。限定期間のリベートは長期・高コストのプログラムより多くの採用と排出削減を生む。地理的差別化は有効だが住宅価値別の差別化は効果が小さい。

Jorge Eduardo Infante Cuan, Gilberto Martins, Adriano V. Ensinas

コロンビアの埋立地ガス（LFG）を活用した発電について、発電ポテンシャル・コスト・温室効果ガス削減効果を多基準で評価した研究。廃棄物部門のメタン回収とエネルギー転換を結びつけ、途上国における再エネ導入と排出削減の実現可能性を検討する。ブラジルの研究機関による南米事例研究である。

Simões F.

企業向け電力購入契約（PPA）の複数構造をデータ包絡分析法（DEA）で効率性評価した研究。異なる契約形態の相対効率を定量比較し、企業の再エネ調達設計に示唆を与える。抄録がなく詳細は不明だが、PPA設計の意思決定支援手法として注目される。

Obinya, C. D., Youdeowei, P. O., Gobo, A. E., Alazigha, N. & Dollah, O. C

ナイジェリア南部の南南地域を対象に、再生可能エネルギー導入の推移と決定要因、障壁、州ごとの差異を分析した実証研究とみられる。エネルギー転換の地域的展開と政策・制度要因の関係を明らかにする点が主眼。詳細な手法・結論は抄録不在のため不明。

Baibhaw Kumar, Heriberto Cabezas

本レビューは、燃焼・CHP・ガス化・熱分解・トレファクション・BECCSなど木質バイオマス変換経路のLCA手法を比較し、機能単位・システム境界・バイオ炭素の扱い・前処理・配分方法の差異が排出量推計のばらつきを生むと指摘する。4272件から98件を精査し、透明性と比較可能性を高める調和手法を提案する。政策立案者や事業開発者の投資判断に資する。

MD MISTER, Dr. AMOL BARVE, Dr. NAND KISHORE

インド・マディヤ・プラデーシュ州の政府所有太陽光50MWと風力63.2MWを仮想統合し、CEA・PIBの公開データで技術経済・発電量・系統統合を評価。太陽光CF約18.0%、風力約24.8%、統合113.2MWで年216.41GWh・CF約21.8%、純212.08GWh、CO2削減約16.1万トンと試算。再現可能な枠組みを提示し、時間別シミュレーションや系統分析への拡張を想定。

Mostafa, MD Sayeed

103の中低所得国を対象に、2000〜2022年の土地圧力と風力・太陽光の技術選択の関係を二方向固定効果モデルで分析した研究の再現データ・コード。IRENA、世界銀行WDI・WGI、Our World in Data/Emberの公開データを整備し、パネル構築スクリプトと推定コード、変数コードブックを収録。土地制約が風力導入を阻み太陽光へ誘導する「技術勾配」を実証する。

(著者不明)

CORDEX-Australasiaの地域気候予測（RCP8.5、2059年まで）を用い、将来の極端な風力発電量・継続時間・頻度の変化を評価した。陸上風力は気候変動の影響をほとんど受けず、洋上風力は地域差が大きい。風力発電の不足期間を定量化する枠組みを提示し、新規風力発電所の計画・導入時に追加蓄電池を考慮する必要性を示す。

(著者不明)

同一の太陽光発電（PV）プロジェクトを7つの地域電力グループで仮想的に評価し、回避排出量と財務価値の順位が一致しないことを示した。アラブ連盟は回避排出が最大（ブラジルの6.1倍）だが純削減コストは約7USD/tCO2でNPV正の確率は70.1%、EUは排出削減は小さいがNPV最大・純削減コスト約−255USD/tCO2・NPV正の確率100%だった。排出係数と電力料金の逆相関（Spearman ρ=−0.786）がこのミスマッチを特徴づ…

Nike Diah Agustin, Takuro Kobashi

インドネシア全38州を対象に、屋根置き太陽光発電（PV）とPV-電気自動車（EV）統合システムの全国評価を支援するデータセット。2024年と2060年の条件で、余剰電力の補償あり・なしを含む8シナリオを設定。屋根PVポテンシャル、エネルギー性能、技術経済性、運用CO2削減、東ジャワ州の感度分析を収録する。

Johnson J.X.

送電網の制約下にある風力発電に対して、蓄電池を導入する効果を評価した研究。系統接続が制限される再エネ設備の有効活用と、蓄電による出力調整・カーブアウト削減の可能性を検討する内容とみられる。詳細な抄録が得られないため、手法や定量結果は限定的にしか把握できない。

Stanitsas M.

ハイブリッド型再生可能エネルギーPPAにおけるステークホルダー関与のあり方を扱った研究。抄録がなく詳細は不明だが、企業の再エネ調達と関係者調整という実務的論点に焦点を当てる。GX文脈では、PPAを通じたScope2削減と地域合意形成の接点を示す可能性がある。

Stanitsas M.

電力購入契約（PPA）を通じた持続可能なエネルギー調達戦略を扱う論文。企業が再エネ電力を長期契約で確保し、Scope2排出削減や脱炭素目標達成にどう活用するかが主題とみられる。抄録がなく、具体的な分析手法や知見は本文確認が必要。

Babich V.

発電所の停止リスクに関する情報の非対称性が、ユニット連動型電力購入契約（PPA）の設計・価格にどう影響するかを理論的に分析した研究。売り手が停止確率を私的に把握する状況で、契約形態が効率性やリスク配分に与える含意を検討していると考えられる。再エネ調達や電力市場設計を考える上で示唆を持つ。

Sohani A.

建築一体型太陽光熱複合（BIPV/T）システムを通じて建物のネットゼロ目標を達成するための最新動向と将来展望を整理したレビュー。建物のエネルギー自給と熱回収を両立させる技術的可能性と課題を提示する。建物部門の脱炭素化における統合型太陽光技術の役割を論じる。

Nike Diah Agustin, Takuro Kobashi

インドネシア全38州を対象に、屋上太陽光発電（PV）とPV・電気自動車（EV）統合システムの全国評価を支援するデータセット。2024年と2060年の条件で、余剰電力の補償の有無を含む8シナリオを設定。屋上PVポテンシャル、エネルギー性能、技術経済性、運用CO₂削減、東ジャワ州の感度分析を収録する。

Hayibo K, Jamil U, Sadat SA +2

フロリダの柑橘産業はHLBにより9割超が崩壊した。本研究は、アジア柑橘キジラミを遮断しつつ発電も行う垂直型アグリボルタイック遮蔽壁を提案し、35エーカー農場で技術経済評価を実施。周囲フェンス型で20.34%、内部風防追加型で29.51%のROIを達成し、州全体で11.9GW・15.4TWhの電力を耕作地を犠牲にせず供給可能と示した。

Lach, Christopher, Hamdi, Maddy, Clack, Christopher T M +3

米国本土を対象に、NOAAのHRRR気象モデル出力を基に作成した郡単位・時間別の再生可能エネルギー発電プロファイルの公開データセット。陸上風力・洋上風力・固定傾斜太陽光について設備容量比（容量係数）で提供される。PUDLソフトウェアの入力データとしてFrictionless Data Packages形式で整理され、CC-BY-4.0で公開されている。