論文・プレプリント

Zhang S.

本論文は、炭素回収・利用・貯留（CCUS）のサプライチェーン全体を対象とした最適化モデルを構築し、中国東北地方をケースとして適用した研究である。回収・輸送・貯留・利用の各段階におけるコストや配置を最適化することで、CCUS導入の経済性と実現可能性を評価している。地域産業の脱炭素化に向けたインフラ計画に示唆を与える。

Lu M.F.

本論文は船舶に搭載するCCUS技術の研究動向を体系的にレビューしたものである。船上でのCO2回収・利用・貯留に関する技術オプション、成熟度、課題を整理し、海運セクターの脱炭素経路における位置づけを示す。IMO規制や代替燃料との比較を含め、実装に向けた技術的・政策的論点を提示する。

Ahmed N.

本論文は、コンピュータ支援言語学習（CALL）技術を用いて金融リテラシー、特にグリーンボンドに関する言語理解を向上させ、グリーンボンド市場への参加を民主化する可能性を論じる。要旨が入手できないため、具体的な手法・データ・実証結果は不明だが、教育技術と持続可能金融の接点という新規領域を示唆する。

Wei T.

本論文は、EUの炭素国境調整メカニズム（CBAM）とノルウェーのCO2補償制度が併用された場合の影響を検討する。ノルウェーを事例に、炭素価格政策と国境調整措置の相互作用が産業競争力や排出削減にどう作用するかを分析する。CBAM導入期における国内補償措置の設計を考える上で示唆を与える。

Hameed A.

GCC（湾岸協力会議）諸国の金融セクターを対象に、ESG開示の各構成要素（環境・社会・ガバナンス）が企業業績に与える影響を実証的に分析した研究。開示のどの要素が業績と強く結びつくかを切り分けることで、新興国・資源依存経済におけるESG開示の経済的意義を検証している。日本企業の開示戦略やSSBJ対応を考える上でも、開示要素別の業績インパクトという視点は示唆に富む。

Xue J.

世界的危機局面において、ESG開示が企業価値の下落を緩和する保護的役割を果たすかを、機関投資家の所有構造に着目して実証分析した研究。ESG情報の質が投資家の信認とバリュエーション安定に寄与する可能性を示唆し、開示インフラ整備の経済的意義を裏付ける。

Xie H.F.

APSIM作物モデルを用い、華北平原の異なる作付体系が主要温室効果ガス排出に与える影響を評価した研究。農業生産段階の排出を作物モデルで定量化し、作付選択が排出量を左右することを示す。農業由来排出の算定・削減策検討に資する基礎的知見を提供する。

Zhai Y.

CNNとSVRを組み合わせたハイブリッドニューラルネットワークで土壌からの温室効果ガス排出量を予測する研究。土壌由来のGHGは農業・土地利用部門の排出インベントリで重要な要素であり、機械学習による高精度予測はモニタリング手法の改善に寄与しうる。ただしアブストラクトがなく、ESG開示や炭素会計との直接的な接続は不明である。

Herna Herna, Etty Gurendrawati, A. Buchdadi

インドネシア証券取引所のESG Quality 45 IDX KEHATI指数採用企業18社・90観測を対象に、ESG開示が企業価値に与える影響と利益マネジメントの調整効果をパネルデータ回帰で検証した。集計・各柱（E・S・G）のESG開示はいずれも企業価値を有意に高める一方、利益マネジメントは企業価値を直接低下させ、ESGの正の効果を有意に弱める。高いサステナビリティ開示が利益操作を隠蔽する「エントレンチメント戦略」の存在を示唆し、グリ…

Ł. Szewczyk, Grażyna Szustak, Witold Gradoń

本稿は、中央銀行・金融規制当局・預金保険機構・破綻処理当局といった金融セーフティネット機関が気候リスクにどう対応すべきかを論じる。物理的リスクと移行リスクが信用・市場・流動性・オペレーショナルリスクを通じて金融機関の健全性を揺るがすと指摘。気候ストレステスト、開示要件の強化、当局間連携を健全性監督に組み込むことで、預金者保護と金融システムの長期安定を図れるとする。

N. Zakharchenko, Oleh Babii, Andrii Andreichenko +3

本論文は、ウクライナの戦後復興とEU統合を背景に、協働型ガバナンスと環境持続可能性を統合する「適応的グリーンガバナンス」概念を提示する。多主体調整、長期生態計画、財政説明責任を組み合わせ、コミュニティ規模や被戦影響に応じた機能構造スキームを提案。エストニア・ポーランド・ジョージアの比較事例を通じ、排出会計や生態系サービス保全を地域予見手法に埋め込む必要性を論じる。

Fahmioui Hiba, Dong-Tao Xia, Shu-Jun Yan

本研究は、EN 15978およびISO 14040に準拠し、初期設計段階の建物内包炭素（A1–A3）を評価する半自動BIM-LCAワークフローを提示する。VBAによる材料名クリーニング・キーワード分類・排出係数自動割当により、手作業時間を74.8分から4.5分へ94%削減した。5階建てオフィスビルの事例では金属系材料が内包炭素の82%を占め、特に金属スタッドが81.6%と支配的で、非構造部材の重要性を示した。

Suraj Y. Singh, Evaan T. Sandeep, Shailesh P. Chowdhury

本研究は、インドのLNG海上輸送を対象に、船隊配分・航路・航海スケジュール・航海速度・ボイルオフガス（BOG）利用・エネルギー消費・炭素排出・運航コストを同時に決定する統合最適化フレームワークを構築した。速度とBOG管理を内生化し、炭素排出コストとエネルギー効率制約を導入することで、経済性と環境目標の両立を可能にする。LNG価格・需要・用船料・炭素価格などの感度分析も行い、海運会社の意思決定支援と脱炭素規制への適応を示す。

Zixuan De

本論文は、グリーン経済がマクロ経済の持続可能性に果たす役割を、学術研究・政策枠組み・実例のレビューを通じて定性的に検討する。中国のカーボンピーク・カーボンニュートラル目標下の低炭素移行を代表事例とし、効率性向上や環境脆弱性の低減を通じて持続的成長が可能だと論じる。一方、イノベーション、市場形成、資金調達力、政策の一貫性が構造的制約となると指摘し、政策優先課題を提示する。

Shardul Tiwari, Kate J. Neville, C. Hoicka

本論文は、炭素回収・変換・利用（CCU/CCUS）が脱炭素に資するという通説に疑問を投げかけ、既存の化石燃料インフラを温存し炭素ロックインを強化する経路依存性を生むと論じる。新技術が導入されても社会技術システムが化石燃料基盤から抜け出せない「化石化された経路」のメカニズムを概念的に提示する。CCUSを移行策として位置づける政策・企業戦略に対し、長期的な排出削減効果を慎重に評価すべきと警鐘を鳴らす。

L. Henríquez-Vargas, Pablo Donoso-García, Miguel Maldonado +3

チリの脱炭素目標に向け、北部・中部・南部の3地域でアルカリ形（HySTAT）とPEM形（HyLYZER）電解槽を用いたグリーン水素製造の技術経済分析を実施。マガジャネス地域が最も競争力が高く、HySTATで4.43USD/kg H2、NPV 268万USD、IRR 19.5%と算出。国家目標の1.5USD/kgには現行技術では届かず、電力価格・稼働率・効率の同時改善が必要と結論。

A. Abubakar

本稿はナイジェリアにおける風力エネルギーとグリーン水素（GH2）の統合可能性を論じるナラティブ・レビューである。北部の豊富な風力資源と欧州市場への近接性を活かし、輸出志向のクリーンエネルギー産業を構築しうると指摘する。化石燃料依存からの転換に向けた政策提言も提示する。

Widyaningsih Azizah, Eka Sudarmaji

本レビューは、IFRS S2気候関連開示への公開企業の対応を、任意開示・強制適用・初期執行の3段階で整理した。154件の文献をPRISMAに沿って分析し、大規模・国有企業や既存の強制枠組みがある国ほど開示が完全で、途上国ではScope 3の空白と制度的能力不足が顕著だと示す。規制段階の進行、取締役会ガバナンス、デジタルデータ基盤がコンプライアンス品質を規定すると結論づける。

Navodita Gahlot, Mukesh Verma

インドの自動車・セメント・IT・石油ガス4業種を対象に、2020-21年から2024-25年のサステナビリティ開示水準と財務業績（ROA・ROE）の関係を分析。開示はESG意識と規制により全業種で増加し、ITが開示・財務とも首位。開示と収益性には中程度の正の相関がみられ、開示は業種間で有意差がないが経年で改善することを示した。

Mukhethwa Netshiombo, Ó. Brito Fernandes, Hans Ket +2

アフリカの保健システムを対象に、気候変動の適応・緩和研究と、SADC諸国における国際公約の国内法制・政策・計画への翻訳状況をスコーピングレビューで整理した。研究は適応と低炭素インフラに偏り、緩和は後回しにされている。SADCで気候変動法を持つ国は南アフリカとモーリシャスのみ、国営病院のGHG排出評価を実施したのはマダガスカルのみである。