論文・プレプリント

Nguyen Thanh Quang, Nguyen Ngoc Bach

ベトナムを事例に、稲わらを原料とするバイオエネルギー供給チェーンの循環性と持続可能性を評価した研究。農業残渣の有効活用による再生可能エネルギー供給と廃棄物削減の両立を検討する。アジア新興国における農業由来バイオマスの実装可能性を示す。

Jingxiu Xie

本稿は、化学産業およびエネルギー転換の最前線における触媒工学の役割を論じるレビュー／解説とみられる。触媒は再生可能エネルギー由来の化学品・燃料製造や脱炭素プロセスの鍵技術であり、産業脱炭素の基盤を成す。抄録がなく、具体的な知見や定量結果は確認できない。

Edson Souza de Deus, Cássio Aurélio Suski, Débora Souza Alvim +4

ブラジル・サンタカタリーナ州を対象に、固定・移動発生源を含む地域排出インベントリを構築し、WRF-Chem（5km解像度）でCO₂・CH₄・COの時空間分布を評価した。2022年基準に対し、バイオ燃料への段階的転換を想定した2030・2040・2050年シナリオをシミュレーションし、2050年にはCOで6〜8%、CO₂で15%、CH₄で最大17%の濃度低下を予測した。WRF-Chemは気候緩和策と地域エネルギー計画の政策支援ツールとして…

Fauziah Abu Bakar, Mohamad Maulana Magiman, Hassan Alli +3

薬用植物廃棄物（MPW）はリグノセルロース系バイオマスを豊富に含み、再生可能エネルギー原料として有望である。本レビューは熱化学変換（トレファクション、熱分解、ガス化、水熱炭化）を整理し、バイオオイル30-55wt%、バイオ炭20-35wt%、コールドガス効率55-70%等の収率を示す。MPW由来バイオ炭は乾燥原料1トンあたり約2-3t CO₂-eqの炭素隔離に寄与し、土壌保水・養分保持を改善する。原料変動性や政策ギャップが課題だが、触媒…

Anna Misztal

中東欧6カ国（ブルガリア、チェコ、ハンガリー、ポーランド、ルーマニア、スロバキア）の運輸・倉庫部門を対象に、2014〜2024年のGHG排出変化をLMDI分解やTapioデカップリング等で分析。強いデカップリングはブルガリアのみで、他国は拡大的カップリングまたは拡大的負のデカップリングを示した。移行の質はブルガリアとルーマニアで改善したが、チェコ・ポーランド・スロバキアでは悪化し、質の変化は総排出量の変化と必ずしも一致しないことを示す。

Minah-Eeba Winner

本論文は、次世代太陽光技術（ペロブスカイト、量子ドット、有機薄膜等）、分散型エネルギー資源・マイクログリッド・スマートグリッド、持続可能な投資戦略を統合的にレビューする。新興PVは柔軟性・低コスト・軽量性で従来シリコンを上回る一方、投資コストや耐久性・商業化の課題が残ると指摘。技術・政策・資金の融合が脱炭素とSDGs達成を加速すると結論づける。

Jonas Huber, Johann W. Kolar

本稿は、世界のGHG排出の30%を占める鉄鋼・セメント・化学・航空・海運など脱炭素困難セクターにおける直接電化の経路を論じる。水素や合成燃料による間接電化も不可欠だが、効率の観点から直接電力利用が概して優位である。水素プラズマ製鉄や溶融酸化物電解、電化セメント製造、高温プロセス熱、プラズマ化学、電気化学合成など、パワーエレクトロニクスが担う新たな研究課題を整理する。

Yuhan Dai, Boyu Yao

マサチューセッツ州は2026年、クリーンピーク基準（CPS）の最低基準を引き下げ、蓄電池向け近中期資源乗数を拡大する再調整を行った。3ゾーン・時間別の容量拡張モデル（2026〜2030年）で評価した結果、両シナリオともCPSを完全遵守するが、再調整後は新規蓄電池導入が53.1%減、システムコストが3.7%減となる。一方でCPS対象放電は30.4%減、クリーンピーク証書生産は9.5%減にとどまり、CPS時間帯の化石燃料発電は11.7%増加…

Shuhaib Nawawi, Parth Vaishnav, Xiaoyang Zhong +2

米国住宅部門を対象に、構造的十分性（床面積・住まい方）と行動的十分性（設定温度等）がエネルギー需要・排出に与える影響を、効率改善・暖房電化と併せて統合モデルで定量化した。BAUでは2050年に床面積が55%増、需要が8%増える一方、効率と構造的十分性の組合せで需要を44%削減、健康配慮型の設定温度でさらに29〜44%削減できることを示す。需要側の「使い方」を経路分析に組み込む重要性を提示する。

Davide Guelfi, Andrea Pivatello, Vittorio Chiesa

系統容量3MW・陸電ピーク需要約20MWの商業港を対象に、CHP・太陽光・蓄電池・排熱回収を統合した港湾マイクログリッドの実現可能性を評価。従来の船上補助エンジン発電と比較し、LCOEは0.157€/kWhで約22%削減、年間CO2は約36%削減。系統増強が困難な港湾でもコジェネが複数エネルギー統合の実現技術となり得ることを示す。

Solomon Ekene Okeke, Yuri Pavlovich Khitev

家計部門を対象に、地域ごとの脱炭素リスクと脆弱性を空間的に分析し、レジリエンス経路を提示する枠組みを提案する研究。地域単位の脱炭素政策設計に、リスク評価の視点を組み込む点が特徴。要旨が入手できないため、貢献の詳細は限定的。

Yukai Jin, Ayyoob Sharifi

附属書I諸国の都市を対象に、類型論と機械学習を組み合わせて脱炭素経路の差異を分析した研究。都市ごとに脱炭素の進捗・パターンが大きく異なることを示し、画一的な政策ではなく類型に応じた戦略の必要性を提起する。都市レベルの気候政策設計に機械学習を応用した点に意義がある。

Ahirwal J.

世界の大学キャンパスにおける温室効果ガス排出トレンドと主要排出源（ホットスポット）を整理したレビュー論文。建物・エネルギー・移動等の部門別に排出構造を比較し、脱炭素化の優先領域を示す。高等教育機関の気候行動とScope 1・2管理の基礎資料となる。

van Sluisveld M.A.E.

世界のネットゼロCO2排出目標の下で、鉄鋼・セメント・化学など重工業がどのような位置にあるかを評価した研究。脱炭素が難しいセクターの移行経路と、それを左右する政策・技術・投資の条件を整理する。重工業の脱炭素は各国の産業競争力と気候政策の双方に直結する論点である。

Э. Р. Мамеев, Н. С. Славецкая

IMOのNet Zero Framework（NZF）導入が海運の経済条件をどう変えるかを、18,000DWTケミカルタンカー（2028–2040年）の4シナリオで分析。従来燃料＋適合単位購入は規制強化で高コスト化する一方、低炭素燃料への段階移行が長期経済効率を改善することを示す。制裁・インフラ・資金制約下のロシア船主向け適応戦略を提言。

Zhaohua Wang, Yukun Wang, Hongzhi Zhang +3

中国の鉄鋼・セメント・電解アルミという主要排出産業を対象に、排出削減の費用対効果を評価した研究。各部門の限界削減費用を比較し、政策設計や炭素価格メカニズムへの含意を示すとみられる。重工業の脱炭素経路とコスト構造の実証的知見を提供する。

Huijun Wu, Chang Su, Yu Zhang +4

中国の石炭資源都市・淮南市を対象に、産業構造・生態環境・炭素排出の3サブシステムを統合したIECネクサス枠組みを構築し、2000〜2022年の協調発展度を評価した。エントロピー重み法や結合調和度モデル、STIRPATモデル、灰色GM(1,1)モデルを用い、総合評価指数が0.28から0.79へ、結合調和度が0.552から0.832へ上昇したことを示す。シナリオ分析では、グリーン発展シナリオが2028年、低炭素・省エネシナリオが2030年頃…

Ifran Khan, Huangbao Gui, Chin Man Chui +3

本論文はエネルギー転換関連ETF間のボラティリティ波及効果を分析し、重要鉱物（クリティカルマテリアル）価格とETFネットワークの連関構造を解明する。ネットワーク認識型のポートフォリオ構築手法を提示し、GX関連資産への投資リスク管理に示唆を与える。要旨が入手できないため、詳細な実証結果は不明である。

Vladislav Karasevich

再生可能ガスおよび低炭素ガスの世界動向をまとめた報告書。水素・バイオメタン等の供給動向や政策環境を概観する内容とみられるが、抄録がなく詳細は不明。GX文脈ではエネルギー転移の周辺領域に位置づけられる。

Artikov Beruniy, Сухроб Холматов, Nodir Jumaev +4

新興国13カ国・2007〜2024年のパネルデータを用い、FGLS・Driscoll–Kraay標準誤差・MMQRで貿易開放と再エネ移行の関係を分析。総固定資本形成と制度品質が再エネ消費の一貫した正の決定要因である一方、都市化と技術革新（ハイテク輸出）は主に負の効果を示す。貿易開放の効果は分位点で異質で、低分位では正、高分位では負に転じる。貿易開放と制度品質の交互作用は有意に正で、上位分位ほど強まる。制度強化と貿易自由化を補完的に進める…