論文・プレプリント

I. G. A. K. Pramadhi

本研究はESG報告と企業価値の関係を文献レビューで検討した。結果は一貫せず、ESG報告自体は有意な影響がない傾向、ESGパフォーマンスは正の影響がある傾向が示された。また、企業や投資家のESGへの認識は依然低いと指摘。

A. B. Santoso, Bambang Priyono

インドネシアの乗用車を対象に、性能を正規化した上で電気自動車（EV）と内燃機関車（ICE）の総保有コスト（TCO）を比較するモデルを提示。購入価格、再販価格、補助金、バッテリー交換費、維持費、保険、税金、エネルギー費を考慮し、バッテリー所有形態（所有、レンタル、修理可能）も分析。EV普及促進のための経済的評価を提供する。

Jie Ren, Jinhua Chen, Qingtao Rui +5

本論文は、系統連系ハイブリッド蓄電システムの計画問題を扱い、リスク回避と低炭素化を両立する多目的最適化手法を提案する。不確実性下での運用コストと炭素排出量のトレードオフを考慮し、再生可能エネルギーの統合を促進する。具体的な成果は要旨がないため不明だが、エネルギー転換と系統安定性に寄与する。

Zepeng Wang, Jialin Li, Kexin Zhang

本研究は、中国A株上場企業（2013-2022年）を対象に、炭素排出開示の質が企業のデフォルトリスクに与える影響を実証分析した。結果、開示の質が高いほどデフォルトリスクが有意に低下し、金融化レベルと事業リスクが低い企業でその効果が強いことを示した。また、グリーンイノベーションとグリーンガバナンス支出が高い企業でリスク低減効果が顕著である。

Yan Hou, Shuling Yang

本研究は、V2G/G2V技術を備えたプラグイン電気自動車（PEV）を地域マルチエネルギーシステム（LMES）に統合する多目的最適化フレームワークを提案する。経済的利益の最大化とCO2排出の最小化を同時に図り、時間変動する電力価格と再生可能エネルギー出力を考慮する。シミュレーションの結果、V2G導入により事業者利益は約22,000ドルに増加し、CO2排出は約3,500kgに削減された。住宅・商業・産業ユーザーの柔軟性パターンの違いも明らか…

Nicole Príncipe C. da S. Ribeiro, Beatriz do Santos Silva Brito, Renato de Souza Nascimento +4

本研究は、粉末床溶融結合法（PBF）で製造されたポリアミド12（PA12）部品の機械的リサイクルをライフサイクルアセスメント（LCA）で評価した。機能単位を1kgの再生PA12ペレットとし、ISO 14040/44に準拠したクレードル・トゥ・ゲート分析により、再生PA12はバージン材と比較してカーボンフットプリントを10%削減できることを示した。乾燥工程が総排出量に最も寄与し、電力消費が主要因である。

A. Salakpi, T. Nassè, N. Launois

ガーナではサステナビリティ開示制度が急速に整備されたが、開示の実質は伴っていない。2023年から2024年にかけて、上場企業のTCFD/IFRS S2準拠は29%から19%に低下し、外部保証も50%から25%に半減した。これは制度的脱連結によるもので、2027年の強制適用を前に象徴的な参加が続く一方、実質的なコンプライアンスは先送りされている。

Zhang Chenxuan, Peixiao Fan, Siqi Bu +1

本論文は、AIが電力・交通ネットワークに統合される際のエネルギーコストに着目し、「計算・エネルギー・パラドックス」を提唱する。災害時のAI活用が計算負荷を増大させ、電力不足を悪化させるメカニズムを定量的ケーススタディで示す。軽量な緊急AIや計算・電力協調オフロードなどの解決策を提案し、AIを物理インフラの一部と見なすパラダイムシフトを提唱する。

Neeru Sidana, Rochna Arora

本研究は、インドの不動産セクターにおけるサステナビリティ報告の程度と、それが企業の財務業績に与える影響を実証的に分析した。S&P BSE Realty Indexの58社を対象に、2021-2024年のデータを用いた固定効果回帰分析の結果、サステナビリティ報告は財務業績に有意な正の影響を与えることが示された。特に、サステナビリティ報告書、環境保全への取り組み、汚染排出、GRI、社会責任報告の5つの要素が重要である。

Widya Tusyurur, Acep Komara

本研究は、2020～2024年のインドネシア証券取引所上場のエネルギー企業17社を対象に、ESG開示とレバレッジが企業価値に与える影響を、収益性の調整効果を考慮して分析した。重回帰分析の結果、ESG開示は企業価値に負の影響、レバレッジは正の影響を与え、収益性はレバレッジの影響を負に調整した。投資家はESGよりも財務指標を重視していることが示唆された。

Roshan S

ESG格付の不一致が機関投資家の投資判断に与える影響を、グリーンウォッシング認識と信頼の媒介を通じて検証する統合モデルを提案。開示品質と第三者保証が調整要因となる。450人の投資家調査とPLS-SEMで検証予定。

Juvy LaValley

本レビューは、取締役会の構成、規制メカニズム、開示慣行という3つのガバナンス次元が、企業のESG透明性と持続可能性戦略の統合にどう影響するかを体系的に検討する。事前登録により方法論の厳密性を高め、選択的報告を防ぐことを目的としている。

Radosveta Krasteva-Hristova, Luminița Diaconu

本研究は、ブルガリアとモルドバの36組織のESG開示を、15指標のデータギャップマトリクスを用いて評価した。開示品質を「可用性」「粒度」「監査可能性」の3次元で分離し、監査可能性が最も弱いことを発見。Scope 3排出量が最も弱い指標であり、開示の実用性向上の必要性を示す。

Rongjun Huang, Chonlavit Sutunyarak

中国のインバウンド観光における制度的保証とイノベーション環境が生態学的持続可能性に与える影響を、貿易コストを媒介として分析。2004～2024年の22の主要観光送客国パネルデータを用い、ICT規制、法の支配、イノベーション成果からIAI指数を構築。結果、IAIの向上は貿易コストを下げ、観光パフォーマンスを高め、持続可能性に寄与することを示した。

Pablo Yánez-Rosales, Paula Ferreira, Julieta Schallenberg-Rodriguez +2

本論文は、港湾での冷鉄接岸とe-fuel生産の脱炭素効果を分析。電力需要、発電コスト、排出量を推定し、気候中立コストを算出。グラン・カナリア島を対象に、再生可能エネルギー専用農場と余剰電力の2シナリオを比較。結果、島の排出量の9%削減（483kt CO2-eq）と、181〜616 €/MWhの均等化エネルギーコストを示した。

Iuliana Roată, Alin Lupașcu, Raluca-Sînziana Zaharia +5

本研究は、ルーマニアの大学院生257名を対象に、ハイブリッド教育の質と環境持続可能性への認識を調査した。結果、教育の質と環境影響への評価が高く、通学回避によるCO2排出削減量を推定した。ハイブリッド学習は大学の持続可能性政策に有効な選択肢となり得るが、教育の質が中心的な要素である。

Anna H. Grummon, K. O’Sullivan, Amanda B. Zeitlin +7

米国の成人1,201人を対象に、オンライン食料品店で食品交換の推奨が購入の健康性と炭素フットプリントに与える影響をランダム化比較試験で検証。気候交換と健康交換は健康性を向上させ、気候交換は炭素フットプリントを有意に削減した。行動介入の有効性を示す実証的エビデンス。

Institute of Environmental Sciences Leiden University, Rick Hagenaars

本研究は、医薬品のカーボンフットプリントを評価するためのハイブリッドLCAフレームワークを提案し、データ制約下での適用可能性を示す。狭域ペニシリンのグローバルおよび国別の炭素フットプリントを、EE-MRIOを用いて算出した。製薬業界のサプライチェーン排出量の理解に貢献する。

(著者不明)

本研究は、インドネシアの熱帯高地野菜（ジャガイモ、ニンジン、ネギ）のライフサイクル評価を実施し、作物ごとの排出経路と緩和優先順位を明らかにした。ジャガイモは面積当たりの排出量が最も高く、ニンジンは製品単位の排出原単位が最も高い。排出ホットスポットは作物ごとに異なり、肥料・農薬、燃料・エネルギー、現場排出がそれぞれ主要因である。作物別の緩和戦略の必要性を示す。

Nils Bonfils, Christoph Becker

本レビューは、ウェブトラッキングと広告のエネルギー・炭素フットプリント測定に関する既存研究を体系的に整理した。46件の初期候補から15件を選定し、広告ブロック、管理環境、広告再生、トラフィックフロー分析、文献推定の5つの方法論を特定した。ICTセクターの排出量増加が注目される中、広告技術エコシステムの環境会計の基礎を提供する。