論文・プレプリント

Yaya Ihya Ulumuddin, Bayu Prayudha, Meizani Irmadhiany +17

インドネシア東ジャワのマングローブ林を対象に、高解像度LiDARデータから個別樹冠ベースと面積ベース（Lorey平均樹高）の2経路で地上部バイオマス（AGB）を推定し比較した。個別樹冠法は平均153.8 Mg/haと低く抑えられたのに対し、面積ベース法は167.3〜183.6 Mg/haと10〜20%高く、差は地下部・生態系全体バイオマスにも比例的に波及した。LiDAR由来の炭素推定値のばらつきは、生態学的差異よりも林冠構造の表現・集約…

Changmin Jiang

本レビューは81の文献を統合し、SAF導入の意思決定を4つの論点（生産可能性、資金調達、契約と市場支配力、環境主張の配分）に整理する。私的・社会的採用ギャップの概念を用い、炭素価格・義務・補助金・証書が不確実性や容量制約下で異なる効果を持つことを示す。段階的政策枠組みとして、まずプロジェクトリスク低減と能力構築、次に競争によるコスト顕在化と限定的取引、最終的に検証済み性能と競争政策への移行を提案する。

DING, SICONG

大気汚染が陸域炭素吸収と再生可能エネルギー（太陽光・風力）の潜在量に与える影響を、複数の排出シナリオ下で定量化した研究。北半球全体で年間1.22Gt CO2、中国で0.416Gt CO2の削減ポテンシャルが大気汚染により失われていることを示す。大気質改善が炭素吸収と再エネ潜在量を高める気候緩和の相乗便益を持つと結論づけ、SDGs達成戦略設計への含意を示す。

Atughwe, Raymond, Gadkari, Siddharth, Short, Michael

本データセットは、ナイジェリア・ケニア・南アフリカにおけるCO₂回収、e-fuel生産、炭素クレジットポテンシャルの技術経済・空間評価を支える補足資料である。モデルパラメータ、算出方法、国別結果の3付録で構成され、回収効率やDAC導入前提、CO₂燃料変換係数、炭素価格前提などを収録する。新興国におけるCCUS・合成燃料サプライチェーン・気候金融の再現性ある研究基盤を提供する。

Daniel S Coles, Jon Miles, Thomas Adcock

潮力発電は天候に左右されない安定電源として、太陽光・風力の変動性を補完しうる。本研究は主要潮力資源地域を対象に最小コスト容量拡張モデルを用い、系統価値を世界規模で定量化した。風力主体の系統では炭素制約が強まるほど潮力の価値が高まり、系統コストを20%超削減する場合が多い。太陽光主体の系統では削減効果は15%未満にとどまるが、蓄電池や開発面積の必要量を大幅に減らせる可能性を示す。

Nataliia Ivanenko, Olena Maliarenko

本論文は、ウクライナの都市地域熱供給システムの近代化による天然ガス消費とCO2排出削減ポテンシャルを評価する。熱生産のエネルギーバランスモデルを用い、バイオマスボイラー・大型ヒートポンプ・熱電併給などのシナリオをヴィーンヌィツャ市で検証。燃料構成の多様化と都市エネルギーシステムのレジリエンス向上に寄与し、国家規模への展開可能性も示す。

Kai Chen Goh, Tonni Agustiono Kurniawan, Jia Wen Kong +9

スマートシティにおけるデータセンターインフラの脱炭素化を、デジタル化との関係から検討した研究。中国・深圳とマレーシア・サイバージャヤの2都市を事例に、ネットゼロ排出に向けた示唆を導く。データセンターの電力消費と都市政策の接点を示す実証的貢献が期待される。

Yazan Alsmadi, Esraa S. Abdelall, Najat Almasarwah

本論文は、不確実性を明示的に扱う確率的フレームワークを用いて、米国主要州の電力部門脱炭素化経路を分析する。政策・技術・経済の不確実性が脱炭素目標達成に与える影響を評価し、州レベルの政策設計に示唆を与える。日本を含む各国の電力脱炭素政策立案にも応用可能な方法論を提示する。

Giovanna Pallotta, Ghad Alarnaot-Alarnaout, Elisa Marrasso +3

欧州を対象に、産業脱炭素化と低温地域熱供給の統合を目的とした中高温ヒートポンプの多目的最適化を扱う研究。工業プロセスの熱需要を脱炭素化しつつ、地域熱供給網へ排熱・供給熱を連携させる設計・運用の最適解を探る。抄録がなく詳細は不明だが、産業熱の電化・熱回収による脱炭素経路の定量検討として位置づけられる。

Jegadeesan G.B.

バイオマスを水熱ガス化により変換し、グリーン水素を製造する技術を扱う論文。抄録がなく詳細は不明だが、再生可能水素の供給源多様化に関わる。水熱ガス化は湿潤バイオマスを乾燥不要で処理できる点が特徴で、脱炭素の水素調達戦略に示唆を与える。

Drustrup R.

本論文は因果ループ図（CLD）を用いてCCUS開発に関わるシステム構造を可視化し、関係者間の理解を深める手法を提示する。CCUSは技術・政策・経済・社会受容が絡む複雑系であり、CLDはフィードバックループや因果関係を整理するのに有効とされる。抄録がなく詳細な知見は不明だが、CCUS導入の意思決定支援やステークホルダー合意形成に資する枠組みを提示するものと推察される。

Bagadeem S.

米国企業を対象に、グリーンファイナンスが企業の生物多様性リスクをいかに緩和するかを検証した研究。グリーン開発の進展と気候リスクの水準が、生物多様性リスク低減効果を左右する要因として位置づけられる。TNFDや自然関連財務開示の潮流と接続する論点を提供する。

Mejji O.

モロッコの中小企業を対象に、グリーンファイナンスがグリーン投資を媒介して企業成長に与える影響を分析した実証研究とみられる。グリーン資金供給が投資行動を通じて成長へ波及する経路を示す点が貢献。新興国SMEの脱炭素資金アクセスを論じる。

Karimi M.S.

パリ協定以降の気候コミットメント、グリーンファイナンス、炭素市場が再生可能エネルギー導入をどう促進したかを実証的に検証する研究。抄録がなく詳細は不明だが、気候政策・金融・炭素価格の三要素と再エネ普及の関係を扱う点で、移行金融や政策設計の議論に直結する。日本でもGX経済移行債や炭素価格制度の効果検証に示唆を与えうる。

Jebri R.

グリーンボンドが企業の炭素排出と過剰投資の関係を緩和するかを検証する実証研究とみられる。グリーンボンドの発行が排出削減や投資効率の改善に寄与するか、資金調達の規律付け効果に着目する。抄録がなく詳細な手法・対象は不明。

Siddik M.N.A.

グリーンファイナンスが気候変動指標に与える影響を、規制品質がどう調整するかを検証した実証研究とみられる。制度の質が高い国ほどグリーンファイナンスの気候効果が強まる可能性を示唆し、政策設計と資金動員の連動性を論点とする。要旨未取得のため詳細な手法・データは不明。

Guo D.

EUの炭素国境調整メカニズム（CBAM）が中国の鉱業セクターに与える影響を分析し、対応策を政策提言としてまとめた研究。CBAMによる輸出コスト増や競争力変化を検討し、中国側の政策対応の方向性を示す。抄録がなく詳細な手法は不明。

Chou C.H.

IFRS S2に基づく気候リスクコストの開示が企業価値に与える情報内容を検証した研究。気候関連財務開示の価値関連性（value relevance）を実証的に分析し、開示制度が投資家評価にどう反映されるかを示す。ISSB基準の実効性を企業価値の観点から評価する点に意義がある。

Baran M.F.

トルコのサワーチェリー栽培を対象に、投入エネルギー量とGHG排出量を算出しエネルギー効率を評価した研究。農業生産段階の環境負荷を定量化し、投入削減による効率改善の余地を示す。要旨がなく詳細な手法・結果は不明。

Bošković I.

セルビアの麻-石灰（ヘンプクリート）壁構造を対象に、ライフサイクルGHG排出を評価した研究。生物起源炭素の隔離と終末期排出、輸送、廃棄物発生が結果を大きく左右することを示す。建設資材の炭素会計において生物起源炭素の扱いが重要であることを実証的に示唆する。