論文・プレプリント

R. Gettu

インド工科大学マドラス校の20年にわたる研究を基に、混和材を用いた低炭素コンクリートの性能向上と実用化への道筋を示す。フレッシュ性状、微細構造、耐久性のメカニズムを解明し、塩化物イオン抵抗性の向上と炭酸化や収縮の課題を明らかにした。強度、炭素排出量、耐久性を考慮した配合選定の手順と現場適用例を提示し、グリーンウォッシュに頼らない科学的根拠に基づくアプローチの重要性を強調する。

Guangnian Xiao, Yaqing Shu

本編集前書きは、海運業界の脱炭素化と海洋ベースのCO2除去技術に関する6つの研究を紹介する。炭素税がグリーン燃料普及を促すこと、海藻養殖が実際にはCO2除去に寄与しない可能性があることなどが示唆されている。自然解決策の実効性には厳格な検証が必要である。

Younas Khan, G Lou

本研究は、パキスタンの電力部門における石炭から太陽光への移行を、環境クズネッツ曲線と構造変化の観点から分析する。中国・パキスタン経済回廊（CPEC）の影響を考慮し、1990年から2040年までのデータを用いて、経済成長と環境負荷の関係を実証的に検証する。査読中のため、データは制限されている。

Jhansi Kapavarapu, G Papa Rao, B Krishna Rao

本研究は、複合セメントコンクリートの性能をOPC、PPC、PSCコンクリートと比較評価した。複合セメントは圧縮強度で10-15%向上し、耐久性指標も優れていた。ライフサイクル評価では、OPCコンクリートと比較して体積エネルギーと地球温暖化係数をそれぞれ10-12%と15-17%削減した。低炭素セメントの実用性を示す重要な知見を提供する。

Oskar Stefański

本研究は、EUが加盟国のエネルギー移行をどのように推進しているかを、スウェーデンを事例に質的分析で検討する。EUは法規制、資金調達、改革の正当性付与、協力の場として機能するが、スウェーデンのような先進国には不十分で、より野心的な国内政策が必要とされる。

Lena Kitzing, David Rudolph, Sophie Nyborg +6

本論文は、風力エネルギーの脱炭素移行における中心的役割を認めつつ、技術中心主義を超えた社会的課題への対応を提唱する。空間的関係、タービン設計の受容性、スマート統合、社会的受容、政策枠組みの5つの課題を挙げ、社会を障壁ではなく共創的力と捉える視点を提案する。

Jane Matthews, Peter E.D. Love, Q. Hung

エネルギー科学は学際的であるが、研究と実践の間には長年のギャップがある。本論文は、問題解決志向のデザイン科学研究（DSR）をエネルギー社会科学に導入することで、このギャップを埋める方法論的枠組みを提案する。DSRの原理と活動を解説し、エネルギーシステム介入の設計・実装・評価を通じて実践的成果と転用可能な知識を生み出す可能性を示す。エネルギー移行課題へのより効果的な対応に寄与する。

Ibrahim MOHTI, Voicu D. Dragomir

2022年のロシアによるウクライナ侵攻が欧州のエネルギー危機を引き起こし、学術的議論を根本的に変えた。本研究は2022年から2026年の文献を書誌分析し、天然ガス価格高騰と連動した論文数の急増を確認。短期的な化石燃料回帰と長期的な脱炭素政策（REPowerEU）の並存という「構造的パラドックス」を明らかにし、エネルギー転換が生態学的課題から国家安全保障問題へと再枠組み化されたと論じる。

Akindele John Ogunsola, Omowumi Omodunni Idowu, Taiwo Owoeye

2000〜2023年の西アフリカ16カ国を対象に、エネルギー転換と経済レジリエンスが脱炭素化に与える影響を分析。再生可能エネルギー消費はGHG・CO2排出を有意に削減するが、エネルギー集約度と化石燃料依存の電化は排出を増加させる。閾値分析では、GDP成長への顕著な効果は再生可能エネルギーが最終エネルギー消費の88.6%を超えた場合に現れ、排出削減はGHGで46.2%、CO2で77.1%の閾値から始まる。

Faiza Elmahgop, Faizah Alsulami, Mwahib Gasmelsied Ahmed Mohammed +2

本研究は1990〜2024年のサウジアラビアを対象に、クリーンエネルギー転換と経済成長の関係をARDLモデル等で分析。長期的に正の効果を確認する一方、金融発展がその効果を弱めることを示す。政策への示唆を提供。

Chitra Singh, Lovepreet Kaur, Ravi P. Singh

本稿は、廃棄物系バイオマスの熱化学変換（燃焼、ガス化、熱分解など）の包括的な概要を提供し、低炭素エネルギーシステムへの貢献を論じる。AIやプロセスモデリングが変換効率の最適化やサプライチェーン管理に果たす役割を強調し、統合バイオリファイナリーやネガティブエミッション戦略の将来展望を示す。

World Bank

本報告書は、フィジー、ミクロネシア連邦、パプアニューギニア、ソロモン諸島、トンガの5つの太平洋島嶼国におけるエネルギー移行の加速に向けた戦略的ロードマップを示す。再生可能エネルギー開発、系統強靭化、電力アクセス、政策・規制、公益事業の持続可能性、民間資本動員の6つの柱にわたる障壁を分析し、2030年までに約20億ドルの資金需要を推定する。譲許的資金やブレンドファイナンスの触媒的役割を強調する。

Philipp Baslik, Nikolas Schöne, Tim Ronan Britton +3

本研究は、マヨット島の4つのコミュニティベースのエネルギー介入を対象に、エネルギーアクセスを超えた持続可能性の成果を定性的に評価した。SDGsフレームワークを用いて、教育、産業、不平等削減などの分野への波及効果を特定し、地域に根ざしたエネルギー介入が多次元的な持続可能性の成果を生み出すことを示唆した。ただし、サンプルサイズが小さく、エンドユーザーの視点が欠如しているため、結果の解釈には注意が必要である。

Mata É, Karlsson I, Nilsson L +2

本研究は、建築セクターのライフサイクルGHG排出と材料需要を評価する統合モデルを提示し、スウェーデンの建築ストックに適用した。アーキタイプベースのLCAと動的ストックモデルを組み合わせ、材料効率向上やバイオベース材料への代替、電化やBECCSによる脱炭素化などのシナリオを分析。2045年までにA段階の排出を90%削減可能だが、カーボンニュートラル達成には運用段階のさらなる対策が必要と示した。

Rosato, Federico, Nespoli, Lorenzo, Mario Fico, Vito +1

本デリバラブルは、再生可能エネルギー源（RES）と分散型エネルギー資源（DER）の統合に伴う配電網管理の課題に対処する。低圧・中圧ネットワークにおける最適電力潮流（OPF）最適化と予測的状態推定のための堅牢なフレームワークを開発し、系統の安定性、柔軟性、効率性を向上させる。

Hughes, Hunter

本モノグラフは、気候変動・債務危機・地政学的不安定・AIによる雇用喪失などの複合危機が、グローバル・サウスの開発軌道に構造的転換をもたらしたと論じる。化石燃料依存の従来型成長モデルに代わり、分散型クリーン電力、グリーン産業化、農業の強靱化、都市の耐災害化、デジタル公共インフラの5つの柱を提示。移行には年間3.2兆ドルの資金が必要とし、ブレンデッド・ファイナンスの枠組みを提案する。

Sridharan, Vignesh, Taliotis, Constantinos, Kongsap, Hongsakoun +11

ラオスは水力発電の約3分の2を輸出し、調理の97%を固形バイオマスに依存する。全エネルギーシステムモデルと世帯大気汚染推計を組み合わせ、27シナリオで政策選択を分析。調理介入が最も効果的で、健康寿命の損失を回避できるが、炭素制限や輸出変更は健康改善に寄与しない。再生可能電力の豊富さは輸入燃料依存や排出削減に自動的にはつながらず、各問題に個別の政策が必要と結論。

万杨, 邹报, 宋相海 +5

本レビューは、プラスチック廃棄物のアップサイクルにおける光・熱・電気・生物・複合触媒技術の最新研究を体系的に整理し、反応機構、触媒設計、選択的結合開裂の関係を比較・解明する。廃プラスチックの資源化による循環経済とカーボンニュートラルへの貢献を目指し、今後の触媒システム設計の方向性を提示する。

Chen Zhang, Rongrong Li, Qiang Wang

本論文は、地政学リスクがエネルギー移行のレジリエンスに与える影響を検証し、AIがその関係を調整する役割を分析する。AI技術がエネルギーシステムの安定性向上に寄与する可能性を示唆し、政策立案への含意を提供する。

Jianda Wang, Kun Wang, Senmiao Yang

本研究は、実現されたエネルギー転換（RET）とエネルギー転換能力（ETC）を区別し、78か国のパネルデータを用いて雇用への影響を分析。両者は正の雇用効果を持つが、そのメカニズムは異なり、地域・性別・セクターによって効果が異なることを示す。公正な移行のための政策示唆を提供。