論文・プレプリント

Lynn Wagner, Melanie Speck

本論文は、シリアスゲーム（真剣ゲーム）を用いて家庭のカーボンフットプリント削減を促す可能性を検討する。ゲーミフィケーションが消費者の脱炭素行動変容にどう寄与しうるかに焦点を当てる。抄録がなく詳細な手法・結果は不明だが、行動変容を通じた間接的な排出削減アプローチとして位置づけられる。

Sunday Uzochukwu John, Philomena K. Igbokwe, Joseph Tagbo Nwabanne +4

ジャトロファ油を原料に、低コストのNiMoシュウ酸塩活性炭触媒でバイオ航空燃料を同時に接触変換・回収する手法を検討した研究。非線形の速度論・熱力学モデルで反応を解析している。SAF（持続可能な航空燃料）の製造コスト低減に資する触媒技術の提案。

Sooraj Saleem, Navneet Singh Randhawa, Siddhartha Misra +1

低品位原料を活用し、よりクリーンなケイ素熱還元法で中炭素フェロマンガンを製造する手法を提案した研究。従来の高炭素・高エネルギー工程に代わる脱炭素型の合金生産プロセスとして、鉄鋼サプライチェーンの排出削減に寄与しうる。抄録がなく詳細な効果量は不明。

Yue Pei, Jing Zhang, Yu Bing Liu +1

中国農村部の統合エネルギーシステムを対象に、バイオマス嫌気発酵と統合需要応答、階段型炭素取引を組み合わせた最適ディスパッチモデルを提案。雲南省の農業パークの実データで検証し、天然ガス併給システムと比較して総コストを約6.01%、炭素排出を約67.93%削減できることを示した。モンテカルロ法による不確実性分析も実施している。

Xiaoyang Liu, Chuanxu Wang, Mingwei Yin +2

2016年以降の海運AI・脱炭素研究479件を書誌分析と主題コーディングで整理。2022年以降に出版が急増し、機械学習・深層学習・船舶エネルギー効率・港湾運用が主要テーマ。データ観測性から炭素検証までの「AI-to-Carbon Value Chain」概念枠組みを提示するが、因果検証ではなく解釈的統合にとどまる。

Abdullah Al Ragib, Mehedi Hasan, Ronak Shahbandinejad +3

農業廃棄物（作物残渣、加工副産物、家畜バイオマス、食品廃棄物）をバイオエネルギー原料として評価した書籍章。バイオガス、固体バイオ燃料、バイオ水素、バイオジェット燃料等の用途と、GHG削減・土壌健全性・循環経済への寄与を論じる。季節性や物流、前処理、競合用途といった課題と、統合バイオ精製・デジタル化スマートシステムの展望を示す。

Jannis Beutel, Arianna Avallone, Elizabeth Gallego Herrera +7

本報告は、石炭フェーズアウトを見据えたインドネシア石炭産業の現状知識を整理し、持続可能な移行に関する研究課題のための知識・データギャップを特定する。東カリマンタンと南スマトラの2大産炭地域を詳細に分析し、石炭移行が持つジェンダー含意の概観も提示する。

Scott McKnight

本書は、中国が2000年代以降の政府・市場両面の施策を通じてエネルギー体系と産業基盤を根本から変え、EV・電池・鉱物・太陽光・風力・原子力などの急成長サプライチェーンで大きなシェアを獲得した過程を分析する。同時に、経済成長に伴うエネルギー問題や産業政策のあり方、新産業の育成と既存産業の転換策を論じ、世界の脱炭素とGHG削減にとって中国がいかに中心的かを示す。他国のエネルギー転換政策への教訓も提示する。

Jonas Ayaribilla Akudugu, Michael Addaney, Lewis Ofori Amankona +2

ガーナ・エレンベレ地区の化石燃料ハブで、エネルギー正義の枠組みを用いコミュニティ経験を質的に分析。127名への聞き取りから、住民が熟練雇用から排除され、採用が首都アクラに集中し、ローカルコンテンツ規制が機能せず、ガス処理施設を抱えながら燃料を購入できない「エネルギーアクセスの逆説」を明らかにした。移行が歴史的不平等を再生産する構造を示す。

Müjdat Öztürk, Arman Ameen

スイートソルガム生産1トンあたりの累積エネルギー・エクセルギー・CO2排出を初めて包括評価した研究。電力消費が最大の寄与で、灌漑用水が排出の主要因。再生可能電力の導入でCDPは2.8→6.32、RIは0.64→0.84へ改善し、エクセルギー効率が2倍以上に向上した。

Mudasir Hussain, Vijay Rayamajhi, Aneela Shabbir +5

藻類バイオマスの利用を、バイオ燃料生産から環境持続可能性の向上まで幅広く扱うレビュー／戦略論文とみられる。第三世代バイオ燃料や炭素固定といった脱炭素技術の文脈に位置づけられる。ただし抄録がなく、具体的な知見や手法は確認できない。

Ayobami Solomon Oyewo, Ilerioluwaleyi G. Binuyo, Thomas Kivevele +2

東アフリカを対象にPower-to-X枠組みでエネルギー・産業システムを技術経済分析。現行・遅延・最善の3つの炭素価格政策シナリオを比較し、2050年に太陽光・風力で13〜17€/MWhの低コスト再エネが実現可能と示す。電化とe-フューエル・e-ケミカルが脱化石燃料と経済発展を両立する費用効果的経路となる。

Agnieszka Woźniak, Marek Szajt, Grigorios L. Kyriakopoulos

2005〜2022年の欧州26カ国を対象に、エネルギー・環境関連SDG指標と雇用率動態の関連を動的パネルモデルで分析。輸入依存度は長期的に負、最終エネルギー消費は正の関連を示す。労働市場調整を公正なエネルギー転換の一側面として位置づける。

Martin Ortega, Luis I. Minchala, Paúl Arévalo

エクアドルの2003〜2024年の電力発電を対象に、設備容量と実効容量の乖離、燃料依存、GHG排出を診断した研究。IPCC 2006ガイドラインとAR5/AR6のGWP係数を用い、CO2・CH4・N2Oの年次系列を推計。非再生可能電源がCO2の大半を占める一方、非従来型再エネはCH4・N2Oに寄与する。水力偏重や燃料補助金の変動など構造的脆弱性が脱炭素シナリオの制約となることを示す。

Eric S. Godoy

本論文は、再生可能エネルギーへの公正な移行を導く「エネルギー民主主義」の枠組みを政治理論の観点から検討する。自由主義・生態学的・グリーン共和主義・社会主義など多様な民主主義モデルの存在が、エネルギー民主主義の規範的概念に曖昧さと混乱をもたらしていると指摘する。特定の民主主義類型に立脚することで、定義の明確化・規範的基盤の強化・「参加への還元」といった批判への対応資源が得られると論じる。

Muhammad Saad Moeen, Tatsuya Hanaoka

パキスタンの家庭部門を対象に、1999〜2020年の時系列最終用途エネルギー収支表（EBT）を農村・都市別に構築し、2060年までBAUシナリオで予測した。農村は伝統的バイオマス、都市はガス・電力が主体で、調理が消費の75%超を占める。都市の先進エネルギー消費は経済成長・都市化・価格と強く相関するが農村では弱く、転換速度は都市が農村の2倍と予測される。世帯エネルギー消費は2020年の1896PJから2060年に5680PJへ3倍超となる…

Tamara Soltys, Iris Wanzenböck

本研究は、2022年のロシアによるウクライナ侵攻に伴うエネルギー危機下で、EUメディアが「エネルギー・レジリエンス」をいかに言説的に構築したかを分析する。適応型レジリエンス（将来の転換を約束）、現状維持を強化する抵抗型レジリエンス、原子力・再エネの技術的サブナラティブを識別。適応型が支配的で、脆弱性・リスクの枠組みが危機対応と転換経路の正当化に決定的役割を果たすことを示す。

Abdul Razak Bin Abdul Hadi, Ariyono Setiawan, Eddy Yap Tat Hiung +1

ASEAN6カ国（インドネシア、マレーシア、ブルネイ、タイ、フィリピン、ベトナム）の1990〜2022年パネルデータを用い、再エネ転換・エネルギー依存・エネルギー使用が一人当たりGDPに与える影響を推計。エネルギー使用と純輸入は正に有意、再エネ出力は固定効果モデルで10%水準の正の関係。ベトナムとフィリピンが先行しブルネイが大きく遅れるなど、域内格差と政策の非対称性を示す。

Li Chin Law, Nikolaos Tsoulakos, Evita Maristoudi +2

船舶の脱炭素化戦略をデータ駆動型で分析した連作の第2部で、財務予測に焦点を当てる。海運の脱炭素投資がどの程度のコスト・回収期間・資金調達負担を伴うかを投影する内容とみられる。IMO規制や代替燃料への移行を巡る投資判断に資する。

Arohi Anand, Vikas Kumar, Khemraj Sharma

本論文は、化石燃料から低炭素エネルギーシステムへの移行を、政策・ガバナンス、モデリング、技術・金融革新、実施障壁、将来戦略の5次元で整理した質的レビューである。安定した規制枠組み、炭素価格、官民連携、グリーンボンドや気候金融が展開を後押しする一方、サプライチェーン混乱や重要鉱物依存、政策不確実性が制約となることを示す。AI予測やシナリオ分析が移行経路評価を改善すると結論づける。