論文・プレプリント

Trần Thị Thu Thủy, Nguyen Thi Thanh Thao

ベトナム・ホイアンの遺産観光SMEを対象に、ESG統合への移行経路を分析。12ヶ月の炭素追跡と循環型フロー分析により、低炭素ツアーで37%の炭素効率改善、食品廃棄物の99.9%削減を達成。しかし、環境実践の成熟度（3.25/4.0）に比べガバナンス基盤（2.0/4.0）が遅れており、データ管理や報告体制の整備が優先課題と示唆。

Tashmatov Rustam Xusanovich

本稿は、コーポレート・ガバナンスへのESG原則統合の組織的・制度的・情報的メカニズムを検討する。ウズベキスタンの法規制（ZRU-1036法、PF-16大統領令、閣僚会議決議561号・221号）に基づき、IFRS S1/S2、G20/OECD原則、EU CSRDなどの国際枠組みと比較分析する。ESGリスクの統合、グリーンタクソノミーに基づく評価、二重重要度、ESG-KPIと戦略計画の連携、信頼性ある持続可能性情報開示を提案する。

Manal Khalifa Hamida Algharari, Wagdi Khalifa

中東7カ国の上場企業167社を対象に、ネットゼロ戦略の信頼性と企業評価の関連を検証。5次元の信頼性指数を構築し、信頼性が高いほどTobin's Qや異常リターンが高いことを実証。投資家が脱炭素戦略の信頼性を価格に反映していることを示す。

Tongam Sinambela, Christina Tri Setyorini, K. Srirejeki

本研究は、インドネシア証券取引所アクセラレーションボードに上場する中小企業（SME）18社を対象に、ESGの各側面が財務業績（ROA）に与える影響をパネルデータ回帰で分析した。固定効果モデルの結果、ESGの各側面はROAに有意な影響を与えず、企業規模のみが正の有意な影響を示した。ESG実践が初期段階でコンプライアンス主導であることを示唆する。

Ruijun Ma

本研究は、中国A株上場企業の2016〜2023年のパネルデータを用いて、ESG情報開示が投資家の選好に与える影響を固定効果回帰で分析。ESGスコアと超過収益（BHAR）の間に有意な負の関係があり、特に大企業・国有企業・資本集約型セクターで顕著。環境パフォーマンスが最も影響し、資金調達制約とグリーンウォッシング認識が負の影響の要因と示唆。

D. Rahayu, Najmudin Najmudin

本レビューは、サステナブルファイナンス研究におけるESGの概念化・測定・評価方法を体系的に整理し、理論的・方法論的・実証的なギャップを特定する。PRISMA 2020に基づきScopusから28件の研究を選定し、ESGが開示メカニズム、リスクシグナル、ガバナンス装置、投資基準、価値創造要因として捉えられていることを示す。ESGは資金調達効率や資本コスト低減に寄与するが、文脈依存性が高い。

J. Neafie, Amina Sagymbayeva, Kanat Kenzhetayev +3

カザフスタンの新興市場において、企業のESG開示スコアと従業員の内部認識の乖離を調査。開示ベースの評価は、ガバナンスやSDGs関連の実践を過小評価する傾向があり、グリーンウォッシュだけでは説明できないことを示した。

Awaliyah Alifi, Wahyu Dwi Agung

インドネシアのイスラム銀行BSIにおける持続可能な金融の障壁を、年次報告書と関係者インタビューから質的に分析。伝統的な信用枠組み、OJKの助言的規制姿勢、政策と実践の乖離という3つの障壁を特定し、シャリア適合に環境保護を統合することを提言する。

Sunita Sherifani, Chinmay Thakur

インドSEBIが義務付けたBRSR報告が銀行の利益透明性に与える影響を、上位15行のパネルデータで分析。裁量的貸倒引当金を利益操作の代理変数とし、規制前後で比較する。ESG開示規制が会計品質向上に寄与するか実証的に検証する。

P. Oluwatayo

石油・ガス操業で最大の廃棄物である随伴水（PW）の管理を、ナイジェリアのニジェールデルタを事例にESG統合の観点から分析。従来のコンプライアンス最低限のアプローチでは不十分で、再利用やバイオ吸着、再注入、透明な報告を通じた能動的資源管理が、ESG評価を向上させ、淡水取水量や排出を削減し、長期的な事業価値を生むと結論。

F. Antoniou, Xanthi Foura, Eleni A. Papadopoulou +1

本研究は、建設業界におけるESG基準の認知度と導入準備状況を評価する。系統的レビューにより、2023年までに建設業界に特化したESG研究は19件のみで、近年急増していることを示す。ギリシャの中小建設企業へのインタビュー調査から、大半がESGフレームワークへの認知度が低く、導入準備が不十分であることが判明。持続可能性への取り組みは一部存在するが、戦略的に統合されていない。業界の移行を支援する実践的なESG導入ロードマップを提案する。

Evy Steelyana W, Ismi Fathia Rachmi, Agustini Hamid

本論文は、インドネシアの企業とインフラエコシステムを対象に、ESG開示がデジタル主導のガバナンスへと移行する過程を実証的に検討する。デジタル技術がESG情報の透明性と説明責任をどう強化するかを分析し、新興市場における開示インフラの進化に示唆を与える。

Edi Triwibowo, Erlina Widayanti, Thofa Hanif Aditya

本研究は、インドネシア証券取引所上場の非金融企業を対象に、ESG開示が利益管理に与える影響と、監査品質の調整効果を検証した。パネルデータ回帰分析の結果、ESG開示は利益管理を有意に抑制し、監査品質がその関係を強化することが示された。

Stefanus Putra Pradana, Yuana Rizky Octaviani Mandagie

インドネシアの銀行25社を対象に、ESGに基づくサステナビリティ報告が企業価値（PBV）に与える影響をパネルデータ回帰で分析。GRI基準2021に基づく開示が企業価値向上に寄与し、透明性と持続可能性へのコミットメントが投資家の信頼を高めることを示した。

Ahmad Bukhori Muslim, Benny Oktaviano, Immanuel Setiawan Silitonga

本研究は、インドネシア証券取引所（IDX）上場企業を対象に、ESG開示が税攻撃性に与える影響を、規制圧力の調整効果に着目して検証した。2021〜2025年のパネルデータを用いた回帰分析の結果、ESG開示は税攻撃性を有意に低下させ、規制圧力がこの関係を強化することが示された。企業の透明性向上が倫理的な税行動を促進することを示唆する。

Amanda Pimentel Paes, Deivson Vinicius Barroso, Marli Auxiliadora da Silva

本データセットは、ブラジルのISE B3およびIDIVERSA B3に認定された企業のCSR報告書の画像を分析し、民族・人種的多様性の表現を検証する。ESG報告における社会的側面の可視化に貢献する。

Jovita Nkechinyere Ezeji, Uzoamaka Maureen Ukoh, Dorothy Agboma Okafor

ナイジェリア上場製造企業を対象に、環境サステナビリティ報告が経済付加価値（EVA）に与える影響を2012～2024年のパネルデータで実証分析。推定一般化最小二乗法の結果、環境報告はEVAに有意な正の効果（β=1.123, p<0.01）を持つことを示した。企業の環境情報開示の充実が長期的な価値創造に寄与する可能性を示唆する。

Salamatusysyahidah, Rusdianto

インドネシア証券取引所の消費者循環セクターを対象に、ビジネス戦略と財務業績が財務危機に与える影響を、ESG開示の調整効果に注目して分析。流動性は財務危機に負の影響を与え、レバレッジも負の影響を与えたが仮説とは逆方向。ESG開示は流動性と財務危機の関係のみを調整した。

Yuni Utami, Riffa'i Al hakim, Dewi Indriasih +1

本研究は、インドネシアの家族経営中小企業42社を対象に、エージェンシーコンフリクトとESG開示が収益変動に与える影響を分析。ESG開示は取締役の能力を考慮するとEBITDAボラティリティを有意に低下させるが、能力の高い取締役は資源集約的なサステナビリティ投資を行うため、逆に変動を増加させる「サステナビリティ投資パラドックス」を発見。取締役能力スコア（DCS）を実務的なベンチマークとして提案。

Essien Amos Ukpe

ナイジェリアの上場消費財企業5社（2015-2025年）を対象に、ESG開示が自己資本利益率（ROE）に与える影響をGRI指標とパネル回帰で分析。環境・社会・ガバナンス開示はいずれもROEに正の有意な影響を与え、ガバナンス開示が最も強い。企業規模は正、レバレッジは負の影響。セクター別の詳細なエビデンスを提供。