論文・プレプリント

Clarissa Bergman‐Fonte, Diego R. Amaral, Pedro R. R. Rochedo +2

本研究は、精製部門最適化モデルORIONとバイオエネルギーモデルBLOEMを統合し、ブラジルの精製所における大豆油共処理が脱炭素シナリオ下で精製部門に与える影響を評価した。バイオマスが安価な地域への投資増加や、共処理優先の水素化処理装置の稼働率上昇など、投資・運用パターンの変化を明らかにした。

Shwe Sin Han, Thushara Addanki, Anurag Chidire +3

本論文は、石炭・天然ガス依存が強いASEAN電力システムを対象に、炭素回収（CCS）が太陽光発電の大量導入を支える調整力として機能することを線形最適化モデルで示す。CCS導入により2050年までに太陽光の出力抑制を半減以上に抑えられ、既存発電所のレトロフィットでコストも低減できる。CCSは再エネと競合せず補完する緩和策であると結論づける。

Woody M.

電動配送車両の充電タイミングや方法を最適化することで、走行時のゼロエミッションだけでなく発電段階を含めたライフサイクルGHG排出を最小化できるかを検討した研究。電力網の排出強度が時間帯で変動する点に着目し、充電戦略の違いが実排出量に与える影響を評価する。物流の電動化が必ずしも即座に排出削減につながらない可能性を示唆する。

Verma M.

本論文は、ポストパンデミック期における人工知能（AI）とサステナブルファイナンスの時変的な相互関係を分析する。AI技術の進展とESG・グリーン金融市場の動向が相互に影響し合う動的構造を明らかにすることを狙う。要旨が入手できないため、手法・データ・結論の詳細は不明である。

Chen-Fan Lee, Yu-Ching Wang, Yu-Hsun Lin

本論文は、炭素排出量取引制度（ETS）における長期炭素価格予測を初めて本格的に扱った研究である。炭素市場のボラティリティ・クラスタリング特性に着想を得て、シンプルかつ効果的なマルチスケール特徴量を設計し、長期時系列予測（LTSF）モデルの性能を向上させた。最先端モデルに匹敵する精度を、はるかに小さいモデルサイズで達成している。

Haiyan Jiang, Caihong Chen

エネルギー転換に不可欠な金属（銅・リチウム・ニッケル等）が環境持続可能性に与える影響を、原油価格の変動性を交えて分析した研究。抄録がなく詳細は不明だが、転換金属市場と化石燃料価格の連動が脱炭素の進展速度やコストに影響しうる点を示唆する。中国の大学所属研究者による実証分析とみられる。

Xuewei Guo, Yirong Wang, Jie Zhang +5

中国のバイオマス発電所の環境フットプリントが最大100倍ものばらつきを示すことを明らかにした研究。同じ「バイオマス発電」でも原料調達や立地条件により環境負荷が大きく異なることを示唆し、再生可能エネルギー政策における一律の優遇措置の妥当性に疑問を投げかける。

Pengyu Chen, Zhongzhu Chu, Sarula Bai +1

51カ国・1996〜2023年のクロスナショナルパネルデータを用い、AIが物理的気候リスクを統治する効果を二方向固定効果モデルで検証した。効果はリスク感知・捕捉・行動統合の経路を通じ、AI機能応用が技術・応用分野より影響が大きい。政治経済統合同盟で効果が強く、リスクが高まるほど統治効果も増大する。

Yinhao Shen, Yanlan Zhao, Jingqin Ji +7

本論文は、フッ素という資源が鉱山からリチウムイオン電池に至るまでのサプライチェーンを、資源・化学・産業転換の観点から整理したレビューである。EV・蓄電池の脱炭素化を支える重要鉱物としてのフッ素系材料（電解質等）の役割と、産業構造の転換可能性を論じる。要旨が未取得のため詳細な知見は限定的だが、電池サプライチェーンの資源制約を考える上で基礎的示唆を提供する。

Xuguang Zuo, Boyu Wu, Chuanwang Sun

本論文は炭素価格制度（炭素税・排出量取引）が持続可能なエネルギー転換に与える影響を、エネルギー集中度とエネルギー産業の観点から実証的に分析する。中国・ベトナムの研究者による国際共著で、政策設計と産業構造への含意を示す。抄録が入手できないため詳細な手法・結論は未確認。

Yilun Luo, Esmaeil Ahmadi, Benjamin Craig McLellan +1

炭素価格政策と容量メカニズム（電力供給力確保制度）の相互作用を、対立と相乗の両面から検討した研究。脱炭素政策と電力安定供給の両立という政策設計上の論点を扱う。要旨が未取得のため詳細な手法・結論は不明。

Wedia Hastuti, Lies Hendrawan Krisnawati, Irma Maria Dulame +2

インドネシア証券取引所上場の製造業45社を対象に、2020〜2025年のパネルデータを用い、サステナビリティ報告と企業価値の関係におけるESGパフォーマンスの媒介効果をPLS-SEMで検証した。開示はESGパフォーマンスと市場評価の双方に正の有意な影響を与え、ESGパフォーマンスが部分媒介として機能することが確認された。実質的な内部改善を伴う開示のみが株主価値の最大化に寄与することを示す。

Bhawna Sharma, Abhay Bindle, Ashok Kumar +1

本論文は、5G/6Gモバイルネットワークの炭素フットプリント削減に向け、軽量な強化学習手法（RLQおよび連合強化学習RLQ）を提案する。ネットワーク運用のエネルギー効率を高めつつ、分散学習により通信オーバーヘッドを抑える設計が特徴である。持続可能な次世代通信インフラの運用最適化に貢献する。

Zhipeng Cheng, Meng Zhao, Hongwei Liang +7

中国内モンゴルでの2年間の春トウモロコシ圃場試験により、慣行施肥比20%減の窒素施肥でも収量・NUE・経済収益が維持されることを示した。さらに硝化抑制剤DCDを併用すると、収量・NUE・純収入が増加し、N2O排出・GHG強度・炭素フットプリントが他処理より低減された。点滴施肥下での窒素削減とDCD併用が環境コスト削減と経済便益を両立することを実証した。

Rogelio Omar Corona-Núñez

メキシコシティ都市圏を対象に、992世帯の対面調査と機械学習（ランダムフォレスト）を用いて、食・住・交通由来の世帯カーボンフットプリントを100m解像度で空間推計した研究。都市構造・インフラ格差が排出量の空間的不均一性を生むことを示し、平均・標準偏差・変動係数を含むオープンデータを公開。GHGプロトコル準拠の調査設計で、都市規模の排出インベントリ構築に貢献する。

Abbas H. Abdulabbas, Afnan H. Ali, Murtada Ameer Ismael +1

建設業で大量使用されるコンクリートのCO2排出削減を目的に、セメント・砂・砂利を産業廃棄物や植物廃棄物で代替した場合の環境影響を分析した研究。2007〜2023年の既存研究30件を基に、CO2排出量・埋め込みエネルギー・コストの削減効果を試算。廃棄物代替によりCO2・エネルギー・コストが2〜100%削減され、圧縮強度と持続性を両立する最適材料（製紙スラッジ灰5%、大理石50%等）も特定した。

Lawrence Oladeji

AIモデル学習時の運用炭素排出とオンサイト水使用量を、任意の立地について時間単位で推計するツール。実気象データからデータセンター冷却を計算し、系統炭素強度と組み合わせて95%不確実性範囲付きで地点間比較を提示する。冷却モデルはGoogleのPUEで較正し未見キャンパスでMAE0.010、エネルギー推定はMetaのLlama 3.1 405B開示値と5%以内で一致。Pythonパッケージ・CLI・Webアプリとして公開。

L. Campion, M.J. Spaniol, T.P. Thomsen

本論文は、バイオマス熱分解によるバイオ炭炭素除去（BCR）の将来経路を、デンマークを事例に専門家インタビュー・ステークホルダー評価・シナリオモデリングで分析した。補助金、炭素価格、農業利用規制、バイオマス供給の4つが決定的不確実性として特定され、炭素価格と農業規制の組み合わせで4つの展開経路が導かれる。技術的準備や炭素価格上昇だけでは普及せず、安定した経済インセンティブと予測可能な規制が鍵だと結論づける。

Andekujwo Baajon MAMMAN

ナイジェリアの1970〜2024年データを用い、ARDL bounds testingとToda-Yamamoto因果検定でCO2排出・エネルギー消費と経済成長の動態関係を分析。長期ではCO2とエネルギー消費が成長に負の影響を与え、短期では正の影響を示しEKC仮説の初期段階と整合。CO2から成長への一方向因果を確認し、再エネ統合・カーボンプライシング・省エネ基準を政策提言として提示。

J Sophia Rosaline, D.Praveena

本論文は、カーボンフットプリント開示が消費者行動に与える影響を、信頼・環境関心・ブランド信頼性・購買意図の観点から分析する。質問紙による記述的調査とSPSS統計分析により、透明なカーボンラベルが企業の信頼性を高め、環境配慮型消費を促すことを示す。一方、消費者の理解不足、ラベル基準の不統一、グリーンウォッシングが開示の実効性を損なう課題として指摘される。