論文・プレプリント

FaLong Hu, Hailong Li, Minglong Zhang +8

中国オアシス地域のサイレージトウモロコシ・ラッカセイ間作体系で3年間の圃場試験を実施。減耕起（RT）と化学肥料75%＋有機肥料25%（F2）の組み合わせが、慣行区比で飼料収量を8.7%増やしつつ、N2O排出23.6%減、収量当たり炭素フットプリント44.2%減を達成した。土壌物理性改善→養分プール増大→微生物活性向上というカスケードが収量と環境便益の両立を媒介していた。

Jiahua Han, Xiyue Meng, Yiping Chen +1

チベット南東部の森林を対象に、複数の炭素プール（バイオマス・土壌等）にわたる炭素貯留量と隔離ポテンシャルの空間分布を評価した研究。森林生態系の炭素動態を空間的に把握し、地域の炭素収支把握や森林保全の基礎資料を提供する。抄録がなく詳細な手法・結論は不明。

Wenwei Lin, He Huang, Qian Zhang +6

福州のブルー空間30箇所とグリーン空間31箇所を対象に、Landsat 8の夏季地表面温度から冷却効果と炭素等価ポテンシャル（MCEP）を推定した。MCEP合計は507.07 t CO2で、面積とともに増加し、ブルー空間の単位面積当たりMCEPが高い傾向を示したが補正後は有意でなかった。著者らはこれは実測の電力削減や排出回避ではなく条件付きの推定値だと明記している。

Oluchi Ulunma Nwosu

ナイジェリアのマングローブ・海草・干潟などのブルーカーボン生態系の炭素隔離能力と、沿岸開発・石油開発・汚染による劣化傾向をレビュー。生態系保全が気候緩和・漁業・生計に資する一方、海草マッピングや堆積物炭素量、標準化MRV、 tenureのデータギャップを指摘。NDC・LT-LEDSへの統合、FPICに基づくコミュニティ主導の回復、ブレンドファイナンス、法的保護を提言。

Hamit-Haggar M.

カナダの温室効果ガス排出量が地域別・部門別に収束しているかを検証した実証研究。抄録がなく詳細は不明だが、排出量の地域間・部門間格差が縮小しているか否かを分析するものと推測される。収束の有無は、地域ごとに異なる脱炭素政策や目標配分の設計に示唆を与える。

E. Özdemir, Fatih Emre Topsakal, Nasuhi Altay +1

927例の腱板修復術を比較し、鏡視下とミニオープンで12ヶ月の臨床成績・合併症率に差はなかった。しかしLCAによる炭素排出は鏡視下が18%多く（49.4 vs 41.9 kgCO₂e）、エネルギー・廃棄物も増加した。麻酔法や在院日数が排出量の調整可能な予測因子であり、医療現場の脱炭素ターゲットを示す。

Zhipeng Cheng, Meng Zhao, Hongwei Liang +7

中国内モンゴルでの2年間の春トウモロコシ圃場試験により、慣行施肥比20%減の窒素施肥でも収量・NUE・経済収益が維持されることを示した。さらに硝化抑制剤DCDを併用すると、収量・NUE・純収入が増加し、N2O排出・GHG強度・炭素フットプリントが他処理より低減された。点滴施肥下での窒素削減とDCD併用が環境コスト削減と経済便益を両立することを実証した。

Abdurahman Abba Goni, Mustapha Shettima, Mohammed Buba

本論文はPRISMA 2020に準拠した系統的レビューで、2010年1月〜2024年12月の査読文献4,827件から102件を抽出し、都市の猛暑・洪水・干ばつ・大気汚染に対する自然基盤ソリューション（NbS）の空間的介入効果を統合した。SUDS、緑地、都市林、湿地が低コストで多機能な緩和策となり得る一方、どこで・いつ・誰に有効かという知見は依然不完全であると指摘する。

Yunning Kong, Chiyuan Miao, Xiaoyong Bai +3

中国雲南省を対象に、InVESTモデルを用いて1980〜2022年の水収量・土砂保持・炭素貯留の時空間動態を定量化した。3サービス間は主に相乗関係だが、水収量と土砂保持はトレードオフを示す。降水・土地被覆が主要な駆動要因で、生態系サービス機能のゾーニングを提示した。

Karen Filbee‐Dexter, Albert Pessarrodona, Kira A. Krumhansl +1

海藻林による炭素隔離は気候変動対策として期待されているが、本論文は気候変動自体が海藻林を消失させ、炭素吸収源を炭素放出源へと転換しつつあると指摘する。気候起因の海藻林損失による炭素放出リスクは、能動的介入による回復速度を3〜4桁（1,000〜10,000倍）上回る。著者らは、将来の隔離量ではなく生態系損失に伴う排出リスク評価へ研究の重点を移すべきだと主張する。

Santankumar Chaurasiya, Gemma Carroll, Kristin Kleisner +2

海藻由来バイオスティミュラントの商業規模生産を対象に、ゆりかごからゲートまでのLCAを実施。包装が気候変動影響の約74%、抽出が約21%を占め、養殖は5%未満。肥料代替により約17%の排出削減が示唆された。

Peter Asare‐Nuamah, Ebo Botchway, Angela Kyerewaa Ayisi-Addo +2

ガーナ農村部の食用作物農家535世帯を対象に、洪水・干ばつ・気温上昇・降雨不順といった気候リスクが農林複合システム導入意欲に与える影響を、防護動機理論とイノベーション普及理論に基づきロジスティック回帰で分析した。洪水経験が最も強い規定要因であり、気候情報サービスへのアクセスも導入意思決定を有意に左右する。農林複合は脆弱な小規模農家の適応・緩和策として有望だが、気候情報へのアクセス改善と政策支援が不可欠と結論づける。

Yiyang Luo, Jiameng Ren, Ruichen Wang +4

中国30省の炭素排出について、STIRPAT枠組みに群知能最適化ランダムフォレストを組み込み、人口・経済・技術・産業・エネルギーの12指標から要因を帰属分析した。AOAが選んだモデルは決定係数0.9784と高精度で、総エネルギー消費と化石エネルギー消費が最大の寄与要因だった。2023〜2060年の3シナリオ予測では、低炭素・強化削減シナリオで2060年に2022年比17.26%減・40.64%減となり、省ごとに変化率が異なる。

Fengwei Wan, Lu Shen, Meng Qu +3

化学輸送モデルの計算コストを99%以上削減するハイブリッド深層学習フレームワークを開発し、中国の2015〜2060年の大気質を大規模アンサンブル予測した。野心的緩和経路ではPM2.5とO3が三つの相を経て変化し、中国は現在第一相にある。人口動態変化を考慮すると、高齢化と汚染減少の綱引きとなり、積極的緩和のみが死亡負荷を低減する。

Yaowen Zhang, Q.K. Jiang, Xinying Lin +8

本研究は「ブルー・ウェルビーイング指数（BWI）」を導入し、143の沿岸国の海洋由来ウェルビーイングを気候シナリオ下で評価・予測した。高排出シナリオ（SSP5-8.5）では2100年までに世界平均BWIが約9%低下し、沿岸国の約9割が悪影響を受ける一方、緩和シナリオ（SSP1-2.6）では76%の国で約11%改善する。気候変動は低所得・高所得国双方で不平等に損失をもたらすと示す。

Hafiz Hassan Javed, You‐Shao Wang, Hao Cheng +1

広東省沿岸のマングローブを対象に、衛星時系列データとInVEST・CA-Markovモデルを統合し、1994〜2024年の炭素貯留変化を評価するとともに2034年まで予測した。2014〜2024年に面積が10.71%拡大し、2034年にはさらに19.45%増加、炭素貯留は2024年比24.62%増と推定された。沿岸空間計画やカーボンニュートラル目標、自然基盤型解決策に資する再現可能な枠組みを提示する。

Sai Gao, Jiening Liang, Songlin Liu +9

海草が蓄えるブルーカーボン（海洋生態系炭素）について、堆積深度ごとの鉱化プロセスの違いが炭素貯留の安定性と撹乱への脆弱性にどう影響するかを示す研究。要旨が入手できないため詳細は不明だが、深度依存的な鉱化が炭素保持の持続性を左右することを示唆する。沿岸生態系の炭素クレジットや自然資本評価に関わる基礎的知見。

Stamatis Zogaris, Angeliki Mentzafou, Demetris Zarris +5

ギリシャ・アッティカのエラシノス川で計画された大規模洪水制御事業が生態系・法的懸念から中止された事例を分析。従来の構造的河川改修と、自然洪水管理（NFM）に基づくNbS枠組みを比較し、分散型貯留・河川接続性回復・氾濫原再連結が洪水リスク低減と生物多様性向上を両立しうると示す。地中海流域の都市近郊河川計画を自然positiveな管理へ転換する可能性を提示する。

叶四清, Zimeng Zhang, Jinya Yang +13

中国の都市緑地（UGS）を高頻度連続観測と機械学習で全国推計し、平均12.5 kg·N·ha⁻¹·yr⁻¹のN2O排出を明らかにした。施肥なしでも、窒素富化・灌漑・ヒートアイランドの相乗効果で脱窒のホットモーメントが発生する。CO2換算でN2O排出は緑地植生の炭素隔離便益の68%を相殺し、純気候便益の過大評価を示す。都市計画は緑被率最大化から精密な窒素・水管理へ転換すべきと提言する。

Dr. Anita Yadav

森林破壊と気候変動の相互関係を、FAO統計や査読研究などの二次情報に基づき整理した記述的レビュー。炭素貯留・水循環・生物多様性・土壌保全への影響を概観し、REDD+や森林回復といった緩和策を比較検討する。年次別の森林・気候研究の動向も整理している。