論文・プレプリント

Arun Podayan, B Charumathi

本研究は、インド企業の統合報告書における社会的資本開示のパターンを、構造的トピックモデリング（STM）を用いて分析。2018〜2022年のNifty100企業のデータから9つの主要トピックを特定し、危機管理、女性リーダーシップ、人権、サプライヤー関係、コミュニティエンゲージメントが最も顕著である一方、教育プログラムやデジタル包摂は過少報告されていることを明らかにした。

Yeney Widya Prihatiningtias, Ni Made Ananda Saraswati

インドネシア製造業162社のデータを用い、ESG開示と研究開発強度が財務業績に与える影響、および取締役会のジェンダー多様性の調整効果を分析。環境・社会開示はROA・ROEに、ガバナンス開示はトービンのQに正の影響。ジェンダー多様性は一部の関係を強化。

Ani Wilujeng Suryani, Anin Dyah Luthfiani, Nurika Restuningdiah +3

インドネシア証券取引所のESGリーダー銘柄30社を対象に、2021〜2023年のESGニュースが株価に与える影響をイベントスタディで分析。ポジティブニュースよりもネガティブニュースが市場に強い影響を与え、異常超過収益が観察された。過度な市場期待や投資家の非合理的行動が原因と示唆される。

Samuel Ejiro Uwhejevwe-Togbolo, Augustine Akpojevwa Okwoma, Annmarie Nkemejina Okoli +3

本研究はCEOの心理的特性（開放性、共感性など）がCSR開示パターンに与える影響を、メタデータ分析により調査した。ナイジェリアの非金融上場企業85社のパネルデータ（2011-2023年）を用い、CEOの開放性が将来志向のCSR開示と新モデルの採用を促進することを発見した。CSR報告の標準化努力にもかかわらず、CEOの特性が開示の質に影響することを示唆する。

Samira Iltaf, Pavan Chakravarthula

本論文は、ユニリーバとBoohooの比較事例を通じて、CSRの真正性とESGリスクの関連性を制度理論（規範的・強制的・模倣的压力）に基づき分析した。ユニリーバは実質的なCSR統合を示し、高いESGスコアと良好な財務パフォーマンスを達成した一方、Boohooは象徴的なCSRに留まり、ESGリスクが高く財務業績も低下した。CSRの経営への真の統合が企業価値に与える影響を実証している。

Nguyen Thi Phuong Dung, Nguyen Dac Viet Ha, Nguyen Ha Phuong +1

本データセットは、ベトナムのハノイ及び周辺地域の大学講師・職員437名を対象に実施された、ESG報告に関する認識調査の生データを提供する。調査は2025年11月〜12月に実施され、オンライン・紙媒体の質問票を用いて利便サンプリング法で収集された。SmartPLS 4を用いた測定・構造モデル評価が可能。ESG教育・意識向上の基礎資料となる。

Muniru Sewanyina

本論文は、中小企業（SMEs）におけるESG報告の実践を系統的にレビューし、その動機、課題、および企業パフォーマンスとの関連性を整理している。中小企業特有のリソース制約や報告フレームワークの不在が主な課題として浮かび上がる。

Ala Oberst, Joel Teubissi Noutsa

本研究は、持続可能性を企業戦略に統合するための枠組みを提案し、モルドバ企業の事例分析を通じて実践を明らかにした。統合的かつ先行的な持続可能性戦略が競争力を高め、倫理的リーダーシップと責任あるガバナンスが変革を促進するという仮説を検証している。

Tuğrul BAYAT, Muhammed Karataş

本研究は、OECD加盟国の物流、持続可能性、経済パフォーマンスを統合的に評価するため、CRITIC-MAIRCA法を用いた多基準意思決定フレームワークを提案する。分析の結果、貿易開放度が最も重要な基準であり、持続可能な開発目標指標や物流パフォーマンスが続くことが示された。ベルギーが総合パフォーマンスで首位となり、コロンビア、メキシコ、コスタリカが低位に位置した。この結果は、伝統的なマクロ経済指標よりも、世界貿易への統合と持続可能性が国家…

Safwan Altarazi, Sarah Haddaden

本研究は、ヨルダンの産業界におけるISO 14001:2015の導入が環境、経済、社会の業績に与える影響を探求的因子分析により検証した。その結果、環境パフォーマンスが最も支配的であり、循環経済慣行とエネルギー効率が主要な推進要因であることが明らかになった。経済パフォーマンスはコスト効率に、社会的パフォーマンスは従業員の健康と安全に基づいていた。これらの知見は、資源制約のある発展途上国におけるEMSの優先順位を示している。

Э.А. ХАЛИКОВА

本研究は、ロシアの大規模産業企業におけるESG活動の会計情報モデルの形成方法を提案する。非財務報告における開示項目の統一リストと指標体系を開発し、ガスプロムを事例として著者独自のESG報告フォーマットを提示する。このモデルは、ESG報告の外部検証や国際基準との統合の基礎となることを目指している。

W. Putri, A. Zamroni, Roel F. Ceballos +1

本研究は、インドネシアの鉱山企業10社のCSR・サステナビリティ報告書を質的に分析し、SDG13（気候変動対策）への貢献を評価した。その結果、低炭素技術と自然ベース解決策の組み合わせが増えているものの、効果測定の基準が不十分であること、目標設定はパリ協定等と整合しつつもガバナンスが弱くグリーンウォッシングの懸念があること、環境データ開示は改善したが比較可能性に欠けること、気候リスク認識は広がっていることなどが明らかになった。より体系的な…

E. Agha, F. O. Ashogbon

ナイジェリアの銀行を対象に、ESG開示がリスクテイク（不良債権比率）と持続可能な成長率に与える影響を分析。環境開示が資産品質向上に最も効果的である一方、ESGと持続可能な成長率の関係は有意でなかった。新興国の制度が弱い文脈でのエビデンスを提供。

Mona Nur Adhillah, I.andFuadah Meutia, S. F. Kartasari

本研究は、ASEAN5カ国（インドネシア、マレーシア、シンガポール、タイ、ベトナム）の非金融上場企業を対象に、外国所有権とサステナビリティ委員会がサステナビリティ開示に与える影響を2015〜2023年のデータで分析。結果、外国所有権は有意な効果を示さなかったが、サステナビリティ委員会は正の影響を与え、内部ガバナンスが開示の透明性を高めることを確認した。

H. Wibowo, Ismail R. Noy, Entar Sutisman

本論文は、企業の財務報告へのESG原則導入における課題を体系的文献レビューで分析。主な障害として報告基準の不統一、内部抵抗、リソース不足を指摘。成功にはステークホルダー関与と技術活用が重要。欧州の規制枠組みが進む一方、途上国では遅れ。

Kalashree Umesh, Manish Kumar Srivastava, Ajitabh Ambastha +1

本論文は、インドの中規模繊維MSMEにおけるESG採用と持続可能性報告に関する系統的文献レビューを実施し、財務的・運用的障壁を特定。トリプルボトムラインやステークホルダー理論に基づく概念的枠組みを提案し、セクター特有の能力構築モデルの欠如などのギャップを明らかにしている。

Lisa Maharani, Nasya Paramiya, Zul Azmi

本論文は、ステークホルダー理論が企業のサステナビリティ報告と統合報告の動機・実践をどのように説明するかを、PRISMAプロトコルによる系統的文献レビューで検討した。2018～2025年の11本の査読論文を分析し、ステークホルダーの圧力とエンゲージメントが開示の透明性、報告品質、ガバナンス、正当性向上に寄与することを示した。ただし、方法論の多様性や単一データベースへの依存が一般化の限界である。

Martins Kutus Oloruntoba PhD, FCA, Dawuk Walshak Danjuma Msc. FCA

本研究は、ナイジェリアの上場製造企業におけるコーポレート・ガバナンスとサステナビリティ報告の関係を調査した。2010～2024年のデータを用い、取締役の国籍多様性がESG開示に正の影響を与えることを発見した。

Peter Peter

ナイジェリア上場製造企業5社のパネルデータ（2015-2024年）を分析し、企業規模が監査委員会の特性（規模、勤勉性、独立性、ジェンダー多様性）とESG開示スコアの関係に及ぼす緩和効果を検証。全4特性が持続可能性開示に有意な正の影響を与え、企業規模がその影響を強化することを確認。モデルの説明力は約59.77％。

Jasman Tuyon, Chia-Hsing Huang, Aidi Ahmi +2

本論文は、サステナブル・コーポレートファイナンス（SCF）に関する588件の文献を書誌計量分析したレビューである。ESG報告とSCFの連携が不十分で、特にS（社会）とG（ガバナンス）の研究が不足していることを指摘。理論的枠組みと実務分類を提供し、今後の研究の方向性を示す。