論文・プレプリント

Wu G.

中国株式市場におけるESG格付変更が投資家の反応に与える影響を実証分析。グリーンプレミアムの存在を検証し、ESG情報の市場価値を評価する。

Saini N.

本論文は、ESG開示と企業業績の関係を体系的にレビューし、既存研究の方法論的問題を指摘。開示と業績の因果関係が曖昧であることを明らかにし、将来の研究課題を提示。国際的なESG開示基準の増加を背景に、企業の開示戦略に示唆を与える。

Michael D. Kimbrough, Xu (Frank) Wang, Sijing Wei +1

本論文は、ESG格付けの不一致（ESG disagreement）を軽減する手段としての経営陣によるESG開示の役割を、23年間にわたる51の論文をレビューして検討する。ESG開示は格付け不一致を低減できるが、その効果は開示の特性や制度的環境に依存する。今後の研究の方向性も提示する。

Zaharadeen Khamis, Muhammed Ishaq Khamees, Sabdat Mummy Abdul-Salam

本研究は、ナイジェリアの上場産業財企業13社を対象に、サステナビリティ報告（社会・従業員開示）が財務業績（ROA）に与える影響を分析。2014～2024年のデータを用い、PCSE回帰モデルで検証した結果、従業員関連の開示は業績向上に寄与するが、社会関連の開示はむしろ業績を低下させることが示された。ナイジェリア証券取引委員会（SEC）に、GRIを参照した包括的な報告枠組みの策定を提言。

Alina Ciobotar Butnaru, Veronica Grosu, Ioana Andrioaia

本論文は、ESG要素の重要性が高まる中で、従来の知的資本評価モデル（VAIC）の限界を指摘し、人的資本、構造資本、関係資本、ESG要素を含む拡張モデルを提案する。ルーマニアの上場企業75社を対象に主成分分析や回帰分析を用いた結果、従来モデルは市場パフォーマンス（Tobin's Q）を有意に説明しないが、拡張モデルはより包括的な視点を提供するものの統計的な説明力は限定的であることが示された。

A. Gerged, Sharmin Shabnam Rahman

本研究は反汚職開示をガバナンス能力として再概念化し、取締役会の民族的多様性がその価値関連性を高めることを示す。FTSE100企業のパネルデータを用いた分位回帰分析の結果、開示の質と量が財務・ESGパフォーマンスと正の関係を持つが、その効果は多様な取締役会で強化される。倫理的透明性は多様なガバナンス構造に支えられて戦略的価値を生む。

V. Nitsenko, I. Hanzhurenko, Olha Petrenko

本研究は、ウクライナ企業を対象にESG要因を財務分析に統合する理論的枠組みを提供する。戦略的展望、データ駆動型資源配分、統合リスク管理、マルチステークホルダー連携の4つの最適化手段を体系化し、継続的モニタリングへの移行の必要性を強調している。EU基準との調和が持続可能な投資を促進する一方でコンプライアンス負荷も生むと指摘。

Qinglan Ding, Liang Zhang, Xianyan Zeng +3

本稿は中国の上場農業企業を対象に、ESG開示が企業のレジリエンスに与える影響を実証分析した。テキスト分析を用いて年次報告書からESG開示指数を構築し、抵抗能力と適応能力からなる複合指標でレジリエンスを測定。結果、ESG開示はグリーンイノベーションと社会的評判を通じてレジリエンスを向上させることを示した。

Arie Pratama, Nanny Dewi Tanzil, P. Koeswayo +2

本研究は、東南アジア4カ国の上場企業660社を対象に、SDGs開示の広さ（Refinitivデータ）と企業価値（株価純資産倍率）の関連を分析。正の相関関係を確認し、SDG8と13の開示が多く、SDG2と14が少ないなど開示の偏りを明らかにした。持続可能性報告の枠組み改善を提言。

Kunaifi A.

本研究は、インドネシアの新興市場におけるESG開示と企業の持続可能な成長との関係を、運転資本管理の役割に焦点を当てて検証する。実証分析により、ESG開示が持続可能な成長に正の影響を与えるが、その効果は運転資本管理の効率性によって調整される可能性を示唆する。

Chaudhury A.

新興市場の大規模個人投資家向けESG投資フレームワークを提案。既存の機関投資家中心の手法と異なり、個人投資家の特性を考慮。実証分析はないが概念枠組みを提示。

Jamali M.A.

本論文は、持続可能な金融とSDGs達成に向けたツール、ギャップ、ガバナンスの課題を比較レビューする。ESG関連の取り組みに有用な知見を提供するが、具体的なGX実務への直接的な示唆は限定的。

Kirana I.P.

インドネシアのLQ45指数採用企業を対象に、女性役員と外国人役員の比率がESG開示の質に与える影響を分析。結果、女性役員比率の高さはESG開示を有意に促進するが、外国人役員の効果は限定的であることを示唆。

Gog C.I.

本論文は、ESGに特化したエンタープライズモデリング手法と支援ツールの開発を目指すデザインサイエンス研究の計画を提示する。企業のESG評価や開示を効率化する方法論とツールの設計を提案する。

(著者不明)

ESG格付けの不一致が大きい企業の株式リターンが高いことを発見。これは不一致がリスクプレミアムとして反映される可能性を示唆。投資家と企業のESG情報開示に影響を与える。

(著者不明)

この研究は、グリーンファイナンスとESG評価が企業の財務成果に与える影響を分析している。結果は、グリーンファイナンスがESG評価を媒介として財務成果に影響することを示した。

(著者不明)

本研究はESG格付の不一致が企業の全要素生産性に与える影響を実証的に分析する。格付機関間の見解の相違が企業の資源配分や効率性にどう作用するかを検討し、ESG評価の信頼性向上への示唆を提供する。

Z.Z. Ivanov, Z.N. Yagumova, Z. Khamukova

本論文は、EU、北米、アジア、途上国の事例を比較し、ESG原則を地域政策に統合するためのツールとして、デジタルモニタリングプラットフォーム、非財務報告、セクター間連携を特定。ロシア地域向けの適応メカニズムとして、サブナショナルESGプロファイルの開発、連邦支援基金の創設、GRI・TCFD基準の統合を提案する。

Ihl-Deviv'e, Olga, Thijssens, Thomas

本研究は、2019～2024年のオランダ上場企業432件の年次報告書におけるPFAS（有機フッ素化合物）の開示状況を調査。PFASに言及した企業はわずか19%（報告書ベースで8%）、その大半はインフラ・建設・高度製造業であり、指標や保証付きの開示は稀。マテリアルとして特定した報告書は1件のみで、非開示はデータ不足と標準化された開示要件の欠如を反映している。

Ashraf M. A., Elfakharani

本稿は、国際投資協定（IIA）が環境規制に与える制約を分析し、ESG統合枠組みを提案する。具体的には、化石燃料と再生可能エネルギー投資の差別化、多国間環境協定実施措置における立証責任の転換、ホスト国国内法にリンクしたCSR義務の三点を法的に定式化する。CETA、USMCA、モロッコ・ナイジェリアBITなどの新世代協定とISDS判例を基に、投資協定を持続可能な開発の触媒とする道筋を示す。